最新記事

トランプ訪英

トランプ、エリザベス女王にまたマナー違反！

Donald Trump Breaks Royal Protocol During Visit

2019年6月4日（火）17時30分
ハンナ・プレストン

バッキンガム宮殿で英女王の晩餐会に出席したトランプ（6月3日）　Dominic Lipinski/REUTERS

＜イギリス人もアメリカ人も英王室に招かれたトランプの礼儀作法に一喜一憂。でも大丈夫、エリザベス女王は太っ腹だった＞

ドナルド・トランプ米大統領は、国賓としてイギリスを訪問中の6月3日、エリザベス女王主催の晩餐会に出席。その最中に、英王室メンバーと面会する際の暗黙のルールを破って、女王の背中に手を触れた。当たり障りのない動作に思えるかもしれないが、これは英王室の礼儀作法に反した行為だ。

トランプが王室のルールを破ったのはこれが初めてではない。昨年７月の訪英時には、女王とともに臨んだ閲兵式で、女王の前を歩いてしまった。この無作法には批判が殺到した。

英王室の公式サイトには、「女王や王室メンバーとの面会に際して、守るべき行動基準は存在しない」と書いてある。しかし「伝統的作法」に従いたい向きは、「頭を軽く下げてお辞儀」（男性）か「膝を曲げてお辞儀」（女性）をすることが奨励されている。

王室の作法は煩雑なことで有名であり、正しくこなすのは至難の業。王室専門誌「マジェスティー」の編集長イングリッド・スワードは2017年、メーガン・マークルが初めて女王に会ったと報道されたとき、元女優のマークルが王室の一員になるまでの道のりは「地雷原を歩くように困難なものとなる」とニューヨーク・ポスト紙に語っている

王室メンバーの体に触れるのは、眉をしかめられる行為かもしれない。しかし、2009年の訪英時にエリザベス女王の肩を抱いてしまったアメリカの前ファーストレディ、ミシェル・オバマは、それでもこの世の終わりではない、と語っている。

だが2016年に女王に再会したときは、「ありとあらゆる礼儀作法が頭のなかに飛び交って、『階段を踏み外すな、何があろうと誰にも触るな』と言い聞かせていた」という。

しかし女王はそうしたルールを気にするふうではなく、「つまらないことを気にしないで、とにかくお入りなさい」と言ってくれたという。

（翻訳：ガリレオ）

20190611issue_cover200.jpg
※6月11日号（6月4日発売）は「天安門事件30年：変わる中国、消せない記憶」特集。人民解放軍が人民を虐殺した悪夢から30年。アメリカに迫る大国となった中国は、これからどこへ向かうのか。独裁中国を待つ「落とし穴」をレポートする。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴　「入試の人種考慮巡る捜
2026.02.14

ワールド

五輪＝ＣＡＳ、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の
2026.02.14

ワールド

ウクライナ、中国外相に招待申し入れ　ロとの戦闘終結
2026.02.14

ワールド

トランプ氏、ゼレンスキー氏に行動要求　和平機会逃す
2026.02.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る？　自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中