最新記事

北京五輪

米元国連大使が、五輪の中国代表になったアイリーン・グー（谷愛凌）の欺瞞を批判

Nikki Haley Tells Olympic Skier Eileen Gu She Can't Be American and Chinese

2022年2月16日（水）15時29分
キャサリン・ファン
アイリーン・グー（谷愛凌）

スロープスタイルで銀メダルを取り、中国国旗を掲げるアイリーン・グー（2月15日、北京）　 Lisi Niesner-REUTERS

＜「アメリカ代表として自由を支持するのか、中国代表として人権侵害を支持するのか、その中間はあり得ない」と、反中強硬派のニッキー・ヘイリーは断じた＞

米国共和党の政治家で、サウスカロライナ州知事や国連大使を務めた経歴を持つニッキー・ヘイリーはこのほど、中国代表のスキー選手として北京五輪に出場し、金メダルを獲得した18歳の谷愛凌（こく・あいりょう、英名アイリーン・グー）を非難した。そして、アスリートは国籍に関して「どちらかを選ばなければならない」と述べた。

谷は、米国サンフランシスコで生まれ育ったアメリカ人でありながら、母親の母国である中国のために競技をするという決断をした。米中対立を背景に、その決断がアメリカの一部では批判の対象になっている。

ヘイリーは、政治ニュースサイト「リアル・クリア・ポリティクス」に対し、「国籍は中国？ それとも米国？ どちらかを選ぶべきだ」と断言した。「なぜなら、彼女は米国人か中国人のどちらかで、その2つは全く異なる国だからだ」

「すべてのアスリートは、国旗を掲げるとき、自由を支持するのか、人権侵害を支持するのかを明確にする必要がある」とヘイリーは続ける。「その中間は存在しない」

米政府が外交的ボイコットをした国

アメリカ生まれの谷は2019年、中国の代表として北京冬季五輪に出場すると表明。米政府はその後、新疆ウイグル自治区のイスラム教徒に対する中国の「ジェノサイドと人道に対する罪」を理由に、北京五輪の外交的ボイコットを発表した。

谷は五輪後、米スタンフォード大学への進学を予定しており、米国籍を放棄したかどうかを明らかにしていない。中国は二重国籍を認めていない。

谷は2019年、インスタグラムの投稿で、「私は自分の伝統を誇りに思っているし、米国で育ったことも同じくらい誇りに思っている」と語っている。「2022年の北京冬季五輪で、私の母が生まれた国に住む何百万人もの若者にインスピレーションを与えることは、私が愛するスポーツの振興に貢献できる一生に一度の機会だ」

谷の決断は中国で称賛され、中国企業から巨額のスポンサー契約も続々と舞い込んだ。

かくて五輪デビューを果たした谷は、フリースタイルスキー女子ビッグエアで金メダルに輝き、スロープスタイルでも銀メダルを獲得した。ハーフパイプにも出場する予定だ。

＜関連記事＞
・中国共産党が五輪で手に入れたアメリカ育ちの広告塔アイリーン・グー（谷愛凌）の輝ける前途

・大坂なおみ選手の二重国籍が認められた！

次のページバイデン政権も「中途半端」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、イラン停戦交渉を
2026.03.15

ワールド

アングル：トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや
2026.03.15

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
2026.03.15

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有＝日韓対
2026.03.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中