最新記事

気候変動

マヤ文明の首都の崩壊は、長引く干ばつが内戦を煽った可能性がある

2022年8月1日(月)15時51分
松岡由希子

マヤパンの崩壊には、気候変動が関わっていた...... Claudia Luna-iStock

<ユカタン半島で1200年から1450年にかけて先住民族マヤの首都であったマヤパンの崩壊は、長く続いた干ばつが関連している、と研究>

メキシコ湾とカリブ海との間に突き出すユカタン半島で1200年から1450年にかけて先住民族マヤの首都であったマヤパンは、1441年から1461年に政治的対立や内戦が最も激しくなり、完全に崩壊した。この間、干ばつが長く続いていたことも明らかになっている。

長期にわたる気候変動が緊張をもたらし、政治暴力に至った?

米カリフォルニア州サンタバーバラ校の人類学者ダグラス・ケネット教授らの研究チームは、2022年7月19日、オープンアクセスジャーナル「ネイチャーコミュニケーションズ」で「長引く干ばつが内戦を煽り、制度的不安定をもたらし、マヤパンの崩壊を招いた可能性がある」との研究論文を発表した。

研究チームは、まず、酸素同位体記録や放射性炭素データ、人骨のDNA配列などの考古学的・歴史的データをもとに、1400年から1450年までの騒乱期をドキュメント化した。さらに、この地域の気候データとマヤパンの地下にある洞窟の堆積物から得た干ばつの記録とを組み合わせた。

これらのデータを分析したところ、1400年から1450年にかけて内戦が著しく増加し、マヤパンでの紛争と干ばつには相関があった。つまり、干ばつとマヤパンでの紛争という環境下で制度的崩壊が起こったとみられる。

当時は、政治的利害の対立する貴族たちが率いる政治体制のもと、トウモロコシの天水農業に強く依存し、灌漑はごく一部に限られ、穀物を長期に保存できる貯蔵施設もなかった。研究チームは「長期にわたる気候変動による苦難がいら立った緊張をもたらし、やがてマヤパンでの政治暴力に至ったのではないか」と主張している。

「地域レベルで気候変動と社会の安定との複雑な関係を明らかにした」

研究チームは、気候変動に対するレジリエンス(回復力)や社会変容についても考察した。マヤパンが崩壊した後、住民たちはユカタン半島の他のエリアに移住し、人口と社会を再編成して、スペイン人が入植する16世紀初めまで、マヤの政治経済構造を維持したという。

研究論文の筆頭著者であるケネット教授は、一連の研究成果について「地域レベルで気候変動と社会の安定との複雑な関係を明らかにした」と評価し、「とりわけ干ばつが食料不足につながる地域で、内政上の緊張や派閥争いの悪化にもたらす気候変動の影響を評価する際は、自然システムと社会システムの複雑な関係を理解することが重要だ」と説いている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

韓国産業相が近く訪米、ラトニック商務長官と会談へ

ワールド

タイ財務省、26年の成長率予想を2.0%に据え置き

ワールド

インドネシア大統領のおいが中銀副総裁に、議会が承認

ビジネス

基調インフレ指標、12月は3指標そろって2%下回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中