最新記事

感染症対策

新型コロナウイルス「再生産数」はなぜ重要か　感染第2波に警戒高まる

2020年5月17日（日）19時00分

新型コロナウイルス感染拡大の第2波の懸念が、新たな警告の段階に入った。ニューヨークで撮影(2020年　ロイター/Shannon Stapleton)

新型コロナウイルス感染拡大の第2波の懸念が11日、新たな警告の段階に入った。ドイツが経済再開に向けて暫定的な第一歩を踏み出したとたん、その数日後に再び、「実効再生産数」が節目の1を上回ったことが発表されたからだ。

再生産数とは何か、感染対策の経済封鎖を終えることの意味合いを理解する上で、これがなぜ重要なのかをまとめた。

再生産数とは何か

あるウイルスが1人の感染者から平均何人にうつるかを示す数値で、ウイルス感染状況の目安だ。数値が1なら、平均で患者1人が別の接触した1人に感染させることを意味する。

再生産数が示唆するものは何か

1を下回れば、流行が下火に向かっていることを意味する。1人が感染させる人数が1人未満だからだ。1を上回れば感染が急増していくことを意味する。1人から複数にうつしていくからだ。

1を超えると、病院や医療態勢が崩壊に向かいやすくなっていることも示す。

世界保健機関（WHO）の分析によると、中国・武漢では、流行が急拡大した初期のころは2.5前後だった。

算出はどれだけたやすいのか

算出は難しい場合があり、特に米国のように、国土が広く、人口統計学的に地域ごとのばらつきが大きい国ではなおさらだ。

米バンダービルト大学医療センターのウィリアム・シャフナー教授（予防医学・感染症）は米国の再生産数について、「モンタナ州の人口過疎地域では1を下回っても、都会では1か、1をやや上回るということがあり得る」と話した。

広範なウイルス検査能力が不足している場合も、再生産数の正確な測定を難しくする。

再生産数に影響する要因

人口密度は大きな要因だ。新型コロナウイルスは人口が過密な地域では、より簡単に広がる。ソーシャルディスタンス（社会的距離）、学校や企業の閉鎖、マスクの着用といった対策はことごとく、再生産数を下げるのに役立つ。

新型コロナウイルスの特質自体も大きく影響する。インフルエンザ・ウイルスなど他のウイルスよりも簡単に感染を広げる能力があることが分かっている。潜伏期間の中央値は約5日とインフルエンザの2日より長く、無自覚無症状の人が感染を広げることもできる。感染者が咳やくしゃみをしていないのに、濃厚接触者にうつしてしまう科学的根拠もある。

集団免疫の程度も、それが過去の感染によるものであれ、ワクチン接種の普及によるものであれ、再生産数に影響する。ただし、新型コロナで当局が承認したワクチンはまだないし、このウイルスは、そもそも人類にとって未知のものだった。

再生産数の上昇は憂慮すべきか

端的に言って、その通りだ。新たな感染急増を示唆し得るからだ。

新型コロナの流行抑制の成功例とされてきたドイツで再生産数が1．1に戻ったという11日のニュースは、パリの美容院から上海ディズニーランドに至る営業再開の動きや、米国各地での制限措置緩和の動きに暗い影を投げ掛けた。

シャフナー教授によると、米国では州や地方自治体の経済再開を始めるとの政治決断が既に相次いでいるが、警戒は必要。「解除を急ぎ過ぎれば、とたんに医療面の問題が増える。さじ加減は難しい。拙速に動くべきではない」と話した。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいっている不思議
・東京都、新型コロナウイルス新規感染9人　54日ぶりにひと桁台に減少
・ニューヨークと東京では「医療崩壊」の実態が全く違う
・緊急事態宣言､全国39県で解除　東京など8都道府県も可能なら21日に解除＝安倍首相
 

20050519issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月19日号（5月12日発売）は「リモートワークの理想と現実」特集。快適性・安全性・効率性を高める方法は？　新型コロナで実現した「理想の働き方」はこのまま一気に普及するのか？　在宅勤務「先進国」アメリカからの最新報告。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州金融業界向け重要通信技術提供者、ＥＵがＡＷＳな
2025.11.19

ワールド

中国首相、ロシア大統領とモスクワで18日に会談＝新
2025.11.19

ビジネス

米政府系住宅金融2社の株式売却、短期的に不可能＝ア
2025.11.19

ワールド

ＭＩ５、中国スパイがヘッドハンター装い英議員に接触
2025.11.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中