最新記事

動物

韓国､水族館のイルカショーで虐待議論　｢素人のお客｣乗せてストレス死も？

2020年7月13日（月）21時15分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

コジェ･シー･ワールド側は「イルカの背中の上で踊ったりしても平気だ」との見解だが……　SBS/YouTube

＜かつては日本から輸入したイルカたちも......＞

日本でも人気の高い水族館の花形イベントと言えばイルカショーだ。しかし、韓国のある水族館で今このイルカショーにまつわる騒動が話題となっている。

問題になっている水族館は、釜山の南西に位置する巨済島（コジェド）にある「コジェ･シー･ワールド」だ。2014年7月にオープンし、「韓国最高のイルカテーマパーク」と自ら銘打っているように、イルカとシロイルカのショーやふれあいを目玉にした水族館である。

ところが、このイルカとのふれあいが波紋を呼んでいる。コジェ･シー･ワールドでは様々なプログラムを設け、イルカやシロイルカと泳いだり写真を撮ったりできる。その中の一つに一般人がイルカやシロイルカにまたがって乗れるプログラムがあるのだが、これが動物虐待ではないかと騒動になっている。このように一般人がイルカやシロイルカの上に乗ることは、体験料20万ウォン（約2万円）を払えば可能なのだという。

また、イルカショーの出し物でトレーナーが、シロイルカの背中の上に乗って軽くジャンプするように踊りながら踏みつけ水上移動している動画がSNSにアップされると更なる批判を浴びた。

毎年1頭以上のイルカが死亡

オンライン上で話題になると、早速6月18日には韓国大統領府のウェブサイトに国民からの訴えを投稿できる"国民請願"へ「絶滅の危機にあるシロイルカをサーフィンボードのように乗って遊ぶ金儲け行為。本当に大韓民国は先進国なのだろうか」というインパクトの強い文章で取り締まりを求める請願が投稿され、続いて26日には韓国の動物愛護市民団体を中心にコジェ･シー･ワールド閉館を求めるデモまで行われた。

この流れを受け、コジェ･シー･ワールドは公式ホームページトップ画面に公式説明文を公開したが、「（イルカにとって）世界基準の環境を提供している。動物虐待ではない」と閉館はもとより、プログラムの廃止も行わない立場を公表した。現在もイルカに乗れるプログラムは運営中だ。

この問題がニュースなどでも取り上げられ始めると、今度はコジェ･シー･ワールドでのイルカの死亡率の高さも発覚し大きく報道されるようになった。

コジェ･シー･ワールドでは、開館した翌年の2015年から今まで毎年1頭以上のイルカが死んでいる。開館に伴い当時コジェ･シー･ワールドは16頭を輸入したが既に9頭が死亡し、現在コジェシーワルドに残っているイルカはたった7頭だ。

動物愛護団体は、「コジェ･シー･ワールドはイルカの墓場だ」とし、「死亡率の高さは、イルカのふれあいプログラムによってストレスを受けているからだ」と訴えている。

次のページソウルではショーに出演していたイルカを放流
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告　「1
2026.01.25

ワールド

アングル：中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期
2026.01.25

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中