最新記事

認知症

貧しいと認知症になりやすい 研究結果

Living in a Poorer Area Increases Your Risk of Dementia, Study Says

2022年3月30日(水)15時57分
シーラ・リ・バートフ

水も緑もない環境は脳にも悪い Armand Burger-iStock.

<裕福な地区に暮らす人々は、貧しい地区に暮らす人々と比べて記憶力が良く、認知症リスクも低いという研究結果が出た。いったいどういうことなのか>

オーストラリアで行われた研究によると、認知症のリスクと住んでいる地域の社会経済状況とは相関関係があるようだ。

3月25日付で「JAMAネットワーク・オープン」に発表されたモナシュ大学の研究では、40〜70歳の成人4656人を対象に、2016〜2020年の健康データを調査した。4656人はオーストラリアのさまざまな地域に暮らしており、認知症などの主要な神経疾患と診断された人はいなかった。

調査の結果、裕福な地区に暮らす人々は、貧しい地区に暮らす人々と比べて記憶力が良く、認知症リスクのスコアも低かった。

裕福で安全な地区とそうでない地区における記憶力の差は、高齢者においてより顕著だった。しかしより恵まれない地区においては、中年期でも、認知症リスクの高さと「記憶力における微妙な差」が見られる、と研究チームは結論している。

世界保健機関(WHO)によれば、全世界の認知症患者は5500万人を超えており、毎年1000万人近くが新たに発症している。医学誌「ランセット」に発表された2020年の研究では、認知症の40%は、危険因子を改善することで予防または進行を遅らせることが可能だと判明している。

住んでいる地域の社会経済的背景と、住民が認知症になるリスクの関連性には、多くの社会的・環境的・心理的要因が影響している可能性がある。

例えば、米国立老化研究所(NIA)、米国立衛生研究所(NIH)、米環境保護庁(EPA)の共同研究によれば、医療と緑地は、高齢者を認知症のリスクから守るとされており、貧しい地域はその両方へのアクセスが難しい。

公共プールや緑地は大事

また、中国の研究チームが米国科学アカデミー紀要(PNAS)に発表した研究では、大気汚染が認知機能の低下と結び付けられているが、大気汚染も貧しい地域の方が深刻な傾向がある。また、健康的な食事と認知機能の上昇には相関関係があると複数の研究が示しているが、多くの場合、健康的な食品はより高価だ。

人の安心感や、コミュニティーの結びつきに影響を与える「犯罪や社会不安」も、貧しい地区における住民の認知症リスクを高めている可能性がある。さらに、複数の研究によれば、社会的な不利益や差別、経済的な逆境に起因する慢性的なストレスも、人の脳をむしばむ。ストレスと相関するホルモンであるコルチゾールが大量に分泌され、神経毒作用を発揮するためだ。

モナシュ大学の研究を率いたマシュー・ペイス教授はプレスリリースの中で、認知症リスクにおける不平等を是正するには、さらなる研究が必要だと述べている。

「健康的な生活習慣は、認知症リスクを減らす鍵を握る要素であり、すべての人が、ジムや公共プール、緑地、医療機関などの地域施設にアクセスできることが重要だ。現在は、必ずしもそうはなっていない」
(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マスク氏のスペースX、xAIを買収 宇宙・AI事業

ワールド

ロシア・ウクライナ協議順調とトランプ氏、近く「良い

ワールド

米、イランとの協議継続中=トランプ氏

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、金価格下落で安全資産買い 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 10
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中