最新記事

アレルギー

気候変動によって花粉症が重症化し、長引く傾向にある、との研究結果

2019年5月27日(月)18時00分
松岡由希子

<26年間にわたって花粉飛散データと気象データを分析した国際研究チームは、「気候変動に伴う二酸化炭素の増加や気温上昇は、花粉症を重症化させ、長引かせる要因となりうる」と警告している>

花粉症は、スギやヒノキ、ブタクサなどの植物の花粉に対してヒトの免疫系が過剰に反応し、くしゃみや鼻水などのアレルギー症状を起こすというものだ。日本で花粉症を有する人の割合は29.8%で、米国でも過去1年に花粉症で受診した18歳以上の成人が1990万人にのぼり、人口の8.1%を占めている。

花粉の飛散期間が長くなり、飛散量が増えている

米農務省農業研究局(USDA-ARS)ベルツビル農業研究センターのルイス・ジスカ博士を中心とする国際研究チームが2019年3月に医学雑誌「ランセット・プライネタリーヘルス」で発表した研究論文によると、最低気温や最高気温の上昇に伴って、北半球で花粉の飛散期間が長くなり、飛散量が増えていることがわかった。

研究チームでは、米国、カナダ、フランス、ロシアを含む北半球の12カ国17の観測地点を対象に、平均26年間にわたって花粉飛散データと気象データを分析した。その結果、71%にあたる12地点において花粉の年間総飛散量が増加し、65%にあたる11地点で花粉の飛散期間が平均0.9日延びた。最低気温や最高気温の上昇と飛散量の増加において有意な相関が認められたほか、霜のない日が増えるほど、花粉の総飛散量が増え、飛散期間も長くなった。

気候変動の作用によってアレルギーや喘息が悪化するおそれがある

気候変動に伴う二酸化炭素の増加や気温上昇は、花粉症を重症化させ、長引かせる要因となりうる。なぜなら、二酸化炭素濃度の上昇が植物の成長を促進すると、花粉がより多く産出され、気温上昇によって、生育期が長くなり、花粉の飛散期間が延びると、人々が花粉に曝露する期間も長くなるからだ。

研究論文の筆頭著者であるジスカ博士は、米国の科学者団体「憂慮する科学者同盟(UCS)」の公式サイトで「気候変動の作用によってアレルギーや喘息が悪化するおそれがある」と警告し、気候変動と人々の健康とのつながりを詳しく解明する必要性を訴えている。

2012年に発表された研究結果でも「気候変動によって花粉の産出量が著しく増え、2040年までにその量は倍増する」ことが示されているほか、2014年11月には「二酸化炭素とオゾンの大気中の濃度が上昇するにつれて、近い将来、草花粉の飛散量が2倍になる」との研究結果が明らかとなっている。花粉症を長引かせたり、悪化させたりしないための抜本的な対策として、気候変動の緩和も重要なポイントのひとつといえそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベネズエラ政府債価格が急伸、マドゥロ氏拘束で債務再

ワールド

情報BOX:ベネズエラの石油産業、膨大な埋蔵量 脆

ビジネス

現代・起亜、26年販売目標は3.2%増 25年販売

ワールド

中国外相「世界の裁判官」認めず、米国のマドゥロ氏拘
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── 韓国拉致被害者家族が見る日韓の絶望的な差
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    スペイン首相、アメリカのベネズエラ攻撃を「国際法…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中