最新記事

米空軍

謎だらけのアメリカ空軍の無人宇宙機「X-37B」、約2年ぶりに軌道周回飛行から帰還

2019年10月31日（木）18時00分
松岡由希子

X-37Bは780日間に及んだミッションから地上に帰還-US Air Force

＜米空軍の無人スペースプレーン「X-37B」が、史上最長となる780日間の軌道周回飛行を終えて、ケネディ宇宙センターに無事帰還した......＞

アメリカ空軍（USAF）の無人スペースプレーン「X-37B」は、2017年9月7日に米フロリダ州ケープカナベラル空軍基地からスペースXの打ち上げロケット「ファルコン9」で打ち上げられ、史上最長となる780日間の軌道周回飛行を終えて、2019年10月27日、フロリダ州ケネディ宇宙センターに無事帰還した。

再使用型スペースプレーンの重要性を実証？

「X-37B」のミッションは機密扱いであるため、偵察活動や宇宙兵器の実験に使われいるのではと憶測を呼んでいた。詳細は明らかにされていないが、小型衛星の輸送のほか、空軍研究所（USAF）の実験用電子機器や自励振動ヒートパイプ（OHP）技術の長期の宇宙環境下でのテストなどに用いられたとみられる。

「X-37B」は1999年にアメリカ航空宇宙局（NASA）のプロジェクトとして開発がはじまり、その後、アメリカ空軍に移管された。

「X-37B」のミッションは2010年4月以降、これまでに5回行われている。アメリカ空軍のバーバラ・バネット長官は、このほどX-37Bが帰還したことを受けて「『X-37B』は再使用型スペースプレーンの重要性を実証し続けている。次々と続くミッションによって、米国の宇宙分野での能力が向上している」と成果を強調。

デビッド・ゴールドフィン参謀総長も「『X-37B』が軌道周回飛行の最長記録を更新した後、無事帰還したことは、政府と産業界との革新的な連携の賜物だ」と高く評価している。

高さ2.9メートル、長さ8.9メートル、翼幅4.5メートルの「X-37B」は、スペースシャトルを小型化したような形状をなしている。

100405-O-1234S-001.JPG

2010年4月に撮影された「X-37B」- US Air Force

2020年にも再び打ち上げ予定

「X-37B」の姿は、ミッション期間中、オランダでもとらえられている。オランダのアマチュア天体写真家ラルフ・ヴァンデヴェルグ氏は、6月30日と7月2日に「X-37B」とみられる物体を撮影することに成功した。

アメリカ空軍では、2020年にも再び「X-37B」を打ち上げ、第6回目のミッションを行う計画だ。

次のページ動画：780日間の軌道周回飛行を終え帰還したX-37B
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢　無党派層で
2026.02.08

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談　イラン巡り
2026.02.08

ビジネス

EXCLUSIVE-米ＦＲＢ、年内1─2回の利下げ
2026.02.08

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催　5年に1度の重要会議
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中