最新記事

サイエンス

太陽熱をつかって、海水から真水を生成する装置が開発される

2019年7月26日（金）17時40分
松岡由希子

海水から真水を生成する　Monash University

＜豪モナシュ大学の研究チームは、太陽熱を活用し、海水から塩分をほぼ100％取り除いて真水を生成する新たな海水淡水化システムを開発した＞

気候変動や人口増加に伴って、水資源の安定的な確保は、より重要な課題となっている。水不足緩和の手段として、海水淡水化や廃水の再生利用の普及がすすめられているが、これらの処理には多くのエネルギーを必要とし、米国では総エネルギー消費量の約3％を占めている。

光を吸収するカーボンナノチューブと親水性の高い濾紙

豪モナシュ大学の研究チームは、太陽熱を活用し、海水から塩分をほぼ100％取り除いて真水を生成する新たな海水淡水化システムを開発した。一連の成果をまとめた研究論文は学術雑誌「エナジー＆エンバイロメンタルサイエンス」で掲載されている。

海水淡水化において、太陽熱を利用して海水や廃水を蒸発させ、発生した水蒸気を凝縮させることで真水を得るという手法は、これまでにも様々に研究されてきたが、表面の塩分濃度によって蒸発プロセスが妨げられ、生成される水の質に影響をもたらす点が課題であった。


そこで、研究チームは、光を吸収するカーボンナノチューブの層と親水性の高い濾紙を使った円盤形のデバイスを制作した。直径1ミリの綿糸を通水路として、塩水をこの円盤に注入し、中心まで移動させると、濾紙が真水をとらえながら、塩を円盤の縁に押しやる仕組みだ。カーボンナノチューブの吸光度は太陽スペクトル全体の94％で、光に当てると円盤の温度が直ちに上昇。

産業廃水の無排水化にも応用できる？

円盤が乾いていれば25度から50度まで、湿っている場合でも17.5度から30度まで、1分以内に温度が上昇する。円盤の縁に残った塩の結晶化を適切に制御すれば、真水を生成しながら、製塩することも可能だ。オーストラリア南部ラセピード湾の海水を使った実験では、600時間以上にわたって蒸気を発生させながら塩を生成し続けることに成功している。

この円盤形のデバイスは、電力インフラの乏しい国や地域でも、太陽熱を使って、清潔で安全な真水を海水から効率的に生成できるのが利点だ。また、この技術は、海水淡水化のみならず、産業廃水の無排水化（液体廃棄物を施設外に排出しないこと：ZLD）や汚泥脱水などにも応用できるのではないかと期待が寄せられている。

次のページ海水淡水化システムの動画
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州委、ＸのＡＩ「Ｇｒｏｋ」を調査　性的画像生成巡
2026.01.26

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告　航空券無料キャンセ
2026.01.26

ワールド

ＯＰＥＣプラス有志国、3月の据え置き方針維持か　2
2026.01.26

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
2026.01.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中