最新記事
脳

毎日30分の瞑想で認知症患者の脳に変化、認知障害予防に期待　インド調査

2021年12月7日（火）16時00分
松丸さとみ

瞑想を毎日続けることで、記憶障害などの予防になるかもしれない...... 　Inside Creative House-iStock

＜1日30分間の瞑想を半年間続けたところ、軽度の認知障害やアルツハイマー型認知症の患者の灰白質が増えるなど、脳の構造に好ましい変化が起きた＞

軽度の認知障害のある人を対象にした瞑想実験

インドで行われた研究で、1日30分間の瞑想を半年間続けたところ、軽度の認知障害やアルツハイマー型認知症の患者の灰白質が増えるなど、脳の構造に好ましい変化が起きたことが明らかになった。

アルツハイマー型の認知症は、今のところ完全に治す治療法は見つかっておらず、現在は、進行を遅らせる方法が模索されている。今回の研究結果から、安価で簡単にできる瞑想を毎日続けることで、記憶障害などの予防になるかもしれないと期待されている。

この研究は、インドの科学技術省が行っている「ヨガと瞑想の科学と技術プログラム」が支援したもの。コルカタにある総合病院アポロ・マルチスペシャルティ病院のアミタバ・ゴーシュ博士とインド情報技術大学ハイデラバード校のラジュ・バピ博士らが行った。研究結果は、学術誌「フロンティアーズ・イン・ヒューマン・ニューロサイエンス」に発表されている。

「瞑想が灰白質の容積や皮質厚などに変化をもたらす」という効果については、これまでさまざまな研究で示されてきた。しかしそのほとんどが、健康な被験者を対象としたものであり、また瞑想だけでなくヨガのような動きやマントラなどを組み合わせたものが多かった。つまり、軽度の認知障害のある人やアルツハイマー病の人を対象に、瞑想だけの効果を確かめた研究は他にあまり類を見ない。また、これまでの研究では、8～12週間のものが多かったため、半年間という長さで検証したのは、今回が初めてとなる。

ゴーシュ博士らのチームは、軽度の認知障害がある人、あるいは「ほぼアルツハイマー病」と診断された人のうち、「45歳から70歳」「これまで瞑想やマインドフルネスを実践したことがない人」などの条件に当てはまる48人を集めた。この人たちを瞑想グループと統制群に分け、統制群はさらに、瞑想ではない別のアクティビティを行うグループと、通常通りの治療を行うグループに分けた。

4種類合計30分間の瞑想を半年間毎日

実験参加者は、瞑想の効果を比較できるよう、実験の開始前と終了後に、認知機能を調べるための神経心理学的テストや、MRIで脳のスキャンを受けた。

実験で取り入れた瞑想は、「全身リラクゼーション・テクニック」「平穏なイメージを視覚化する瞑想」「呼吸に注意を払う瞑想」「思考に注意を払う瞑想」の4種類。今回の調査で採用されたこれらの瞑想法は、記憶障害が出始めている患者にも行えるよう、簡素化された内容になっているという。

瞑想グループの人たちには、実験を始める前に、瞑想のやり方のトレーニング・セッションを全4回実施した。トレーニング終了後には、やり方を説明した資料と、1回のセッションで4種類の瞑想を音声でガイドするCD（導入に1分間、各瞑想に約7分間、各瞑想の移行に約10秒、終わりに1分間で合計約30分）を渡した。

一方で瞑想ではないアクティビティを課されたグループは、毎日30分間、塗り絵をするよう指示された。

各実験参加者は半年間にわたり、自宅で毎日それぞれのアクティビティを続けるよう指示され、きちんと続けているかの確認や、何か気になることがあれば相談できるよう、定期的に電話での連絡が取られたという。

次のページ灰白質増加、集中力も改善
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクＣ株を連日買い増し
2026.04.01

ビジネス

中東情勢、5月までに終結なら影響限定　年末株価6万
2026.04.01

ビジネス

アドテスト、ユーロ円建てＣＢ1000億円　半導体検
2026.04.01

ビジネス

日経平均は急反発、2675円高　中東情勢の早期収束
2026.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中