最新記事

ウクライナ

アメリカ軍より優れる──ウクライナ内製ソフトで砲撃20倍迅速に 

2022年5月26日(木)18時20分
青葉やまと

「アメリカ軍より優れる」 米国防関係者が語る

アメリカ国防契約管理局のテレンコ氏はツイートを通じ、GIS Artaアプリとスターリンク衛星通信の組み合わせが、「アメリカ軍の一般的な砲術指揮統制と比較して相当に優れたものをウクライナ軍にもたらした」との見解を示している。

このような演算システムはウクライナ独自というわけではなく、例えばアメリカ軍も砲兵射撃指揮統制システム(TACFIRE)や先進野戦砲兵戦術情報システム(AFATDS)などを導入している。しかし、砲撃までの時間には雲泥の差がある。

トレント・テレンコ氏は、「米軍は指令から発射まで、第二次大戦では5分、ベトナム戦争では15分、現在では1時間を要している」「いや、書き間違いではない」と述べている。

アメリカでは友軍に対する誤射防止などのため、上層部への確認手続きに時間を要するようになっているのだという。対するGIS Artaはこの常識を覆し、常に自軍の位置を追跡しておくことで、元々20分だった工程を最短30秒にまで短縮した。ウクライナのシステムは、「意思決定」と「引き金を引く」のあいだに存在した冗長な時間を、IT化で省いたといえそうだ。

クリミア危機が導入の契機に

GIS Artaの中核をなすコードは、兵力管理ソフトの製作を手掛けるウクライナのヤロスラフ・シャストゥーク氏が完成させた。氏は地理データを解析・活用する地理情報システム(GIS)の専門家だ。

米政治ブログ誌の『デイリー・コス』はGIS Artaについて、ウクライナが開発した「革新的」な砲術ソリューションだと評価している。「アメリカの技術ではない。イスライエルの技術でもない。自家製なのだ」と同誌は強調する。

GIS Artaの歴史は2014年ごろにまで遡る。ロシアによるクリミア侵攻を受け、ウクライナ軍の能力を強化する目的で導入された。

当初こそ砲撃計画システムの立ち位置に留まったGIS Artaだが、いまではより広範な戦術システムとしてウクライナの指揮官たちを補佐している。指揮官たちは軍司令部からシステムを参照して射撃命令を出すほか、兵站や通信のサポートなど幅広い業務をGIS Artaを活用して進めている。

開発に携わったエンジニアのひとりはタイムズ紙に対し、「レーダーと連携していれば、敵の所在を知るだけでなく、ミサイルの射出時にそれを検知し、着弾予想地点とそこに自軍の部隊があるか否かを自動的に検出します」と語る。「ロケットがまだ空中にある段階で、自軍に退避を促すことができるのです。」

西側による兵器支援がウクライナの防衛を支えているのはもちろんのこと、内製の優れたソフトウェアもその活用に一役買っているようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

クックFRB理事の弁護団、住宅ローン詐欺疑惑に反論

ビジネス

日経平均は続落で寄り付く、5万円割れ 米株安の流れ

ワールド

国連安保理、トランプ氏のガザ計画支持する米決議案を

ビジネス

米ボーイング、エミレーツから380億ドルの受注 ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中