最新記事

トランプ訪英

トランプ、エリザベス女王にまたマナー違反！

Donald Trump Breaks Royal Protocol During Visit

2019年6月4日（火）17時30分
ハンナ・プレストン

バッキンガム宮殿で英女王の晩餐会に出席したトランプ（6月3日）　Dominic Lipinski/REUTERS

＜イギリス人もアメリカ人も英王室に招かれたトランプの礼儀作法に一喜一憂。でも大丈夫、エリザベス女王は太っ腹だった＞

ドナルド・トランプ米大統領は、国賓としてイギリスを訪問中の6月3日、エリザベス女王主催の晩餐会に出席。その最中に、英王室メンバーと面会する際の暗黙のルールを破って、女王の背中に手を触れた。当たり障りのない動作に思えるかもしれないが、これは英王室の礼儀作法に反した行為だ。

トランプが王室のルールを破ったのはこれが初めてではない。昨年７月の訪英時には、女王とともに臨んだ閲兵式で、女王の前を歩いてしまった。この無作法には批判が殺到した。

英王室の公式サイトには、「女王や王室メンバーとの面会に際して、守るべき行動基準は存在しない」と書いてある。しかし「伝統的作法」に従いたい向きは、「頭を軽く下げてお辞儀」（男性）か「膝を曲げてお辞儀」（女性）をすることが奨励されている。

王室の作法は煩雑なことで有名であり、正しくこなすのは至難の業。王室専門誌「マジェスティー」の編集長イングリッド・スワードは2017年、メーガン・マークルが初めて女王に会ったと報道されたとき、元女優のマークルが王室の一員になるまでの道のりは「地雷原を歩くように困難なものとなる」とニューヨーク・ポスト紙に語っている

王室メンバーの体に触れるのは、眉をしかめられる行為かもしれない。しかし、2009年の訪英時にエリザベス女王の肩を抱いてしまったアメリカの前ファーストレディ、ミシェル・オバマは、それでもこの世の終わりではない、と語っている。

だが2016年に女王に再会したときは、「ありとあらゆる礼儀作法が頭のなかに飛び交って、『階段を踏み外すな、何があろうと誰にも触るな』と言い聞かせていた」という。

しかし女王はそうしたルールを気にするふうではなく、「つまらないことを気にしないで、とにかくお入りなさい」と言ってくれたという。

（翻訳：ガリレオ）

20190611issue_cover200.jpg
※6月11日号（6月4日発売）は「天安門事件30年：変わる中国、消せない記憶」特集。人民解放軍が人民を虐殺した悪夢から30年。アメリカに迫る大国となった中国は、これからどこへ向かうのか。独裁中国を待つ「落とし穴」をレポートする。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の
2026.04.03

ワールド

原油先物急上昇、米ＷＴＩ11％高　トランプ氏演説受
2026.04.03

ビジネス

米国株式市場＝まちまち、復活祭前にイラン関連報道で
2026.04.03

ビジネス

ＦＲＢ現行策「適切」、エネ高騰は数カ月から1年で経
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中