最新記事

古代エジプト

全身が泥で覆われた古代エジプト時代のミイラが初めて発見される

2021年2月12日(金)17時30分
松岡由希子

砂や泥、藁からできた混合物で全身を覆われていた...... Sowada/PLOS ON

<全身を泥で覆われた約3200年前の古代エジプトのミイラを、豪マッコーリー大学の研究チームが発見した......>

豪マッコーリー大学の研究チームは、全身を泥で覆われた約3200年前の古代エジプトのミイラを初めて発見した。

26〜35歳の女性とみられるこのミイラは亜麻布で巻かれた後、砂や泥、藁からなる混合物で全身を覆われ、さらに亜麻布で包まれていた。

紀元前1207年頃にミイラ化された

新王国時代後期から第21王朝にわたる紀元前1294〜945年のミイラでは樹脂で覆われたものがいくつか確認されているが、泥に覆われたミイラが文献に記録されるのは、この研究チームが2021年2月3日にオープンアクセスジャーナル「プロスワン」で発表した研究論文が初となる。

journal.pone.0245247.jpg

Sowada/PLOS ON

このミイラは、豪州の政治家チャールズ・ニコルソン卿が1857年にエジプトから棺とともに豪州に持ち帰り、1860年にシドニー大学に寄贈したものだ。シドニー大学のチャウ・チャックウィン博物館で所蔵され、1999年にはCTスキャンによる分析が行われている。

研究チームは、2017年12月、最新のCTスキャナなどを用いてミイラの再調査を実施した。ミイラに巻かれていた亜麻布の試料から放射性炭素年代測定したところ、紀元前1207年頃にミイラ化されたものであることがわかった。

一方、女性名「メルア」と記された棺は、描かれている図像から、紀元前1000年頃のものと特定されている。これらのことから、棺はこのミイラのものではなく、現地の古美術商が、このミイラを別人の棺におさめ、ニコルソン卿にまとめて売りつけたと考えられる。

最初の埋葬から60〜70年後に、泥を用いて修復された?

このミイラは死後、布に巻かれて埋葬された後、何らかの事情により左ひざや下腿などが損傷し、最初の埋葬から60〜70年後に、泥を用いて修復された。高位な人物のミイラの修復には、地中海沿岸から輸入した高価な樹脂がよく用いられることから、研究論文の筆頭著者でマッコーリー大学のカリン・ソワダ博士は「一般人が、より安価に入手できる素材としてナイル川近くの泥を用い、この手法を模倣しようとしたのではないか」と考察している。

古代エジプト時代、ミイラを泥で修復するという手法がどのくらい普及していたのかはまだ解明されていないが、一連の研究成果は、古代エジプトのミイラの研究をさらに一歩すすめるものとして注目されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中