最新記事

ウクライナ

アメリカ軍より優れる──ウクライナ内製ソフトで砲撃20倍迅速に 

2022年5月26日(木)18時20分
青葉やまと

複数の砲撃部隊に目標となるロシアの戦闘車両を振り分けるシステムが、「戦場のUber」の異名をもつ ITV News-YouTube

<射撃命令から攻撃までに、従来は20分の時間差が。ウクライナ人のプログラマーは、IT化でこれを1分以下にまで短縮した>

開戦以来最も激しい戦闘ともいわれるウクライナ東部シヴァスキー・ドネツ川の渡河防止作戦で、ウクライナのプログラマーが開発した画期的なミサイル攻撃ソフトが導入されていたことがわかった。英タイムズ紙が報じた。

システムは「GIS Arta(ジーアイエス・アルタ)」と呼ばれるもので、スマホ入力やレーダーなどによる索敵情報を統合する。さらに、この情報からミサイルを撃ち込むべき最も効果的な位置を瞬時に判断し、フィールドに展開中の各砲兵に目標を振り分けるものだ。

GIS Artaの導入で、ミサイル発射の決定から実際の発射までの時間は、従来の10分の1から20分の1にまで短縮された。従来20分前後を要していたところ、命令から1分程度で引き金を引けるまでになっている。

渡河作戦の防止で成果

激しい攻防が繰り広げられたドネツ川の渡河防止作戦でも、GIS Artaがウクライナ防衛に貢献した。

ウクライナ東部では5月8日、シヴァスキー・ドネツ川に架かる浮き桟橋を渡ろうとしたロシア軍と、防衛に回るウクライナ軍のあいだで、侵攻開始以来最も激しいとされる戦闘が展開した。砲撃と空爆は2日間にわたり、最終的にウクライナ側は渡河の阻止に成功している。

ロシア側は戦車や人員輸送車など70台以上の車両を喪失したほか、少なくとも1個大隊戦術群に相当する兵力を失ったとみられる。将校・兵士含め700人前後に相当する兵力だ。

ウクライナ側は砲撃の統率にGIS Artaを活用し、ロシア軍の前進を食い止めた。同システムを通じ、複数の砲撃部隊にそれぞれ目標となるロシア側の戦闘車両を振り分けた。偏りと撃ち逃しのない攻撃が可能となり、前述のように70台以上の装甲車両を破壊し渡河作戦を阻止した模様だ。

迅速な目標設定、「戦場のUber」の二つ名

攻撃指令を即断化したGIS Artaは、その素早い割り当て能力から「戦場のUber」の異名をもつ。ライドシェアのUberは、乗車希望の顧客に対し、市街を走る車両から最も適した車両を割り当てる。同様にGIS Artaも、戦場に分布する自軍のなかから、最も効果的な兵器をもつ小隊に攻撃指令を割り当てるしくみだ。

戦場には多様な火力が混在しており、銃や迫撃砲、ロケットランチャーやドローン、そして特殊部隊などが展開する。GIS Artaにあらかじめ自軍の所在を入力しておけば、攻撃目標の情報を指定するだけで、どの攻撃手段を用いるべきかを即座に判断して発射命令を下す。

さらにGIS Artaは、複数部隊が連携した攻撃において、より強力な効果を発揮する。ソフトウェアを複数の部隊に配備しておくと、ソフト同士が分散ネットワークを通じて連携する。各部隊の砲術担当としては表示された結果に基づき射撃するだけだが、知らぬ間に自軍全体が連携した攻撃となる。

異なる種類の火力が同時に着弾するような時間計算も得意としており、これにより3秒以内の誤差で目標に着弾させ、敵陣を弾幕で包むこともできる。TOT(タイム・オン・ターゲット、同時弾着射撃)と呼ばれる手法だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ネットフリックス、WBD買収巡りつなぎ融資一部借り

ワールド

原油先物2%超上昇、ベネズエラやロシアからの供給途

ビジネス

再送-〔アングル〕日銀利上げでも円安、残る「介入カ

ビジネス

米国株式市場=上昇、幅広い銘柄に買い ハイテク株高
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中