最新記事

テクノロジー

テスラ自動運転車の「呼び寄せ機能」で事故、ツイッターで相次ぎ報告

Drivers Say Teslas Getting Into Accidents With New Smart Summon Feature

2019年10月1日（火）14時00分
ブレーク・ドッジ

テスラが9月26日に新ソフトをリリースしてから、多くのユーザーが「呼び寄せ機能」を試して結果をツイッターに報告した（写真はテスラS）　Ints Kalnins-REUTERS

＜自動運転で車を自分のところに呼び寄せることができる「スマート・サモン機能」は、周りに車がいたら使わないほうが無難？＞

米電気自動車（EV）大手テスラが最近、テスラ車に実装し始めた話題の「呼び寄せ機能」が、うまく機能していないようだと、新機能が原因と思われる事故に遭ったユーザーたちが報告している。

テスラは9月26日に車載ソフトの新バージョン（10.0）の配信を開始。アップデート内容には、ネットフリックスやスポティファイ・プレミアムといったエンタメ機能の強化、評判のいいレストランや近くの観光名所を見つけるのに役立つナビゲーション機能なども含まれている。また5000ドルの完全自動運転オプションを購入済みのオーナーなら、GPSで車を自分がいるところに自動運転で愛車を呼び寄せる「スマート・サモン」モードが使える。

スマート・サモン機能　Tesla


エンタメ機能は今のところ順調に機能しているようだが、この新たな自動運転機能はそうでもないらしい。9月28日と29日の週末、ツイッター上にはテスラを所有するドライバーたちによる投稿が相次いだ。このスマート・サモン機能を使ったことで車が破損したという報告や、複雑な保険申請手続きについてアドバイスを求める声、すぐ近くに停めてあるなら呼び出さずに歩いて車のところに行くようにという警告などだ。

事故はドライバーの責任？

スマート・サモン機能を使った時の動画をツイッターに投稿したデービッド・グアハルドによると、彼の所有するモデル3は駐車スペースから出てくるところまでは順調だったが、ほぼ同時に駐車場の向かい側の列から出てきた黒のレクサスの存在に気づかなかったようだ。その結果、2台の車は衝突し、真新しいモデル3のバンパーが凹んでしまった。

衝突事故の責任は誰にあるのか。ツイッターのユーザーたちの間で議論が起きている。

「誰の責任だと思う？」とグアハルドはツイッターに書き込み、保険申請の際に「この動画を見せるべきだろうか」と問いかけた。

これに対して@PolybiusChampは、「レクサスの破損については、あなたに責任がある。未完成の技術を使って実験をしていたのだから」と返答した。そうなのか？

ロディー・ハサンのモデル3も、駐車場から出るときに、道路を走ってきたSUVと危うく衝突しそうになった。

「@elonmusk（イーロン・マスク）、僕のスマート・サモンの実験は失敗だったよ」とハサンは投稿した。

次のページツイッター上には「成功」の報告も
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢　無党派層で
2026.02.08

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談　イラン巡り
2026.02.08

ビジネス

EXCLUSIVE-米ＦＲＢ、年内1─2回の利下げ
2026.02.08

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催　5年に1度の重要会議
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中