最新記事

変異種

新型コロナ変異体は大人も子どもも区別しない

New COVID Strain in U.K. May Be Better at Infecting Children, Experts Say

2020年12月23日(水)16時00分
カシュミラ・ガンダー

マスクをつけたイギリスの子供。子供の感染は比較的少なかったが、今後は油断できない。Lee Smith-REUTERS

<イギリスで蔓延する新型コロナの変異種は子供や若者にも感染しやすく、感染拡大に拍車をかける恐れがある>

新型コロナウイルスの新しい変異種の登場で、従来のウイルスでは感染率が低かった子供にも感染が広がるおそれがある、とイギリスを代表する研究者らは考えている。

VUI-202012/01と名付けられたこの変異種は、現在までのデータによれば従来のウイルスより感染力が強いとされている。ただし、これまで以上に発症率や死亡率が高いとは見られていない。

この変異体は今年9月にイギリスで発見されたもの。開発された新型コロナウイルス向けのワクチンの有効性には影響を与えないという見解が一般的で、ワクチンを開発製造するモデルナとファイザーは、それを証明するために試験を実施している。

英政府の諮問機関である「新型呼吸器系ウイルス脅威諮問グループ((Nervtag)」は、21日に記者会見を行い、記者との質疑応答で、この変異種が他の株に比べて、子供に対する感染力が強い可能性があることを明らかにした。

これまでのところ子供やティーンエイジャーは、大人ほど新型コロナウイルスの深刻な被害を受けていない。子供も感染し、他人に感染させることはあるが、発症したり、死亡したりする可能性は低いことがわかっている。その理由は、子供の場合、ウイルスが体内に侵入する経路となるアンジオテンシン変換酵素2(ACE2)という受容体の発現量が大人より少ないからだと専門家は考えている。

感染者の年齢層が変化

Nervtagに所属するインペリアル・カレッジ・ロンドンのニール・ファーガソン教授は、現在入手できるデータに、変異体は従来のウイルスより子供への感染力が強い可能性を物語る「ヒント」があると述べた。

11月5日から12月2日にかけてのイギリス全体がロックダウン(都市封鎖)されたが、その間に感染者の年齢層が変化し、年少者の割合が多くなった、とファーガソンは指摘。この時点で、感染源となるウイルスには変異体とそれ以外の「非変異体」ウイルスの両方が含まれていた。

ファーガソンによれば、この変化は想定内だった。ロックダウンによって大人同士の接触は減っても、学校は閉鎖されず、子供同士の接触は禁止されていなかった。政府のロックダウン措置で閉鎖の対象となったのは、パブ、レストラン、必需品以外の商店、エンターテイメントやレジャーの会場、理容、美容院などだった。

5~6週間にわたる感染者のデータに「一貫して」現れたのは、15歳未満の症例では、変異体による感染の割合が非変異体ウイルスよりも「統計的に有意に高い」ということだった、とファーガソンは述べた。

インペリアル・カレッジ・ロンドンの感染症学科長で、Nervtagの会員でもあるウェンディ・バークレー教授は、「この変異体は、特に子供を攻撃するとか、子供への感染力が特に高いというわけではない」と、断言した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中