最新記事
英王室

カミラ妃の王冠から特大ダイヤが外されたことに、「触れてほしくない」理由とは?

THE CROWN JEWEL

2023年5月10日(水)17時53分
ニティシュ・パーワ(スレート誌ライター)

残虐な支配と搾取の象徴

コーイヌーアの由来については相矛盾する説があるが、専門家の意見が一致していることもいくつかある。世界で最大級の、最も価値の高い宝石の1つであること。中世のインドで発見されたこと。当時のインドはイスラム教のデリー・スルタン王朝の統治下にあったことなどだ。

その後、コーイヌーアはムガール帝国、ペルシャ帝国、シク王国など、この地域を征服した支配者たちに引き継がれ、19世紀半ばまでに、英王室のものとなった。

初めて王冠に使用されたのは、エドワード7世に嫁いだアレクサンドラ王妃の戴冠時(1902年)とされ、それが次男(ジョージ5世)の妻となったメアリー王妃に引き継がれた。さらにメアリーの次男ジョージ6世の妻であるエリザベス王太后に引き継がれた。

昨年死去したエリザベス女王が1953年に戴冠したとき、母親であるエリザベス王太后はコーイヌーアの入った王冠を着けている。この頃には世界は大きく変わっており、イギリスはインド(とパキスタン)の独立を認めたばかりだった。

エリザベスは善良な王室を演出することで、イギリスの残虐な植民地支配の記憶を取り繕うとともに、旧植民地のさらなる離反を防ごうと努力した。だが、彼女と王室そのものが、イギリスが世界で働いてきた搾取の象徴であることは歴然としている。

きらびやかな宮殿や王冠は、その証拠だ。第2次大戦後、イギリスは多くの植民地の統治権を地元住民に返還してきたが、そこで奪った多くの宝物は返還していない。

この問題は、昨年のエリザベスの死後、世界的な議論を巻き起こしてきた。もちろんそこには、金銭的な要因も絡んでいる。これらの宝石にはとてつもない価値がある。独立を果たしたものの、経済開発が遅れている国々にとって、これらの宝石の返還には大きな意味がある。

だが、何より重要なのは、象徴としての意味合いだ。大英帝国はもう存在しないのに、その象徴である王室が、かつて臣下だった国々から強奪した宝石で着飾り、「伝統を守り続ける」というのはおかしくないだろうか。

カミラの王冠からコーイヌーアを取り外しても、この問題を消し去ることはできない。コーイヌーアがあった場所には、3つのカリナンダイヤモンドがはめ込まれた。それらは20世紀初めに、イギリスの植民地だった南アフリカの鉱山で発見されたものだ。

南アフリカが今、このダイヤモンドを返してほしいと言い出したとしても全くおかしくないのだ。

©2023 The Slate Group

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中東紛争4日目、攻撃広がり犠牲増加 想定以上に作戦

ビジネス

ニデック第三者委「永守氏が一部不正容認」、業績圧力

ビジネス

ユーロ圏消費者物価、2月1.9%に加速 懸念される

ビジネス

中東紛争でインフレ加速も、世界経済への打撃は軽微=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 3
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中