最新記事

健康

寒中水泳が認知症予防に効果あり? 英研究

2020年10月21日(水)16時50分
松丸さとみ

北ロンドンの屋外プール「パーラメント・ヒル・リド」の冬季水泳大会...... REUTERS/Toby Melville

<冷たい水の中での水泳が、認知症などの神経変性疾患の発症を遅らせる可能性があることが分かった......>

「低温ショックタンパク質」が鍵

英ケンブリッジ大学の研究者らが行った研究で、冷たい水の中での水泳が、認知症などの神経変性疾患の発症を遅らせる可能性があることが分かった。冷水の中で泳ぐことで、低温ショックタンパク質(RBM3)が体内に生成され、これが認知症の発症を遅らせると考えられている。

英公共放送BBCや英紙インディペンデントなどが報じた。BBCによると、この研究はオンラインで公開されているものの、医学誌などでは未発表だという。

今回の研究は、英国認知症研究所の拠点のうちケンブリッジ大学にあるセンターのディレクターを務める、ジオヴァナ・マルッチ教授が率いるチームが行ったもの。まだ研究段階としては初期であるものの、認知症の治療の一助になるのではないかと期待されている。

なおケンブリッジ大学の認知症研究チームは2015年、マウスを使った実験を行い、低体温になったマウスからRBM3が検出されたことや、そうしたマウスではシナプス(神経細胞間の結合部)が再建されたことを発見していた。

寒中水泳を楽しむスイマーの協力を得て

今回の研究のきっかけは、マルッチ教授がBBCラジオ4の番組『トゥデイ』に出演したことだった。番組中で同教授は、人間の体でRBM3がどんな役割を果たすのかテストしてみたいが、倫理的なガイドラインがあるため、人を超低体温にする許可を得るのは非常に難しい、と話していた。

これを知ったスイマーのグループが、マルッチ教授に協力すると名乗り出たのだ。彼らが泳いでいたのは、北ロンドンにある屋外プール「パーラメント・ヒル・リド」で、冬季も温水にはならない。そこで、マルッチ教授らの研究者チームは2016年、2017年、2018年の冬の間、冷水の中で泳ぐスイマーたちを観察した。

スイマーの血中にあるRBM3の濃度を調べたところ、かなり多くの人たちの間で増加が見られた。スイマーの多くは、深部体温(脳や内臓など、身体中枢部の体温)が34度程度にまで下がっていたという。

また研究では比較群として、プールの隣で太極拳を行っている人たちのRBM3も調べた。太極拳の人たちは低体温にもなっておらず、RBM3の増加も見られなかった。つまり、水の中にいる際に体が冷えることが、人間の体内でのRBM3生成を促したと考えられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

バークシャー新CEO、前任バフェット氏の価値観堅持

ワールド

イランの変化、国民のため「適切な活用を」 ゼレンス

ワールド

早期沈静化へ「あらゆる外交努力」、イラン情勢巡り高

ワールド

情報BOX:ハメネイ師殺害で揺らぐイラン体制、次期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中