最新記事

アフリカ

絶望の縮図シエラレオネに希望を探し求めて

Hopelessness and Hope

2019年11月1日（金）18時10分
サム・ヒル（作家、コンサルタント）

首都フリータウンで援助機関の食料の配給を待つ母親の女性　Josephus Olu-Mamma-REUTERS

＜内戦とエボラの後遺症に苦しみ、開発から取り残されたシエラレオネで、アメリカ人筆者が見た過酷過ぎる現実＞

「なぜ肥だめみたいな国々からこんなに大勢やって来るんだ」。貧しい国の貧しい人々を見下した昨年のドナルド・トランプ米大統領の発言は当然猛反発を買ったが、不快な真実も含んでいる。多くの国で、特に社会経済の底辺の人々の生活はひどい。正式な定義はないが「肥だめ」とは貧しく暴力的で褐色人種がほとんどを占める国のことだろう。グアテマラ、スーダン、イエメン、ミャンマー、ニジェール、ハイチ、バングラデシュ、パキスタン......。だが彼の定義に当てはまる国のほとんどはサハラ砂漠以南のアフリカにある。

世界全体の幸福度が向上するなか、これらの国々は後れを取る一方だ。どんな対策も効果がないように思える。過去50年、先進国は途上国の公的な開発援助に3兆ドル以上を投じ、さらに人道支援や軍事支援、民間からの支援もある。にもかかわらず、いまだに大勢の人々がアメリカ南部の国境に押し寄せている。

トランプのように国境に壁を築いて途上国が自分で何とかしろと言いたくもなるが、それはできない。森林破壊、エイズ、エボラ出血熱、テロ、麻薬、ギャング、不法移民、生態系の破壊といった途上国の問題から先進国を切り離すのは不可能だ。同様に途上国も、気候変動、強制労働、有害廃棄物、性的搾取といった先進国の問題と無縁ではいられない。どんな壁でも2つの世界を隔てることはできない。

ではどうするか。国連の持続可能な開発目標（SDGs）への資金援助を増やすか。税制優遇措置で民間投資を促すか。欧米市場への優先的アクセスか。平和部隊の拡大か。

私はヨーロッパ、南太平洋、アフリカ、アメリカ大陸の数十カ国で働き、世界有数の大企業や世界銀行にも勤務した。何百人もの専門家やエグゼクティブや政府指導者と開発について話したが、援助を増やせば効果があると考える人間は1人もいなかった。

私は解決策を求めてアフリカへ向かった。西海岸の小国シエラレオネ、エボラと紛争ダイヤモンドで有名な国だ。世界の最貧国の1つで、国連の人間開発指数では189カ国中184位とハイチやイランを大きく下回る。何世紀もの間、シエラレオネは絶望の縮図となってきた。だが、経済復興のモデルになり得る国でもある。

次のページ内戦、エボラの始まった町へ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

緊張感をもって市場の状況を注視＝為替で片山財務相
2026.01.26

ワールド

マクロスコープ：衆院選あす公示、勝敗左右する与野党
2026.01.26

ワールド

インドネシア西ジャワ州の地滑り、死者17人に　73
2026.01.26

ワールド

習主席、インドは「友人でありパートナー」　共和国記
2026.01.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中