最新記事

月は死んでいない──ゆっくり収縮し、月面が震動する活発な活動状態にあった

2019年5月16日(木)18時30分
松岡由希子

月周回無人衛星LROが撮影したティコクレーター NASA

<アポロ計画を通じて観測した約50年前のデータと月周回無人衛星LROの画像データを組み合わせ、月面が震動する活発な状態にある可能性があることがわかった>

月は小惑星や流星が激しく衝突する混沌とした環境下で形成されたと考えられている。この衝突によって熱が発生したため、形成当初の月は非常に高温であったが、時が経つにつれて次第に冷えながら収縮し続けており、月の収縮に伴って、月面の地殻は脆くなり、ある地殻が隣接する部分に押し上げられる「衝上断層」が形成されている。

そしてこのほど、これら「衝上断層」が活発な状態にあり、月面が震動する「月震」を引き起こしている可能性があることがわかった。

アポロ計画で月に設置した地震計データを解析

アメリカ航空宇宙局(NASA)では、「アポロ計画」のアポロ11号、12号、14号、15号、16号のミッションで月面に地震計を設置し、1969年から1977年までにマグニチュード2から5の浅発月震を28回観測した。

国立航空宇宙博物館(NASM)地球惑星研究センター(CEPS)の上級研究員トーマス・ワターズ博士らの研究チームは、地震観測網が検知した震源地の位置を正確に特定するアルゴリズムを独自に開発し、このアルゴリズムを使って月震データを解析した。

その結果、全28回のうち8回の月震は「衝上断層」から30キロメートル圏内を震源地としていた。また、これら8回のうち6回は、月が遠地点(月が公道軌道上で地球から最も遠くなる点)から1万5000キロメートル未満に位置するタイミングで発生したものであった。地球の重力からの潮汐応力が加わることで応力がピークに達し、断層のすべり現象が起きやすくなったとみられている。

最近の月震で地滑りがおきていた......

研究チームは、2019年5月13日に学術雑誌「ネイチャージオサイエンス」で掲載された研究論文において「月震の震源地と『衝上断層』が近いことから、月は構造的に活発である」と結論づけている。

press_image_1_v2.jpgNASA/GSFC/Arizona State University/Smithsonian

「衝上断層」が活発な状態にあることは、NASAの月周回無人衛星LRO(ルナー・リコネサンス・オービター)が2009年以降に撮影した3500件以上の「衝上断層」の高解像度画像でも示されている。

月面の物質は太陽や宇宙放射線にさらされることで徐々に薄黒くなるものだが、一部の画像では、「衝上断層」やその近くにある地すべりや岩が比較的明るく映っていた。これはつまり、最近の月震で地滑りがおき、宇宙空間にさらされはじめたものだと考えられる。

人類の月探査において優先すべき課題

NASAゴダード宇宙飛行センターのジョン・ケラー博士は「アポロ計画を通じて観測した約50年前のデータとLROの画像データを組み合わせ、月への解明を前進させたことは、非常に素晴らしい」と一連の研究成果を高く評価している。

また、研究論文の共同著者でもあるNASAマーシャル宇宙飛行センターのレニー・ウェーバー博士は「月面に新たな地震観測網を構築することは、月の内部構造の解明をすすめるうえでも、危険な月震がどれくらい存在するかを測定するためにも、人類の月探査において優先すべき課題だ」と述べている。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日銀6月の国債買い入れ、「残存3年超5年債」を増額

ビジネス

日産の円建て融資は主力みずほが3500億円、政府保

ワールド

中国、韓国へのTHAAD配備に断固反対=外務省

ワールド

中国は対抗措置、香港国家安全法巡り米国が行動すれば

MAGAZINE

特集:コロナ不況に勝つ最新ミクロ経済学

2020-6・ 2号(5/26発売)

意思決定の深層心理から人間の経済行動を読み解く── コロナ不況を生き残るため最新の経済学を活用せよ

人気ランキング

  • 1

    北朝鮮の民間経済を圧迫する独裁者の国債

  • 2

    東京都、新型コロナウイルス新規感染15人 2桁台で3日連続増加

  • 3

    ギター人気復活を導く「スーパークール」な和製ギター

  • 4

    東京都、新型コロナウイルス新規感染11人 2日連続で…

  • 5

    ブラジルのコロナ無策は高齢者減らしのため?

  • 6

    新型コロナの死亡率はなぜか人種により異なっている

  • 7

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がア…

  • 8

    コロナショックで孤立無援のイタリアが恨み節──加速…

  • 9

    米、香港への優遇措置もはや継続できず 中国による…

  • 10

    中国がWHOに送り込んだプロパガンダ宣伝マン

  • 1

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 背景には韓国の国民性も?

  • 2

    東京都、新型コロナウイルス新規感染14人に急増 緊急事態宣言解除の目安、3項目中2項目が基準下回る

  • 3

    「イギリスが香港のために立ち上がらないことこそ危機だ」パッテン元総督

  • 4

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がア…

  • 5

    カナダで「童貞テロ」を初訴追──過激化した非モテ男…

  • 6

    新型コロナの死亡率はなぜか人種により異なっている

  • 7

    日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいってい…

  • 8

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 9

    新型コロナよりはるかに厄介なブラジル大統領

  • 10

    北朝鮮の民間経済を圧迫する独裁者の国債

  • 1

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に

  • 2

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言したウイルス映画が語ること

  • 3

    金正恩「死んだふり」の裏で進んでいた秘密作戦

  • 4

    スズメバチが生きたままカマキリに食べられる動画が…

  • 5

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 …

  • 6

    優等生シンガポールの感染者数が「東南アジア最悪」…

  • 7

    コロナ禍で露呈した「意識低い系」日本人

  • 8

    日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいってい…

  • 9

    コロナ独自路線のスウェーデン、死者3000人突破に当…

  • 10

    ロックダウンは必要なかった? 「外出禁止は感染抑…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月
  • 2019年12月