最新記事

中国

ロバが世界的に激減......中国古来の生薬としての需要が高まり

2019年12月25日(水)18時15分
松岡由希子

ロバは世界5億人以上の人々の生活を支えているのだが......Giovanni Laudicina-iStock

<近年、中国古来の生薬「阿膠」(あきょう)の需要が高まり、これによりロバの頭数が世界的に減少し問題になっている......>

阿膠(あきょう)とは、ロバの皮膚から抽出されたコラーゲンを主成分とする中国古来の生薬で、貧血や便秘、月経不順の改善や流産の予防など、健康や美容に幅広い効能があるとされている。

かつては上流階級のみが使用できる非常に高価なものであったが、近年、中国の中流階級で需要が高まり、これに伴って、ロバの頭数が世界的に減少している。

中国のみならず、アジア、南米、アフリカでロバの頭数が減少

ロバの保護に取り組む英国の慈善団体「ドンキー・サンクチュアリ」は、2017年に公表した報告書「アンダー・ザ・スキン」の改訂版として、2019年11月に「アンダー・ザ・スキン・アップデート」を公開した。

これによると、阿膠の需要拡大に伴って、中国のみならず、アジア、南米、アフリカでロバの頭数が減少しており、今後5年間で、世界のロバの半数以上が失われるおそれがあるという。

中国では、阿膠の年間生産量が2013年時点の3200トンから2016年には5600トンにまで年成長率20%以上のペースで増加。英レディング大学の試算によると、5600トンの阿膠を生産するためには480万トンのロバの皮膚を要するが、国内供給量は年間180万トン未満にとどまっており、その多くを輸入に頼っている。阿膠を用いた漢方薬品メーカーの東阿阿膠股分有限公司は「中国が2016年時点で350万トンのロバの皮膚を輸入した」と認めている。

1920px-Ejiao.JPG健康や美容に幅広い効能があるとされている生薬の「阿膠」 Deadkid dk-wikipedia

ロバは世界5億人以上の人々の生活を支えている

阿膠の原料となるロバの皮膚の需要増加に伴って、ロバの頭数が世界各地で減少している。中国では、1992年時点で1100万頭を超えていたロバの頭数が2017年には76.3%減の260万頭に減少。南米ブラジルでは2007年から2017年までの間にロバの頭数が約28%減少した。2011年から2017年までの6年間で、中央アジアのキルギスではロバの頭数が約53%減少し、アフリカ南部のボツワナでも37%減少している。ケニアやガーナでも、今後、ロバの頭数が減少すると懸念されている。

ロバは、商品を市場に運搬したり、水や薪などの物資を運ぶ手段として、世界5億人以上の人々の生活を支えている。

つまり、ロバの減少は、ロバとともに生きる人々の生活をも脅かす。ケニアのキセリアンに在住するステファン・ンジョロゲ氏は「ロバを使って、水を運搬したり、農作物を市場に運んだり、建設資材を運搬したりしてきた。我が家ではロバを近くに集めて飼っていたが、同じ日の夜に盗まれた。ロバを失った損失からまだ回復できてない」と訴えている

各国政府の取り組みが必要な段階に

パキスタンが2015年9月にロバの皮膚の輸出を禁止して以降、ガーナ、セネガル、コロンビアなど、18カ国でロバの屠殺や皮膚の輸出が禁じられている。「ドンキー・サンクチュアリ」は、ロバの保護に向けた各国政府や地方自治体の取り組みを支援するとともに、阿膠業界に対して、ロバ由来のコラーゲンを培養するなど、より持続可能な手法を用いるよう求めている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:中南米系の共和党支持に動揺の兆し、民主党

ワールド

アングル:結婚式前に手っ取り早くやせたい インドで

ワールド

米軍、ホルムズ海峡の機雷除去へ「条件整備」開始 米

ワールド

イラン、軍艦のホルムズ海峡通過に「強力な対応」と警
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 4
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中