最新記事

医療

トランプ肝入りの抗マラリア薬、新型コロナウイルス患者の死亡率上げる恐れ

2020年4月22日(水)13時38分

トランプ米大統領が新型コロナウイルス感染症の治療薬として期待感を示す抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンについて、投与を受けた米退役軍人の治療結果を分析した査読前の論文がネット上で公開された。この論文によると、効果は全くなく、死亡リスクを高める恐れさえあるとの結果が示された。写真はコロナウイルスのサンプル。ミネソタ州ミネアポリスのミネソタ大学の微生物学研究所で3月撮影(2020年 ロイター/Craig Lassig)

トランプ米大統領が新型コロナウイルス感染症の治療薬として期待感を示す抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンについて、投与を受けた米退役軍人の治療結果を分析した査読前の論文がネット上で公開された。これによると、効果は全くなく、死亡リスクを高める恐れさえあるとの結果が示された。

研究は、退役軍人保健局(VA)の医療センターに新型コロナ感染症で入院し、4月11日までに死亡あるいは退院した退役軍人368人の医療記録を調べたもので、臨床試験の結果ではない。専門家による査読を経て医学ジャーナルに掲載される前の状態で公開された。新型コロナ感染拡大を受けて査読前でも研究結果を共有する動きが広がっている。

論文によると、標準的な治療に加えてヒドロキシクロロキンを投与された患者97人の死亡率が28%だったのに対し、投与を受けなかった患者158人の死亡率はこれよりも低い11%だった。ヒドロキシクロロキンと抗生物質アジスロマイシンを併せて投与された患者113人の死亡率は22%。

研究者らは、患者それぞれの症状を踏まえた上で、ヒドロキシクロロキンを投与した場合、投与しない場合と比べて死亡するリスクが2倍以上に高まったと算出した。

また、ヒドロキシクロロキンの投与を受けた患者の13%が人工呼吸器が必要になったのに対し、投与を受けなかった患者の同割合は14%と、ほとんど変わらないこともわかった。

ロサンゼルスのシダーズ・サイナイ医療センターで肺疾患を専門とするジェレミー・ファルク医師は「過去1─2週間で出された複数の論文はヒドロキシクロロキンの有効性に疑問を呈している」と指摘。「当初はどの患者にも同薬を使っていたが、今は使用をやや控えるようになった」と述べた。同医師は退役軍人保健局での研究に関与していない。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「ストックホルムは5月には集団免疫を獲得できる」スウェーデンの専門家の見解
・日本がコロナ死亡者を過小申告している可能性はあるのか?
・アメリカの無関心が招いた中国のWHO支配
・シンガポール、新型コロナ感染1日で1426人と急増 寮住まいの外国人労働者間で拡大


20200428issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号(4月21日発売)は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は? ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、AI・エネルギーに700億ドル投資へ 

ビジネス

英中銀総裁「不確実性が成長を圧迫」、市場混乱リスク

ビジネス

米関税措置、国内雇用0.2%減 実質所得も減少=S

ワールド

ゼレンスキー氏、スビリデンコ第1副首相を新首相に指
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中