最新記事
英王室

カミラ妃の王冠から特大ダイヤが外されたことに、「触れてほしくない」理由とは?

THE CROWN JEWEL

2023年5月10日(水)17時53分
ニティシュ・パーワ(スレート誌ライター)

残虐な支配と搾取の象徴

コーイヌーアの由来については相矛盾する説があるが、専門家の意見が一致していることもいくつかある。世界で最大級の、最も価値の高い宝石の1つであること。中世のインドで発見されたこと。当時のインドはイスラム教のデリー・スルタン王朝の統治下にあったことなどだ。

その後、コーイヌーアはムガール帝国、ペルシャ帝国、シク王国など、この地域を征服した支配者たちに引き継がれ、19世紀半ばまでに、英王室のものとなった。

初めて王冠に使用されたのは、エドワード7世に嫁いだアレクサンドラ王妃の戴冠時(1902年)とされ、それが次男(ジョージ5世)の妻となったメアリー王妃に引き継がれた。さらにメアリーの次男ジョージ6世の妻であるエリザベス王太后に引き継がれた。

昨年死去したエリザベス女王が1953年に戴冠したとき、母親であるエリザベス王太后はコーイヌーアの入った王冠を着けている。この頃には世界は大きく変わっており、イギリスはインド(とパキスタン)の独立を認めたばかりだった。

エリザベスは善良な王室を演出することで、イギリスの残虐な植民地支配の記憶を取り繕うとともに、旧植民地のさらなる離反を防ごうと努力した。だが、彼女と王室そのものが、イギリスが世界で働いてきた搾取の象徴であることは歴然としている。

きらびやかな宮殿や王冠は、その証拠だ。第2次大戦後、イギリスは多くの植民地の統治権を地元住民に返還してきたが、そこで奪った多くの宝物は返還していない。

この問題は、昨年のエリザベスの死後、世界的な議論を巻き起こしてきた。もちろんそこには、金銭的な要因も絡んでいる。これらの宝石にはとてつもない価値がある。独立を果たしたものの、経済開発が遅れている国々にとって、これらの宝石の返還には大きな意味がある。

だが、何より重要なのは、象徴としての意味合いだ。大英帝国はもう存在しないのに、その象徴である王室が、かつて臣下だった国々から強奪した宝石で着飾り、「伝統を守り続ける」というのはおかしくないだろうか。

カミラの王冠からコーイヌーアを取り外しても、この問題を消し去ることはできない。コーイヌーアがあった場所には、3つのカリナンダイヤモンドがはめ込まれた。それらは20世紀初めに、イギリスの植民地だった南アフリカの鉱山で発見されたものだ。

南アフリカが今、このダイヤモンドを返してほしいと言い出したとしても全くおかしくないのだ。

©2023 The Slate Group

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルのレバノン「大規模地上攻撃」回避を、英仏

ワールド

EU、エネルギー価格抑制策を計画 炭素排出権拡大な

ワールド

イラン攻撃の米軍負傷者約200人に、大半は軽傷=中

ワールド

トランプ氏、訪中「約1カ月」延期要請 対イラン作戦
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中