最新記事

歴史

英仏の因縁を描いた1枚のタペストリーが初めてイギリスへ

Bayeux Tapestry: Centuries-Old Mystery

2019年11月14日(木)19時20分
アリストス・ジョージャウ

ノルマン人のイングランド征服を描いたタペストリーが史上初めてフランスからイギリスへ貸与される HULTON ARCHIVE/GETTY IMAGES

<11世紀にさかのぼる「因縁」の品、英仏海峡を渡る「バイユーのタペストリー」に新事実>

英仏の歴史を象徴する1枚のタペストリー(刺繍織物)。「バイユーのタペストリー」と呼ばれ、長さ約70メートル、幅約50センチの麻布に11世紀のノルマン人によるイングランド征服の物語が描かれている。

どこで、誰の指示で作られたのか。最初に飾られたのはイギリスか、それともノルマン人ゆかりのフランスか......。タペストリーの歴史をめぐる長年の謎が、遂に解明された。

英ヨーク大学のクリストファー・ノートン教授(美術史)らが10月23日付で英考古学専門誌(電子版)に発表した最新の研究によれば、タペストリーはフランス北西部ノルマンディー地方にあるバイユー大聖堂用に制作された可能性があるという。

「バイユー大聖堂に合わせてデザインされたと考えるのが以前から最もシンプルだった」とノートンは言う。「タペストリーの物理的構造も物語の構成も、11世紀の大聖堂中央の会衆席の周囲を飾るのにぴったりだと分かった」

「1476年にはバイユー大聖堂に飾られていたことが分かっていたが、常時かどうかは不明だった」と、論文を掲載したトム・ニックソン編集長は言う。「最初からバイユー用に作られたのでは、と多くの研究者が考えていたが、証明できずにいた」

ノートンはタペストリーの布地と大聖堂の現存する建築的特徴を分析。「標準的な長さの麻布に刺繍したものだと証明し、元の長さを推定した。その結果、1066年から約10年後の大聖堂の会衆席にぴったりだった」という。

研究チームによれば、今回の発見は制作者特定のカギになるという。デザインした人物はバイユーを訪れたことがあり、会衆席の正確な寸法を知っていたに違いないからだ。

ヒムラーも目を付けた

折しもフランスではタペストリーをイギリスに貸し出す準備の真っ最中。貸与はエマニュエル・マクロン仏大統領が昨年約束したもので、イギリスでの展示は史上初。英仏にとっての歴史的重要性とブレグジット(イギリスのEU離脱)が迫る現状を思えば、絶妙のタイミングだ。

「フランスからイギリスへの、恐らく過去最大規模の貸与になる」と、大英博物館のハートウィグ・フィッシャー館長は当時語った。「異例の大盤振る舞いで、両国の深いつながりの証しだ。バイユーのタペストリーは1066年という英仏の歴史的瞬間を象徴する非常に重要な品だから」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州・ウクライナの米提案修正、和平の可能性高めず=

ワールド

ウクライナ協議は「生産的」、ウィットコフ米特使が評

ビジネス

米クリーブランド連銀総裁、今後数カ月の金利据え置き

ビジネス

再送-〔アングル〕日銀、追加利上げへ慎重に時機探る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中