最新記事

話題作

「鬼滅の刃」世界的人気! 韓国でも反日感情を跳ね返す躍進続く

‘DEMON SLAYER’ SWEEPS SOUTH KOREA

2021年5月14日(金)19時58分
ソホ・リー
『鬼滅の刃』韓国語版コミック

物語の舞台や日韓の歴史問題をめぐるアレルギー反応も懸念されたが、『鬼滅の刃』は韓国語版コミックもベストセラーに LEE JAE-WON/AFLO

<『鬼滅の刃』が韓国で予想外の大ヒット。複雑な日韓関係に影響されず大衆文化は躍進する>

4月第3週、日本の漫画『鬼滅の刃』の最終巻が教保(キョボ)文庫書店、イエス24、インターパーク、アラジンなど韓国の大手書店で総合ベストセラー1位に輝いた。漫画が総合1位を獲得するのは2014年の韓国作品『未生 ミセン』以来の快挙で、映画『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』の人気によるところが大きい。

映画は今年1月27日に韓国で公開された。累計動員数は4月28日時点で184万人を超え、今のところ21年のランキング2位。1日当たりの興行収入で4回トップに立ち、11週連続で興行成績トップ3入りを果たしている。

この人気は予想外だった。「15歳以上観覧可」の指定を受けたため(保護者同伴であれば15歳未満でも観覧可能だが)親子連れの集客には不利だろう。しかもディズニーやスタジオジブリのオリジナルアニメと違い、日本で19年に放映されたTVシリーズの続編なのでTVや原作を見ていないと内容についていけない。韓国ではネットフリックスが同TVシリーズを配信したのは映画公開の約1カ月後だったから、なおさらだ。

根強い日本製品の不買運動

だが最大の障害は、韓国では19年の日韓貿易紛争に端を発した日本製品や日本企業に対する不買運動が、いまだに根強いことかもしれない。20年11~12月に実施された世論調査では、71.8%が不買運動に参加したと回答、41.9%が今後も積極的に参加すると回答した。

この状況で『鬼滅の刃』は韓国では拒絶必至と思われた。物語の舞台が大正時代(1912~26年)なのも不利だ。日本で大正時代は、25年に治安維持法が制定され、30年代に軍が権力を掌握していく前の、比較的自由で安定した時代と記憶されているが、韓国では違う。大正時代の幕開けは日本の朝鮮植民地支配の最初期と重なる。憲兵警察制度による容赦ない統治は19年の3.1運動(反日独立運動)の引き金となり、植民地政府(朝鮮総督府)は一時方針変更を強いられたが、それも日本の軍国化までだった。

本作には大正時代の重要な歴史的要素は見当たらない。キャラクターの和洋折衷的なファッションなど、さまざまな場所にわずかに反映されている程度だ。主人公の炭治郎は洋服をヒントにした学ラン風の隊服の上に伝統的な羽織を羽織っている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米シェール生産日量40万バレル減も、OPEC次第=

ワールド

12月企業向けサービス価格、前年比2.6%上昇 前

ビジネス

日経平均は続落で寄り付く、円高が重し 下げ渋りも

ワールド

習主席、再任のベトナム書記長と初の電話会談 関係強
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中