最新記事

酸素

医療用途を優先 酸素不足でロケット飛べず...NASA、スペースXが苦慮

2021年9月16日(木)16時45分
青葉やまと

地球観測衛星「ランドサット9」の打ち上げも延期になった...... (写真はスペースXのファルコン9)REUTERS/Steve Nesius

<推進剤の液体酸素が不足。打ち上げ延期が長引けば生活インフラに影響も、と専門家は懸念している>

新型コロナウイルスの重症患者をケアするため、医療用酸素の需要が各国で急増している。一部の国では緊急措置を導入し、工業用の液体酸素を医療用に振り向けている。

アメリカも例外ではなく、従来供給を受けていた工業分野では酸素不足が広がりつつある。生活インフラも影響を受けた。南東部フロリダ州の一部地域では8月、水道水の給水制限に踏み切った。浄水施設で使用する工業用酸素の納入が滞り、水質を確保できなかったためだ。ロサンゼルス・タイムズ紙などが報じた。

医療用途への転用は人命優先のため必要な措置ではあるが、今後も供給回復の見通しが立たないことから、さまざまな業界が悲鳴を上げている。パンデミックとは縁遠い分野と思われがちな、航空宇宙産業もそのひとつだ。

実際に起きた打ち上げの延期

NASAは8月下旬に声明を発表し、本来であれば9月16日に予定していた地球観測衛星「ランドサット9」の打ち上げを23日以降に繰り下げる方針を示した。声明は、医療用の液体酸素への需要が高まっており、製造元のエアガス社からNASAへの供給を管轄する米国防兵站局への供給体制に問題が生じていると説明している。

その後、予定日まで2週間を切った9月15日、NASAは再び計画の変更をアナウンスした。新たな打ち上げ日はさらに4日遅れの「9月27日以降」となっている。

イーロン・マスク氏がCEOを務めるスペースXにも、酸素問題が影を落とす。宇宙ポータルの『Space.com』によると、同社社長・最高執行責任者のグウィン・ショットウェル氏は8月下旬、出席した宇宙シンポジウムの場で、酸素の調達について懸念を表明した。

ショットウェル氏は「実際のところ私たちは今年、打ち上げのための液体酸素不足による影響を被ることでしょう」と述べた。医療用途を優先する姿勢を示したうえで、「けれど液体酸素を分けてくれる方がいれば、メールでご連絡を頂ければ」 とも述べるなど、焦りを滲ませる。

推進剤として不可欠な酸素

推進剤の一部として使われる液体酸素(LOX)は、特定のロケットの打ち上げになくてはならない存在だ。推進剤の燃焼方式にはさまざまなタイプがあるが、一般に液体燃料ロケットの場合、燃焼室内で液体酸素などの酸化剤と燃料を混合して燃焼させる。高高度では大気の密度が低くなるため、燃焼を助ける十分な酸素を大気中から取り入れることができない。このため、容積効率に優れる液体酸素などの形であらかじめタンク内に注入しておく必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税

ワールド

イラン産石油購入者に「二次的制裁」、トランプ氏が警

ワールド

トランプ氏、2日に26年度予算公表=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中