最新記事

感染症対策

スイス、変異種めぐり英国人スキー客に自己隔離要請 混乱したドタバタ劇

2021年1月5日(火)19時30分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

感染対策を訴える標識が立てられているスイスのスキー場  DENIS BALIBOUSE - REUTERS

<年末のスイスで起きたイギリス人スキー客めぐる混乱は、今後世界各国でも起きるのか?>

自己隔離 正確な数の把握は難しい

スイス南部ヴァレー州は名峰マッターホルンのふもとのスキーリゾート地ツェルマットをはじめ、各地でスキーが楽しめる。同州の西側にあるスキーリゾート地ベルビエ(ヴェルビエ)では、イギリスからの観光客約200人が、新型コロナウイルス感染予防措置の10日間の自己隔離を守らず姿を消していたことがクリスマス直後にわかり、スイスはもとより、日本やヨーロッパ諸国でも大きく報じられ注目が集まった。

ベルビエは、スキーツーリズムの新時代の発展を促進しようと2013年から始まったワールド・スキー・アワードで、2019年、スイスのベストスキーリゾートに選ばれたほど評判が高い。

スイス放送協会によると、ヴァレー州は新型コロナウイルス変異種のために、同州に滞在中および同州をすでに去ったイギリスと南アフリカからの観光客を特定しようとしているが、その数を正確に推定することは困難だという。

スイス政府は変異種の感染拡大を防ぐため、12月14日以降にイギリスと南アフリカからスイスに入国した人(スイス国籍保持者も含む)に外出せず、他人との接触を避ける10日間の自己隔離を義務付けた。これは自宅や滞在施設にこもるだけでなく、スイス入国後にスイス当局への報告も伴う。自己隔離をしない人に対しては罰金を課す場合がある。

この措置がスイスで公に発表されたのは12月21日。発表の1週間前の入国に戻ってカウントし即刻自己隔離を強いられたため、驚いたイギリス人観光客は多かったはずだ。同時に、21日をもって両国からの観光客の入国は禁止となった。

州内で、取り締まりは実施していた

ヴァレー州のジャン-ベルナルド・モワ健康振興会長によると、12月14日以降に州全体で特定されたイギリスからの観光客は863人、南アフリカからの観光客は13人、計876人だった(前出スイス放送協会)。863人のうち291人はスイス連邦内務省保健局から得たリストを利用し、残る585人は各観光局や自治体からの情報だという。

しかしモワ会長にとって、この863人は一部の数に過ぎない。収集したデータでは、イギリスと南アフリカ両国からの観光客は、たとえばツェルマットには125人、ベルビエには114人だったという。だが実際にはそれ以上いたことは明らかで、当局に自己報告しなかったり、取り締まった時にチェックできなかった漏れがあるとみられる。

とはいえ、モワ会長いわく、ヴァレー州は初めからイギリス人の追跡を非常に真剣に行ってきて、同健康振興会が州内で150回取り締まったことは州警察へ報告済みだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中