最新記事

生命

まだ生きている? オーストラリアの岩塩の中から8億3000万年前の微生物が見つかる

2022年5月27日(金)17時10分
松岡由希子

オーストラリアのブラウン層で見つかった岩塩中の液体の微生物は生きている可能性が......Schreder-Gomes Geology, 2022

<オーストラリアで、8億3000万年前の地層の岩塩の中の液体に、原核生物や真核生物の細胞と大きさ、形状、蛍光反応が一致する有機物を発見された......>

原核生物や真核生物の細胞と大きさ、形状、蛍光反応が一致する有機物が約8億3000万年前の層状岩塩の流体含有物から見つかった。

米ウェストバージニア大学の研究チームは、豪州中部の8億3000万年前の「ブラウン層」の深さ1247.1~1531.8メートル地点から西オーストラリア州地質調査所(GSWA)が1997年に採掘したコアサンプルを調べ、その研究成果を2022年5月6日に学術雑誌「ジオロジー」で発表した。

微生物が数億年もの間、岩塩の中で良好に保存された

砂漠が広がる豪州中部はかつて塩分濃度の高い海であったとされる。「ブラウン層」は、当時の海洋環境を示す岩塩が含まれる新原生代(約10億~5億4200万年前)の層序単元(共通の特徴を持つ地層のまとまり)だ。

研究チームは、透過光と紫外可視分光法(UV-vis)を用いた非侵襲的観察により、コアサンプルの岩塩の一次流体含有物にある有機物を分析した。まず、透過型顕微鏡を用いて最大2000倍で岩塩結晶の表面下を観察し、有機物とみられる物質の大きさや形状、色を分析。さらに紫外可視分光法により、この物質の蛍光反応を検証した。岩塩の保存状態は良好で、深さ1480.7メートルから1520.1メートルにわたる10の岩塩層を観察できた。

その結果、大きさや形状、紫外可視光への蛍光反応から、流体含有物に捕捉された固体は原核生物と真核生物の細胞と一致した。

地球外の化学的堆積岩での生命探査にも示唆を与えている

岩塩結晶が塩分のある表層水で成長すると、一次流体含有物に親水をとらえ、その際に結晶面やその近くにある蒸発岩鉱物や有機物などの固体も捕捉することがある。この研究結果は、捕捉された微生物が数億年もの間、岩塩の中で良好に保存され、そのままの状態を光学的観察のみで検出できることを示すものだ。

これは地球上および地球外の化学的堆積岩での生命探査にも示唆を与えている。火星にはブラウン層と同様の組成を持つ堆積物が見つかっており、サンプルを破壊したりせずに生物を特定できる可能性を示唆している。

研究チームは、研究論文で「古代の化学的堆積岩は古代の微生物や有機化合物の宿主となる可能性があると考えるべき」とし、「光学的観察は古代岩石の生物存在指標を調べる基礎的なステップと位置づけるべきだ」と述べている。

微生物はまだ生きている可能性も否定できない

地質時代にわたる微生物の生存可能性については完全に解明されておらず、「ブラウン層」の岩塩に存在する微生物はまだ生きている可能性も否定できない。

放射線は長い年月をかけて有機物を破壊すると考えられているが、2002年に発表された研究論文では、2億5000万年前の岩塩がごく微量の放射線にしか被ばくしていないことが示された。また、これまでの複数の研究結果では、代謝性変化や栄養源となりうる有機化合物や死細胞との共存により、微生物が流体含有物の中で生存しうることも示されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

食品大手ダノン、25年売上高が予想上回る 26年に

ビジネス

英アストン・マーチン、F1命名権を売却 予想以上の

ビジネス

英1月小売売上高、前月比+1.8% 24年5月以来

ビジネス

ゴールドマン、中銀の金購入鈍化「一時的」と予想
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中