最新記事

起業

イスラエルが「スタートアップ大国」になれた理由は、全部これで説明できる

2021年4月27日(火)19時24分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部、前田恵理
イスラエル・ビジネス(イメージ)

Evgeny Gromov-iStock

<イスラエル軍エリート部隊出身の大物起業家が語る、イノベーションと起業家精神を身につけるカギ>

日本ではあまり知られていないが、イスラエルは世界有数のスタートアップ大国だ。人口850万人ほどの小さな国ながら、毎年1400社のスタートアップが誕生し、現在は約6000社のスタートアップが存在している。

近年では、アップル、グーグル、マイクロソフトといった世界的企業が、同国企業を積極的に買収することで、研究開発や生産の拠点をイスラエルに移している。

イスラエルはなぜスタートアップ国家としてここまで成功しているのか。そのカギとなるのが「CHUTZPAH(フツパ)精神」だ。

ヘブライ語で「大胆さ」や「厚かましさ」を意味し、「普通ではできないことを敢然と行なう勇気」といった肯定的な意味をももつ。フツパ精神は、困難に決然と立ち向かい、何事も達成可能とみなす楽観主義的なパワーをもつイスラエル人たちの力の源となってきた。

では、事業を成功に導くフツパ精神とは、生まれ持ってのものなのか、それとも後天的な性質なのか。そして、イスラエル人でなくても身に着けられるのか。

イスラエル国防軍のエリート諜報部隊である8200部隊で起業に必要なスキルを磨き、退役後に自らも起業して20年にわたり、イスラエルのテック業界をリードしてきたインバル・アリエリ氏は、誰よりもその秘訣を知る人物だ。

彼女は今年3月に発行された、『起業家精神のルーツ CHUTZPAH──イスラエル流"やり抜く力"の源を探る 』(CCCメディアハウス)で、フツパ精神の重要性と、その育て方について語っている。「フツパ精神」を解き明かした本が日本で刊行されるのは、おそらく初めてだろう。彼女によれば、起業家精神とは天性のものではなく、意識と訓練によって誰もが身につけることができるものだという。

そんなアリエリ氏に、スタートアップ後進国といわれる日本で創造性やイノベーションを身につけるためにするべきことや、イスラエルで幼少のころから養われる「フツパ精神」、兵役制とビジネスの関連性について聞いた。

──この本はどういう人たちに読んでもらいたいですか?

本書は「将来に対して関心がある人」のために書きました。

多くの人たちは、イノベーションやリーダーシップ、それに起業家精神のスキルをどのように鍛錬し、実践し、伸ばしていけばいいのかについてのアドバイスを求めています。

絶えず変化する今日の世界において、あなたがすでに成功した起業家なのか、企業の役員なのか、個人で事業をしているのか、経験豊富かどうかには関係ありません。将来のためのスキルを鍛錬し、実践し、使えるようにするための方法は常に存在するのです。

ニュース速報

ビジネス

マスク氏、ビットコイン採掘のエネルギー消費は「常軌

ビジネス

物価押し上げ要因、根強く継続せず=英中銀総裁

ビジネス

コロニアル、フル稼働のもよう 週末までに正常化へ=

ビジネス

FRBの政策変更検討前に「数カ月のデータ」必要=ウ

MAGAZINE

特集:新章の日米同盟

2021年5月18日号(5/11発売)

台頭する中国の陰で「同盟国の長」となる日本に課せられた新たな重い責務

人気ランキング

  • 1

    日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大学などの研究で判明

  • 2

    パイプライン攻撃のダークサイド、「次は標的を選ぶ」と謝罪

  • 3

    金正恩が指揮者を公開処刑、銃弾90発──韓国紙報道

  • 4

    【動画】ゲームにあらず、降り注ぐロケット弾を正確…

  • 5

    インドのコロナ地獄を招いた張本人モディの、償われ…

  • 6

    インドで新型コロナ患者が、真菌感染症(ムコール症…

  • 7

    孤独を好み、孤独に強い......日本人は「孤独耐性」…

  • 8

    バブルを生きた元証券ウーマンが振り返る日経平均の3…

  • 9

    横溝正史、江戸川乱歩...... 日本の本格推理小説、英…

  • 10

    天才実業家イーロン・マスクの奇想天外な恋

  • 1

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 2

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇太子に賛否...「彼女に失礼」「ごく普通」

  • 3

    かわいい赤ちゃんの「怖すぎる」声に、両親もスタジオも爆笑

  • 4

    パイプライン攻撃のダークサイド、「次は標的を選ぶ…

  • 5

    日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大…

  • 6

    ノーマスクの野外パーティー鎮圧 放水銃で吹き飛ば…

  • 7

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 8

    金正恩が指揮者を公開処刑、銃弾90発──韓国紙報道

  • 9

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 10

    話題の脂肪燃焼トレーニング「HIIT(ヒット)」は、心…

  • 1

    メーガン・マークル、今度は「抱っこの仕方」に総ツッコミ 「赤ちゃん大丈夫?」「あり得ない」

  • 2

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 3

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 4

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと…

  • 5

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇…

  • 6

    ヘンリー王子、イギリス帰国で心境に変化...メーガン…

  • 7

    韓国、学生は原発処理水放出に断髪で抗議、専門機関…

  • 8

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

  • 9

    知らない女が毎日家にやってくる──「介護される側」…

  • 10

    脳の2割を失い女王に昇格 インドクワガタアリの驚く…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年5月
  • 2021年4月
  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月