最新記事

スペースデブリ

宇宙ゴミが国際宇宙ステーションのロボットアームに衝突

2021年6月1日(火)18時50分
松岡由希子

国際宇宙ステーションのロボットアームにスペースデブリが衝突した痕跡が見つかった  CSA/NASA

<増加するいっぽうのスペースデブリ。国際宇宙ステーション(ISS)に搭載されているロボットアームにスペースデブリが衝突した痕跡が見つかった>

1957年に世界初の人工衛星「スプートニク1号」が打ち上げられて以降、これまでに約1万1670個の衛星が地球周回軌道に送り込まれ、特定のミッションを行うことなく軌道を浮遊する「スペースデブリ(宇宙ゴミ)」が増加している。

欧州宇宙機関(ESA)によると、2021年5月20日時点で、その数は10センチ以上のものが3万4000個、1センチから10センチまでのものが90万個、1ミリから1センチまでが1億2800万個と推定され、その総質量は9400トンを超えている。

ISSのロボットアームに衝突した痕跡が見つかった

カナダ宇宙庁(CSA)は5月28日、「12日の定期検査の際、国際宇宙ステーション(ISS)に搭載されている『カナダアーム2』でスペースデブリが衝突した痕跡が見つかった」と発表した。

「カナダアーム2」は2001年に国際宇宙ステーションに搭載された、アームの長さ17メートル、重さ1497キロのロボットアームだ。その両端にはラッチ式エンドエフェクタ(LEE)が装備され、国際宇宙ステーションのメンテナンスや物資、機器などの移動、補給機とのドッキングのサポートなどを担っている。

カナダ宇宙庁とアメリカ航空宇宙局(NASA)の専門家チームは、痕跡が見つかった領域の画像を分析し、衝突の影響を評価。損傷はアームと耐熱ブランケットのごく一部に限られており、「カナダアーム2」の運用には影響がないという。事前の計画どおり、作業を継続してすすめる方針だ。

小さなサイズのデブリは追跡されていない

2016年には、国際宇宙ステーションに搭載されている欧州宇宙機関(ESA)の観測用モジュール「キューポラ」のガラス窓に微小デブリが衝突し、直径7ミリの丸い傷がつくという事象も発生している。

Hubble0601.jpg

ハッブル宇宙望遠鏡に残された衝突の痕跡 (NASA)

世界中の宇宙機関がこのスペースデブリ問題を認識しており、23,000以上のソフトボール大以上のデブリは地球低軌道で追跡されている。しかし、それ以下のサイズのものは、小さすぎて追跡できていない。それでも、衝突する場合は、相対速度が秒速10~15kmの超高速衝突となり、金属板を突き破るなどの重大な損傷を与える可能性がある。

欧州宇宙機関のティム・フローレス氏は「宇宙での運用がもたらす科学、技術、データの恩恵を受け続けるためには、宇宙船の設計や運用において、スペースデブリ軽減に向けた既存のガイドラインをしっかりと遵守することが不可欠だ」と指摘し、宇宙の持続可能な利用の必要性を訴えている。

Space Debris-ESA

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

マレーシア、今年の成長予測上げも AIブームが後押

ビジネス

英建設業PMI、1月は46.4に上昇 昨年5月以来

ワールド

ドイツ企業、政府の経済政策に低評価=IFO調査

ワールド

ビットコイン下げ止まらず、7万ドル割れ目前
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中