学校の職業教育への評価が、日本で特異的に低い理由

教育は人なりというが、専門教育を充実させるには教員集団の組成を変える必要もある。たとえばパート教員の比率、教育職以外の平均経験年数を国ごとに比べるとどうだろう。この2つのマトリクス上に、48の国を配置すると＜図2＞のようになる。

日本は2つの指標とも低いので、原点の付近にある。パート教員率は9.8％、教育職以外の平均経験年数は0.8年でしかない。学校と社会の敷居が高いためか、教員の多様性に乏しい。対して右上の南米諸国では教員の半分がパートで、民間経験年数も日本よりずっと長い。これらの国では、教員の仕事の9割は授業だ。

学校は勉強をするところ、社会生活に必要な資質・能力を育むところ。これが原点だ。社会の変化に伴い、学校も原点回帰が求められている。少子高齢化に伴い、学校にも人手不足の波が及んでいる。教師と生徒が全身全霊で触れ合うことによる全人教育など、もはや学校だけでは不可能だ。積極的に学校を開放し、外部社会の助けも借りて、社会全体で子どもを育てる構えが求められる。

そういう分業において、学校は教授・学習活動に専念する。それがどれほどできているかは、専門教育への評価によって知ることができる＜図1のグラフ＞。日本の低い現状は雇用慣行による部分が大きいが、機能を散漫させている学校の問題であるようにも思う。

＜資料：内閣府『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』（2018年）、
　　　　OECD「TALIS 2018」＞