最新記事

感染症対策

新型コロナウイルス「再生産数」はなぜ重要か　感染第2波に警戒高まる

2020年5月17日（日）19時00分

新型コロナウイルス感染拡大の第2波の懸念が、新たな警告の段階に入った。ニューヨークで撮影(2020年　ロイター/Shannon Stapleton)

新型コロナウイルス感染拡大の第2波の懸念が11日、新たな警告の段階に入った。ドイツが経済再開に向けて暫定的な第一歩を踏み出したとたん、その数日後に再び、「実効再生産数」が節目の1を上回ったことが発表されたからだ。

再生産数とは何か、感染対策の経済封鎖を終えることの意味合いを理解する上で、これがなぜ重要なのかをまとめた。

再生産数とは何か

あるウイルスが1人の感染者から平均何人にうつるかを示す数値で、ウイルス感染状況の目安だ。数値が1なら、平均で患者1人が別の接触した1人に感染させることを意味する。

再生産数が示唆するものは何か

1を下回れば、流行が下火に向かっていることを意味する。1人が感染させる人数が1人未満だからだ。1を上回れば感染が急増していくことを意味する。1人から複数にうつしていくからだ。

1を超えると、病院や医療態勢が崩壊に向かいやすくなっていることも示す。

世界保健機関（WHO）の分析によると、中国・武漢では、流行が急拡大した初期のころは2.5前後だった。

算出はどれだけたやすいのか

算出は難しい場合があり、特に米国のように、国土が広く、人口統計学的に地域ごとのばらつきが大きい国ではなおさらだ。

米バンダービルト大学医療センターのウィリアム・シャフナー教授（予防医学・感染症）は米国の再生産数について、「モンタナ州の人口過疎地域では1を下回っても、都会では1か、1をやや上回るということがあり得る」と話した。

広範なウイルス検査能力が不足している場合も、再生産数の正確な測定を難しくする。

再生産数に影響する要因

人口密度は大きな要因だ。新型コロナウイルスは人口が過密な地域では、より簡単に広がる。ソーシャルディスタンス（社会的距離）、学校や企業の閉鎖、マスクの着用といった対策はことごとく、再生産数を下げるのに役立つ。

新型コロナウイルスの特質自体も大きく影響する。インフルエンザ・ウイルスなど他のウイルスよりも簡単に感染を広げる能力があることが分かっている。潜伏期間の中央値は約5日とインフルエンザの2日より長く、無自覚無症状の人が感染を広げることもできる。感染者が咳やくしゃみをしていないのに、濃厚接触者にうつしてしまう科学的根拠もある。

集団免疫の程度も、それが過去の感染によるものであれ、ワクチン接種の普及によるものであれ、再生産数に影響する。ただし、新型コロナで当局が承認したワクチンはまだないし、このウイルスは、そもそも人類にとって未知のものだった。

再生産数の上昇は憂慮すべきか

端的に言って、その通りだ。新たな感染急増を示唆し得るからだ。

新型コロナの流行抑制の成功例とされてきたドイツで再生産数が1．1に戻ったという11日のニュースは、パリの美容院から上海ディズニーランドに至る営業再開の動きや、米国各地での制限措置緩和の動きに暗い影を投げ掛けた。

シャフナー教授によると、米国では州や地方自治体の経済再開を始めるとの政治決断が既に相次いでいるが、警戒は必要。「解除を急ぎ過ぎれば、とたんに医療面の問題が増える。さじ加減は難しい。拙速に動くべきではない」と話した。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいっている不思議
・東京都、新型コロナウイルス新規感染9人　54日ぶりにひと桁台に減少
・ニューヨークと東京では「医療崩壊」の実態が全く違う
・緊急事態宣言､全国39県で解除　東京など8都道府県も可能なら21日に解除＝安倍首相
 

20050519issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月19日号（5月12日発売）は「リモートワークの理想と現実」特集。快適性・安全性・効率性を高める方法は？　新型コロナで実現した「理想の働き方」はこのまま一気に普及するのか？　在宅勤務「先進国」アメリカからの最新報告。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
2026.03.15

ビジネス

イラン情勢注視続く、ＦＲＢ金利見通しも焦点＝今週の
2026.03.15

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ　ヒズボラと戦
2026.03.15

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察＝
2026.03.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの？」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか？
  • 4
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない！ 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    【銘柄】「日本マクドナルド」の株価が上場来高値...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中