最新記事

健康

「こんなに変わる！」歩数だけでなく歩行のペースで、早期死亡リスク、がん、認知症の発症リスクが大きく変化

2022年9月16日（金）15時11分
松岡由希子

2000歩増やすごとに、早期死亡のリスクが8～11％低下した。さらに...... Rossella De Berti- iStock

＜40～79歳の英国人7万8500人を平均7年にわたって追跡し、1日の歩数と全死因死亡率、がんおよび心血管疾患の罹患リスクの関係性について調べた......＞

健康維持・増進のためには、歩行を中心とした身体活動を日常的に増やすことが肝要であり、その目安として「1日1万歩」が理想とされてきた。そしてこのほど、歩数だけでなく歩行のペースも重要であることが明らかとなった。

豪シドニー大学、デンマークの南デンマーク大学（SDU）らの研究チームは、40～79歳の英国人7万8500人を平均7年にわたって追跡し、1日の歩数と全死因死亡率、がんおよび心血管疾患の罹患リスクの関係性について調べた。

早期死亡、がん、認知症の発症リスクも大きく変化

2022年9月12日に医学雑誌「JAMAインターナル・メディシン」で掲載された研究論文によると、1日の歩数を最大1万歩まで2000歩増やすごとに、早期死亡のリスクが8～11％低下した。がんおよび心血管疾患の罹患リスクでも同様の関係性が認められる。また、ケイダンス（1分あたり歩数）が高いと、これらのリスクがさらに低下することもわかった。

研究チームは40～79歳の英国人7万8430人を平均6.9年追跡し、1日の歩数と認知症との関係性についても調べた。

2022年9月6日に医学雑誌「JAMAニューロロジー」で発表した研究論文によると、1日の歩数が多いほど認知症の発症リスクが低下した。最適な1日の歩数は9826歩で、認知症の発症リスクを50％低下させるが、1日の歩数が3826歩でもそのリスクを25％低下させるという。また、ケイダンスが高いと、早期死亡のリスクやがんおよび心血管疾患の罹患リスクと同様に、認知症の発症リスクもさらに低下する。

これらはいずれも観察研究であり、直接的な因果関係を裏付けるものではないが、これほど大規模な集団レベルで強く一貫した連関が認められたことは注目すべき点だ。

歩行ペースはほとんど考慮されていなかった

研究論文の責任著者でシドニー大学のエマニュエル・スタマタキス教授は「フィットネストラッカーやアプリの普及により、歩数は活動レベルを追跡するうえで一般の人にもわかりやすく、広く用いられているが、歩行ペースはほとんど考慮されていない」と指摘したうえで、「これらの研究成果から得られた知見は、歩行をベースとする身体活動のガイドラインの策定や慢性疾患の予防に向けた公衆衛生プログラムの開発に役立つだろう」と述べている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指
2025.05.02

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保　トランプ関税
2025.05.02

ワールド

イラン産石油購入者に「二次的制裁」、トランプ氏が警
2025.05.02

ワールド

トランプ氏、2日に26年度予算公表＝報道
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中