最新記事

新型旅客機

次世代旅客機「フライングV」の開発をKLMオランダ航空が発表

2019年6月5日(水)17時00分
松岡由希子

燃料効率の高い次世代型長距離旅客機(C)Edwin Wallet, Studio OSO

<KLMオランダ航空とデルフト工科大学が燃料効率の高い次世代型長距離旅客機「フライングV」の開発を発表した>

KLMオランダ航空とデルフト工科大学(TU Delft)は、2019年6月3日、燃料効率の高い次世代型長距離旅客機「フライングV(Flying-V)」の開発について新たな協力協定を締結した。KLMオランダ航空のサポートのもと、今後数十年内での実用化を目指し、デルフト工科大学で研究開発がすすめられる。

客室や貨物室、燃料タンクを主翼に納める「フライングV」

長さ55メートル、幅65メートル、高さ17メートルの「フライングV」は、定員314名の客室と160立方メートルの貨物室、燃料タンクを主翼に備え、壮大なV字型をなしている。空力形状を改良して空気抵抗を低減させ、軽量化することで、エアバスの最新大型旅客機「A350」に比べて燃料消費量を20%軽減できるのが利点だ。機体は短いものの、翼幅は「A350」と同一であるため、搭乗ゲートや滑走路といった空港の既存インフラをそのまま利用できる。

客室や貨物室、燃料タンクを主翼に納めるという「フライングV」のコンセプトは、独ベルリン工科大学(TU Berlin)の博士課程に在籍するユストゥス・ベナド氏が2014年にエアバスでの論文プロジェクトで考案したもので、エアバスによってドイツ特許商標庁に特許出願されている。

Flying V, Presentation at TU Berlin -Justus Benad

二酸化炭素排出量を削減する取り組み

国際業界団体の航空輸送アクショングループ(ATAG)によると、世界の航空業界が排出する二酸化炭素量は2017年時点で8億5900万トンにのぼり、人為的な二酸化炭素排出量全体の約2%を占めている。

2018年10月には、KLMオランダ航空、アムステルダム・スキポール空港、デルフト工科大学ら、12の企業や団体が「オランダの航空業界からの二酸化炭素排出量を2030年末までに35%削減する」との行動計画をインフラ・水管理省のコーラ・ファン=ニューウェンハウゼン大臣に提出している。「フライングV」は、このようなオランダの航空業界全体の取り組みにも寄与するものとして期待が寄せられている。

これまで旅客機の客室は機体に配置されるが一般的だったが、主翼が客室となることで、より快適な空の旅を旅行者に提供できる可能性も広がっている。デルフト工科大学のピーター・ヴィンク教授は「飛行機の形状が変わることで、インテリアのデザインも変わる。旅行者の機内での新たな過ごし方についても探求していきたい」と抱負を語っている。

2019年10月には、アムステルダム・スキポール空港で開催されるKLMオランダ航空の創業100周年記念イベント「KLMエクスペリエンスデイ」において、「フライングV」の模型とともに「フライングV」のインテリアのプロトタイプが公開される見通しだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請1.8万件増の24.1万件、予想

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中