最新記事

新型コロナウイルス

イランで感染を広めたのは「世界一のおもてなし」?

Iran’s Mysterious Infections

2020年3月19日(木)17時00分
石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)

イランとイラクの国境を通過する人の体温検査をする医療スタッフ ESSAM AL SUDANI-REUTERS

<感染がイランで急拡大した背景には、中国との密接な関係に加えて、社交スタイルや大気汚染、医療機器・薬の不足がある>

イランで新型コロナウイルスが2月下旬から急激に広がっている。マスコミや専門家が警鐘を鳴らした日本と対照的に、イランは感染の蔓延をひとごとと考えていたようだ。

イランは経済制裁の最中にあり、日本や欧米からの輸入が厳しく制限されているが、エネルギー資源は言うまでもなく畜産・農産物もほぼ自国で賄える。ただ電化・工業製品などは輸入に頼らざるを得ない。そこで密接な関係を築いているのが中国である。

経済制裁下であっても中国からの輸入は止まっておらず、むしろ中国依存はここ2~3年で非常に強まっている。実際、イランの大企業では多くの中国人が働いている。また南部の油田には多くの中国人労働者がいる。つまりイラン国民と非常に近い距離で生活している。中国との航空路線は武漢市で感染が広がり始めた時も一切止められなかった。このため、春節で帰郷した中国人がイランに戻る際にウイルスを持ち帰ってしまったことは容易に想像できる。

では、なぜこれほどまでに急速に感染が広まったのだろうか。聖地コムで聖人を祭る廟に巡礼者が唇や手を触れるため感染が広がったという説もあるが、それだけでは説明できない。中国との密接な関係に加えて、私は複数の要因を挙げたい。イラン人の社交スタイル・大気汚染・医療機器と薬の不足である。

経済制裁が生んだ悲劇

イラン人は概して社交的で寂しがりやだ。大勢で集まっておしゃべりに花を咲かせ、一緒に歌い踊るのが好きな人々である。「世界一のホスピタリティーの国」とも称され、あまり知らない遠い親戚、友達の友達でもお構いなしに仲間に入れ、老若男女の別なく夜遅くまで楽しむ。若者たちは毎週末パーティーを開く。皆、出会いと別れ際に両頰でのキスとハグを欠かさず、別れの挨拶は優に30分かける。

この人たちの輪にウイルス保持者が加わったら、参加者の感染は免れないだろう。他国と同様に若者の発症リスクは低いが、彼らはあまり病院に行かないし感染予防の意識も低い。風邪くらいではマスクもしたがらない。弱々しくてカッコ悪いと考えるからだ。

そのような若者が感染し、リスクの高い人と濃厚な挨拶をすれば重症者が出る。イラン人自身もこの挨拶が感染拡大の要因であると考え、肘や足での挨拶を欧米に先駆けてはやらせている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、1月確報値は改善 物価高

ワールド

EU、ウクライナに発電機配布 ロ攻撃で電力不足深刻

ワールド

国連人権高等弁務官、イランにデモ弾圧停止要求 人権

ワールド

EXCLUSIVE-イスラエル、ガザ入境制限を検討
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中