最新記事

歴史

英仏の因縁を描いた1枚のタペストリーが初めてイギリスへ

Bayeux Tapestry: Centuries-Old Mystery

2019年11月14日(木)19時20分
アリストス・ジョージャウ

ノルマン人のイングランド征服を描いたタペストリーが史上初めてフランスからイギリスへ貸与される HULTON ARCHIVE/GETTY IMAGES

<11世紀にさかのぼる「因縁」の品、英仏海峡を渡る「バイユーのタペストリー」に新事実>

英仏の歴史を象徴する1枚のタペストリー(刺繍織物)。「バイユーのタペストリー」と呼ばれ、長さ約70メートル、幅約50センチの麻布に11世紀のノルマン人によるイングランド征服の物語が描かれている。

どこで、誰の指示で作られたのか。最初に飾られたのはイギリスか、それともノルマン人ゆかりのフランスか......。タペストリーの歴史をめぐる長年の謎が、遂に解明された。

英ヨーク大学のクリストファー・ノートン教授(美術史)らが10月23日付で英考古学専門誌(電子版)に発表した最新の研究によれば、タペストリーはフランス北西部ノルマンディー地方にあるバイユー大聖堂用に制作された可能性があるという。

「バイユー大聖堂に合わせてデザインされたと考えるのが以前から最もシンプルだった」とノートンは言う。「タペストリーの物理的構造も物語の構成も、11世紀の大聖堂中央の会衆席の周囲を飾るのにぴったりだと分かった」

「1476年にはバイユー大聖堂に飾られていたことが分かっていたが、常時かどうかは不明だった」と、論文を掲載したトム・ニックソン編集長は言う。「最初からバイユー用に作られたのでは、と多くの研究者が考えていたが、証明できずにいた」

ノートンはタペストリーの布地と大聖堂の現存する建築的特徴を分析。「標準的な長さの麻布に刺繍したものだと証明し、元の長さを推定した。その結果、1066年から約10年後の大聖堂の会衆席にぴったりだった」という。

研究チームによれば、今回の発見は制作者特定のカギになるという。デザインした人物はバイユーを訪れたことがあり、会衆席の正確な寸法を知っていたに違いないからだ。

ヒムラーも目を付けた

折しもフランスではタペストリーをイギリスに貸し出す準備の真っ最中。貸与はエマニュエル・マクロン仏大統領が昨年約束したもので、イギリスでの展示は史上初。英仏にとっての歴史的重要性とブレグジット(イギリスのEU離脱)が迫る現状を思えば、絶妙のタイミングだ。

「フランスからイギリスへの、恐らく過去最大規模の貸与になる」と、大英博物館のハートウィグ・フィッシャー館長は当時語った。「異例の大盤振る舞いで、両国の深いつながりの証しだ。バイユーのタペストリーは1066年という英仏の歴史的瞬間を象徴する非常に重要な品だから」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国産業相が近く訪米、ラトニック商務長官と会談へ

ワールド

タイ財務省、26年の成長率予想を2.0%に据え置き

ワールド

インドネシア大統領のおいが中銀副総裁に、議会が承認

ビジネス

基調インフレ指標、12月は3指標そろって2%下回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中