最新記事

中国

ロバが世界的に激減......中国古来の生薬としての需要が高まり

2019年12月25日(水)18時15分
松岡由希子

ロバは世界5億人以上の人々の生活を支えているのだが......Giovanni Laudicina-iStock

<近年、中国古来の生薬「阿膠」(あきょう)の需要が高まり、これによりロバの頭数が世界的に減少し問題になっている......>

阿膠(あきょう)とは、ロバの皮膚から抽出されたコラーゲンを主成分とする中国古来の生薬で、貧血や便秘、月経不順の改善や流産の予防など、健康や美容に幅広い効能があるとされている。

かつては上流階級のみが使用できる非常に高価なものであったが、近年、中国の中流階級で需要が高まり、これに伴って、ロバの頭数が世界的に減少している。

中国のみならず、アジア、南米、アフリカでロバの頭数が減少

ロバの保護に取り組む英国の慈善団体「ドンキー・サンクチュアリ」は、2017年に公表した報告書「アンダー・ザ・スキン」の改訂版として、2019年11月に「アンダー・ザ・スキン・アップデート」を公開した。

これによると、阿膠の需要拡大に伴って、中国のみならず、アジア、南米、アフリカでロバの頭数が減少しており、今後5年間で、世界のロバの半数以上が失われるおそれがあるという。

中国では、阿膠の年間生産量が2013年時点の3200トンから2016年には5600トンにまで年成長率20%以上のペースで増加。英レディング大学の試算によると、5600トンの阿膠を生産するためには480万トンのロバの皮膚を要するが、国内供給量は年間180万トン未満にとどまっており、その多くを輸入に頼っている。阿膠を用いた漢方薬品メーカーの東阿阿膠股分有限公司は「中国が2016年時点で350万トンのロバの皮膚を輸入した」と認めている。

1920px-Ejiao.JPG健康や美容に幅広い効能があるとされている生薬の「阿膠」 Deadkid dk-wikipedia

ロバは世界5億人以上の人々の生活を支えている

阿膠の原料となるロバの皮膚の需要増加に伴って、ロバの頭数が世界各地で減少している。中国では、1992年時点で1100万頭を超えていたロバの頭数が2017年には76.3%減の260万頭に減少。南米ブラジルでは2007年から2017年までの間にロバの頭数が約28%減少した。2011年から2017年までの6年間で、中央アジアのキルギスではロバの頭数が約53%減少し、アフリカ南部のボツワナでも37%減少している。ケニアやガーナでも、今後、ロバの頭数が減少すると懸念されている。

ロバは、商品を市場に運搬したり、水や薪などの物資を運ぶ手段として、世界5億人以上の人々の生活を支えている。

つまり、ロバの減少は、ロバとともに生きる人々の生活をも脅かす。ケニアのキセリアンに在住するステファン・ンジョロゲ氏は「ロバを使って、水を運搬したり、農作物を市場に運んだり、建設資材を運搬したりしてきた。我が家ではロバを近くに集めて飼っていたが、同じ日の夜に盗まれた。ロバを失った損失からまだ回復できてない」と訴えている

各国政府の取り組みが必要な段階に

パキスタンが2015年9月にロバの皮膚の輸出を禁止して以降、ガーナ、セネガル、コロンビアなど、18カ国でロバの屠殺や皮膚の輸出が禁じられている。「ドンキー・サンクチュアリ」は、ロバの保護に向けた各国政府や地方自治体の取り組みを支援するとともに、阿膠業界に対して、ロバ由来のコラーゲンを培養するなど、より持続可能な手法を用いるよう求めている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討 イラン戦争が打撃 選挙控

ワールド

商船三井のLPG船がホルムズ海峡を通過 日本関係2

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 5
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中