最新記事

2020米大統領選

カニエ・ウエスト、迷走する大統領選出馬の真相

What's Happening With Kanye West's 2020 Presidential Run?

2020年7月16日(木)14時50分
アレクサンドラ・ハッツラー

妻のキム・カーダシアン・ウェスト(左)ら家族は何も語らず Danny Moloshok-REUTERS

<立候補取り止めと思ったら、連邦選挙管理委員会にウェストの選挙運動組織を届け出る書類が提出されたことが判明>

11月の米大統領選への立候補を表明していた人気ラッパーのカニエ・ウェスト(43)について、アメリカのメディアは7月14日、彼が立候補を取りやめたと報じたが、その後、ウェストが立候補に向けて正式に動いているらしいことが明らかになった。

連邦選挙管理委員会(FEC)に15日、「カニエ2020」を選挙運動組織として届け出る書類が提出された。書類によれば、「カニエ2020」はBDY党(おそらくウェストが立ち上げると言っていた「バースデー・パーティー」の略だろう)から立候補するウェストのために選挙運動を展開する組織で、アンドレ・ボディフォードという人物が陣営の会計担当を務めるという。

FECは、現時点で届出書類が正当なものかどうか確認できておらず、また「候補者届」の書類もまだ提出されていないとしている。候補者届は、ウェストが立候補に関連して5000ドル以上の寄付を受領するか支出を行い、連邦選挙資金法の下で「候補者」と見なされる条件を満たしたことを示すものだ。「そうした書類の届け出は確認していない」と、FECのクリスチャン・ヒランド副広報官は語った。

本誌は届出書類に記されているボディフォードのメールアドレスに連絡し、コメントを求めたが、現時点で返信はない。ウェストの広報担当であるトレビアン・クッティにもコメントを求めたが、こちらも返信はなかった。

選挙スタッフは「やめた」と言うが

14日にはウェストの選挙アドバイザーがニューヨーク誌に対して、ウェストが立候補を取りやめたと言っており、FECに提出された書類がどのような意味を持つのかは不明だ。

ウェストが雇った選挙スタッフの一人とされているスティーブ・クレイマーは、7月9日の時点でニューヨーク誌に対して、選挙チームは「週末にかけて」フロリダをはじめとする複数の州で、ウェストの立候補に向けて動いていると説明。ウェストの立候補は「絶大な支持を」得ていると主張していたが、その後、ウェストが「(立候補を)やめた」と語った。

ところが15日夜には、ウェストがオクラホマ州で立候補届を出したことが判明。ジャーナリストのベン・ジェイコブスのツイートによれば、同州選挙管理委員会の広報担当者が、ウェストの代理人のひとりが締め切り45分前に立候補届を提出したことを認めたという。

ウェストは7月4日、ツイッターに「神を信じ、我々のビジョンをひとつにして未来を築いていくことで、アメリカの約束を実現させなければならない。俺は合衆国大統領に立候補する!#2020VISION」と投稿。大統領選への立候補を宣言していた。

<参考記事>カニエ・ウエスト「もうトランプを支持せず」 大統領選勝利目指す
<参考記事>自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

テスラ、一部運転支援機能をサブスク課金で提供へ 米

ワールド

中国人民銀、中国・香港市場の連携強化を推進

ワールド

焦点:ダボス会議「トランプ・ショー」で閉幕、恐怖と

ビジネス

緊張感をもって市場の状況を注視=為替で片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中