最新記事

米軍

米空母の新型コロナ集団感染で、中国、イランに対する抑止力に穴

U.S. Navy Coronavirus Outbreak Threatens Preparedness Against China, Iran

2020年3月30日(月)18時10分
カレダ・ラーマン

米空母セオドア・ルーズベルト。艦内の居室は狭くウイルスの「温床」にもなりかねない(写真は3月2日、ベトナムのダナン) Kham-REUTERS

<5000人を超える乗組員の検査を行う間、空母セオドア・ルーズベルトは数日グアムに停泊することを余儀なくされるかもしれない>

航空母艦セオドア・ルーズベルトで新型コロナウイルスの感染者が急増している。集団感染に拡大すれば、中国とイランに対する米海軍の即応能力に悪影響を与える恐れがある、と元NATO欧州連合軍最高司令官ジェームズ・スタブリディス退役海軍大将が危機感を訴えている。

AP通信によれば、ルーズベルトがベトナムの港に寄港した後、乗組員20人以上に新型コロナウイルスの陽性反応が確認された。米海軍は大急ぎで、感染拡大の阻止に取り組んでいる。

艦内で最初の新型コロナウイルス感染者が判明したとき、ルーズベルトはフィリピン海で別の米軍艦との演習に従事していた。

海軍作戦部長のマイク・ギルデイ大将は、感染発生にもかかわらず、ルーズベルトは「地域のいかなる危機にも対応できる」と語った。しかしAP通信によると、5000人を超える乗組員の検査が行われている間、空母は数日間グアムに停泊することを余儀なくされる可能性がある。

米海軍が保有する現役空母はルーズベルトを含めて11隻。その使命は中国とイランに対する抑止力の鍵となることだ。

「海軍は今後数カ月、即応能力の点で極めて厳しい状況に陥るだろう」と、スタブリディスは言う。艦内の居室は狭く、まさに新型コロナウイルス感染の「温床」になりうる。

横須賀基地でも感染判明

3月26日の声明でギルデイは、海軍はルーズベルト艦内におけるウイルスの感染拡大を防ぐために、陽性者の特定と隔離に取り組んでいると述べた。

「私たちはこの脅威を非常に真剣に受け止めており、陽性者を特定して隔離すると同時に、船内でのウイルスのさらなる拡散防止に大急ぎで取り組んでいる」。

さらに陽性者の増加が予想されるため、医療スタッフは乗組員の健康状態を注意深く監視している、と彼は付け加えた。陽性と判定された者は、グアムの米海軍病院に移送されるという。

「私たちは日々、感染対策に取り組んでいる。最優先にしているのは、乗組員を守ることと任務への対応力を維持することだ。この2つは密接に関係している」と、彼は言う。「積極的な対応により、空母セオドア・ルーズベルトは地域のあらゆる危機に対応できると確信している」

3月27日には、別の空母で海軍兵2人のコロナウイルス感染が確認された。フォックスニュースによると、横須賀基地に配備されている空母ロナルド・レーガンの乗組員2人の陽性が判明、米軍は横須賀基地を封鎖した。

<参考記事>中国が2035年までに原子力空母4隻を建造、米軍と並ぶ
<参考記事>米空母「実は北朝鮮に向かっていなかった」判明までの経緯

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スロバキア、原油供給再開までウクライナ支援停止 ハ

ビジネス

アマゾン、米ルイジアナ州に120億ドル投資へ DC

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、米関税巡る不確実性やイラン

ワールド

EU、対ロ制裁第20弾で合意できず ハンガリー反対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中