最新記事

新型旅客機

次世代旅客機「フライングV」の開発をKLMオランダ航空が発表

2019年6月5日(水)17時00分
松岡由希子

燃料効率の高い次世代型長距離旅客機(C)Edwin Wallet, Studio OSO

<KLMオランダ航空とデルフト工科大学が燃料効率の高い次世代型長距離旅客機「フライングV」の開発を発表した>

KLMオランダ航空とデルフト工科大学(TU Delft)は、2019年6月3日、燃料効率の高い次世代型長距離旅客機「フライングV(Flying-V)」の開発について新たな協力協定を締結した。KLMオランダ航空のサポートのもと、今後数十年内での実用化を目指し、デルフト工科大学で研究開発がすすめられる。

客室や貨物室、燃料タンクを主翼に納める「フライングV」

長さ55メートル、幅65メートル、高さ17メートルの「フライングV」は、定員314名の客室と160立方メートルの貨物室、燃料タンクを主翼に備え、壮大なV字型をなしている。空力形状を改良して空気抵抗を低減させ、軽量化することで、エアバスの最新大型旅客機「A350」に比べて燃料消費量を20%軽減できるのが利点だ。機体は短いものの、翼幅は「A350」と同一であるため、搭乗ゲートや滑走路といった空港の既存インフラをそのまま利用できる。

客室や貨物室、燃料タンクを主翼に納めるという「フライングV」のコンセプトは、独ベルリン工科大学(TU Berlin)の博士課程に在籍するユストゥス・ベナド氏が2014年にエアバスでの論文プロジェクトで考案したもので、エアバスによってドイツ特許商標庁に特許出願されている。

Flying V, Presentation at TU Berlin -Justus Benad

二酸化炭素排出量を削減する取り組み

国際業界団体の航空輸送アクショングループ(ATAG)によると、世界の航空業界が排出する二酸化炭素量は2017年時点で8億5900万トンにのぼり、人為的な二酸化炭素排出量全体の約2%を占めている。

2018年10月には、KLMオランダ航空、アムステルダム・スキポール空港、デルフト工科大学ら、12の企業や団体が「オランダの航空業界からの二酸化炭素排出量を2030年末までに35%削減する」との行動計画をインフラ・水管理省のコーラ・ファン=ニューウェンハウゼン大臣に提出している。「フライングV」は、このようなオランダの航空業界全体の取り組みにも寄与するものとして期待が寄せられている。

これまで旅客機の客室は機体に配置されるが一般的だったが、主翼が客室となることで、より快適な空の旅を旅行者に提供できる可能性も広がっている。デルフト工科大学のピーター・ヴィンク教授は「飛行機の形状が変わることで、インテリアのデザインも変わる。旅行者の機内での新たな過ごし方についても探求していきたい」と抱負を語っている。

2019年10月には、アムステルダム・スキポール空港で開催されるKLMオランダ航空の創業100周年記念イベント「KLMエクスペリエンスデイ」において、「フライングV」の模型とともに「フライングV」のインテリアのプロトタイプが公開される見通しだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、レバノン首都南郊空爆 ヒズボラのロケッ

ワールド

インド、「ガス不足で冷静な対応を」 消費者にエネル

ワールド

トルコ大統領、イラン戦争の停止訴え 「中東全体が火

ワールド

高市首相、米議会での演説見送り 米側から提案
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中