最新記事

健康

寒中水泳が認知症予防に効果あり? 英研究

2020年10月21日(水)16時50分
松丸さとみ

北ロンドンの屋外プール「パーラメント・ヒル・リド」の冬季水泳大会...... REUTERS/Toby Melville

<冷たい水の中での水泳が、認知症などの神経変性疾患の発症を遅らせる可能性があることが分かった......>

「低温ショックタンパク質」が鍵

英ケンブリッジ大学の研究者らが行った研究で、冷たい水の中での水泳が、認知症などの神経変性疾患の発症を遅らせる可能性があることが分かった。冷水の中で泳ぐことで、低温ショックタンパク質(RBM3)が体内に生成され、これが認知症の発症を遅らせると考えられている。

英公共放送BBCや英紙インディペンデントなどが報じた。BBCによると、この研究はオンラインで公開されているものの、医学誌などでは未発表だという。

今回の研究は、英国認知症研究所の拠点のうちケンブリッジ大学にあるセンターのディレクターを務める、ジオヴァナ・マルッチ教授が率いるチームが行ったもの。まだ研究段階としては初期であるものの、認知症の治療の一助になるのではないかと期待されている。

なおケンブリッジ大学の認知症研究チームは2015年、マウスを使った実験を行い、低体温になったマウスからRBM3が検出されたことや、そうしたマウスではシナプス(神経細胞間の結合部)が再建されたことを発見していた。

寒中水泳を楽しむスイマーの協力を得て

今回の研究のきっかけは、マルッチ教授がBBCラジオ4の番組『トゥデイ』に出演したことだった。番組中で同教授は、人間の体でRBM3がどんな役割を果たすのかテストしてみたいが、倫理的なガイドラインがあるため、人を超低体温にする許可を得るのは非常に難しい、と話していた。

これを知ったスイマーのグループが、マルッチ教授に協力すると名乗り出たのだ。彼らが泳いでいたのは、北ロンドンにある屋外プール「パーラメント・ヒル・リド」で、冬季も温水にはならない。そこで、マルッチ教授らの研究者チームは2016年、2017年、2018年の冬の間、冷水の中で泳ぐスイマーたちを観察した。

スイマーの血中にあるRBM3の濃度を調べたところ、かなり多くの人たちの間で増加が見られた。スイマーの多くは、深部体温(脳や内臓など、身体中枢部の体温)が34度程度にまで下がっていたという。

また研究では比較群として、プールの隣で太極拳を行っている人たちのRBM3も調べた。太極拳の人たちは低体温にもなっておらず、RBM3の増加も見られなかった。つまり、水の中にいる際に体が冷えることが、人間の体内でのRBM3生成を促したと考えられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中