最新記事

アフリカ

絶望の縮図シエラレオネに希望を探し求めて

Hopelessness and Hope

2019年11月1日(金)18時10分
サム・ヒル(作家、コンサルタント)

首都フリータウンで援助機関の食料の配給を待つ母親の女性 Josephus Olu-Mamma-REUTERS

<内戦とエボラの後遺症に苦しみ、開発から取り残されたシエラレオネで、アメリカ人筆者が見た過酷過ぎる現実>

「なぜ肥だめみたいな国々からこんなに大勢やって来るんだ」。貧しい国の貧しい人々を見下した昨年のドナルド・トランプ米大統領の発言は当然猛反発を買ったが、不快な真実も含んでいる。多くの国で、特に社会経済の底辺の人々の生活はひどい。正式な定義はないが「肥だめ」とは貧しく暴力的で褐色人種がほとんどを占める国のことだろう。グアテマラ、スーダン、イエメン、ミャンマー、ニジェール、ハイチ、バングラデシュ、パキスタン......。だが彼の定義に当てはまる国のほとんどはサハラ砂漠以南のアフリカにある。

世界全体の幸福度が向上するなか、これらの国々は後れを取る一方だ。どんな対策も効果がないように思える。過去50年、先進国は途上国の公的な開発援助に3兆ドル以上を投じ、さらに人道支援や軍事支援、民間からの支援もある。にもかかわらず、いまだに大勢の人々がアメリカ南部の国境に押し寄せている。

トランプのように国境に壁を築いて途上国が自分で何とかしろと言いたくもなるが、それはできない。森林破壊、エイズ、エボラ出血熱、テロ、麻薬、ギャング、不法移民、生態系の破壊といった途上国の問題から先進国を切り離すのは不可能だ。同様に途上国も、気候変動、強制労働、有害廃棄物、性的搾取といった先進国の問題と無縁ではいられない。どんな壁でも2つの世界を隔てることはできない。

ではどうするか。国連の持続可能な開発目標(SDGs)への資金援助を増やすか。税制優遇措置で民間投資を促すか。欧米市場への優先的アクセスか。平和部隊の拡大か。

私はヨーロッパ、南太平洋、アフリカ、アメリカ大陸の数十カ国で働き、世界有数の大企業や世界銀行にも勤務した。何百人もの専門家やエグゼクティブや政府指導者と開発について話したが、援助を増やせば効果があると考える人間は1人もいなかった。

私は解決策を求めてアフリカへ向かった。西海岸の小国シエラレオネ、エボラと紛争ダイヤモンドで有名な国だ。世界の最貧国の1つで、国連の人間開発指数では189カ国中184位とハイチやイランを大きく下回る。何世紀もの間、シエラレオネは絶望の縮図となってきた。だが、経済復興のモデルになり得る国でもある。

ニュース速報

ワールド

トルコ沖でM7.0の地震、19人死亡 建物倒壊や浸

ワールド

アングル:米下院選、陰謀論「Qアノン」信奉者が当選

ビジネス

アングル:数百万の失業者をどう救う、次期米大統領を

ワールド

米CDC、クルーズ船の運航再開に向けた枠組み公表

MAGAZINE

特集:ドイツ妄信の罠

2020-11・ 3号(10/27発売)

良くも悪くも日本人が特別視する国家・ドイツ──歴史問題や政治、経済で本当に学ぶべき点は

人気ランキング

  • 1

    「なぜ欲しいのかワケがわからない」文在寅の原潜計画にアメリカから疑念

  • 2

    韓国の高齢者貧困率が日本を超える理由

  • 3

    ドイツは日本の「戦友」か「戦争反省の見本」か ドイツ人はどう見ている?

  • 4

    日米豪印「クアッド」に走る亀裂──多国間連携で「反…

  • 5

    菅首相は安倍首相に続き自滅か

  • 6

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の…

  • 7

    豪グレートバリアリーフで高さ500メートルの巨大なサ…

  • 8

    「中国共産党は略奪者」 米国務長官ポンペオ、一帯一路…

  • 9

    悪気はないのに黒人差別となじられた寿司店オーナー…

  • 10

    トランプのコロナ感染に歓喜する中国人の本音

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の勘違い

  • 3

    菅首相は安倍首相に続き自滅か

  • 4

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 5

    「なぜ欲しいのかワケがわからない」文在寅の原潜計…

  • 6

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインス…

  • 7

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 8

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 9

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 10

    新しい原子力エンジンで火星への到達時間が半減?

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 5

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 6

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 7

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 8

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 9

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の…

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月