最新記事

通貨

マネーの主役は貨幣から人間へ──「マネー3.0」の時代

How to (Re) Make Money

2019年8月14日(水)16時00分
ガリア・ベナッツィ(分散型仮想通貨取引所バンコール共同創設者)

magw190814_Money2.jpg

1971年のニクソン・ショックで金本位制は一応崩れたが ANTHONY BRADSHAW/GETTY IMAGES

この会議のキープレーヤーは、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズと、米政府代表団の1人として出席したハリー・ホワイトだった。2人は第二次大戦で疲弊した世界経済を再生させ、安定化する仕組みとして、全く異なる通貨体制を提案した。

米国が英国に勝利した

ケインズが提案したのは、バンコールという超国家通貨の導入だ。バンコールは、全ての国の通貨および金と固定レートで結び付けられる。また各国のバンコール保有量は、国際貿易におけるシェアに基づき割り当てられるという。

その狙いには、世界経済を安定化させるだけでなく、世界経済の米ドルへの依存を低下させ、イギリスが引き続き世界のリーダーの地位を維持することも含まれていた。しかしバンコール案を嫌ったホワイトは、米ドルを世界の基軸通貨に据えることを決意したと、『ブレトンウッズの闘い──ケインズ、ホワイトと新世界秩序の創造』(日本経済新聞出版社)の著者で経済学者のベン・ステイルは語る。

21日間に及んだ会議の末、ホワイトはどうにか、のちにブレトンウッズ協定と呼ばれることになる合意条項を満場一致で可決させることに成功した。これにより米ドルは、直ちに世界の国の準備通貨となり、それが現在も続いている。

このように米ドルが基軸通貨となり、国際通貨基金(IMF)とWTOの前身である関税貿易一般協定(GATT)、そして世界銀行という戦後の国際金融システムの要となる組織が設立されるなかで、ブレトンウッズ会議は世界的な協力体制の在り方を決定付けた。

あらゆる時代の通貨に共通することだが、ここでも明白なのは、世界経済はいくつもの合意の束によって統治される必要があることだ。世界経済を構成する国々の通貨も、国内の合意の束から成り立っている。

ルーズベルトが述べたように、各国経済の健全性は、よその国の経済の健全性と密接に結び付いている。私たちは皆、全ての要素を兼ね備えた大きなシステムに依存しており、それに同意しなければならないのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インド・アダニ、旅客機製造に参入 ブラジル・エンブ

ワールド

前日の北朝鮮発射、短距離弾道ミサイルと推定=官房副

ワールド

米人口増加率が鈍化、移民大幅減で=国勢調査

ビジネス

米医療保険ユナイテッドヘルス、通期で37年ぶり減収
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中