最新記事

2020米大統領選

カニエ・ウエスト、迷走する大統領選出馬の真相

What's Happening With Kanye West's 2020 Presidential Run?

2020年7月16日(木)14時50分
アレクサンドラ・ハッツラー

妻のキム・カーダシアン・ウェスト(左)ら家族は何も語らず Danny Moloshok-REUTERS

<立候補取り止めと思ったら、連邦選挙管理委員会にウェストの選挙運動組織を届け出る書類が提出されたことが判明>

11月の米大統領選への立候補を表明していた人気ラッパーのカニエ・ウェスト(43)について、アメリカのメディアは7月14日、彼が立候補を取りやめたと報じたが、その後、ウェストが立候補に向けて正式に動いているらしいことが明らかになった。

連邦選挙管理委員会(FEC)に15日、「カニエ2020」を選挙運動組織として届け出る書類が提出された。書類によれば、「カニエ2020」はBDY党(おそらくウェストが立ち上げると言っていた「バースデー・パーティー」の略だろう)から立候補するウェストのために選挙運動を展開する組織で、アンドレ・ボディフォードという人物が陣営の会計担当を務めるという。

FECは、現時点で届出書類が正当なものかどうか確認できておらず、また「候補者届」の書類もまだ提出されていないとしている。候補者届は、ウェストが立候補に関連して5000ドル以上の寄付を受領するか支出を行い、連邦選挙資金法の下で「候補者」と見なされる条件を満たしたことを示すものだ。「そうした書類の届け出は確認していない」と、FECのクリスチャン・ヒランド副広報官は語った。

本誌は届出書類に記されているボディフォードのメールアドレスに連絡し、コメントを求めたが、現時点で返信はない。ウェストの広報担当であるトレビアン・クッティにもコメントを求めたが、こちらも返信はなかった。

選挙スタッフは「やめた」と言うが

14日にはウェストの選挙アドバイザーがニューヨーク誌に対して、ウェストが立候補を取りやめたと言っており、FECに提出された書類がどのような意味を持つのかは不明だ。

ウェストが雇った選挙スタッフの一人とされているスティーブ・クレイマーは、7月9日の時点でニューヨーク誌に対して、選挙チームは「週末にかけて」フロリダをはじめとする複数の州で、ウェストの立候補に向けて動いていると説明。ウェストの立候補は「絶大な支持を」得ていると主張していたが、その後、ウェストが「(立候補を)やめた」と語った。

ところが15日夜には、ウェストがオクラホマ州で立候補届を出したことが判明。ジャーナリストのベン・ジェイコブスのツイートによれば、同州選挙管理委員会の広報担当者が、ウェストの代理人のひとりが締め切り45分前に立候補届を提出したことを認めたという。

ウェストは7月4日、ツイッターに「神を信じ、我々のビジョンをひとつにして未来を築いていくことで、アメリカの約束を実現させなければならない。俺は合衆国大統領に立候補する!#2020VISION」と投稿。大統領選への立候補を宣言していた。

<参考記事>カニエ・ウエスト「もうトランプを支持せず」 大統領選勝利目指す
<参考記事>自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、有権者ID提示義務化へ 議会の承認なく

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定 「決定

ビジネス

米CPI、1月は2.4%に鈍化 基調インフレ圧力は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中