最新記事

月は死んでいない──ゆっくり収縮し、月面が震動する活発な活動状態にあった

2019年5月16日(木)18時30分
松岡由希子

月周回無人衛星LROが撮影したティコクレーター NASA

<アポロ計画を通じて観測した約50年前のデータと月周回無人衛星LROの画像データを組み合わせ、月面が震動する活発な状態にある可能性があることがわかった>

月は小惑星や流星が激しく衝突する混沌とした環境下で形成されたと考えられている。この衝突によって熱が発生したため、形成当初の月は非常に高温であったが、時が経つにつれて次第に冷えながら収縮し続けており、月の収縮に伴って、月面の地殻は脆くなり、ある地殻が隣接する部分に押し上げられる「衝上断層」が形成されている。

そしてこのほど、これら「衝上断層」が活発な状態にあり、月面が震動する「月震」を引き起こしている可能性があることがわかった。

アポロ計画で月に設置した地震計データを解析

アメリカ航空宇宙局(NASA)では、「アポロ計画」のアポロ11号、12号、14号、15号、16号のミッションで月面に地震計を設置し、1969年から1977年までにマグニチュード2から5の浅発月震を28回観測した。

国立航空宇宙博物館(NASM)地球惑星研究センター(CEPS)の上級研究員トーマス・ワターズ博士らの研究チームは、地震観測網が検知した震源地の位置を正確に特定するアルゴリズムを独自に開発し、このアルゴリズムを使って月震データを解析した。

その結果、全28回のうち8回の月震は「衝上断層」から30キロメートル圏内を震源地としていた。また、これら8回のうち6回は、月が遠地点(月が公道軌道上で地球から最も遠くなる点)から1万5000キロメートル未満に位置するタイミングで発生したものであった。地球の重力からの潮汐応力が加わることで応力がピークに達し、断層のすべり現象が起きやすくなったとみられている。

最近の月震で地滑りがおきていた......

研究チームは、2019年5月13日に学術雑誌「ネイチャージオサイエンス」で掲載された研究論文において「月震の震源地と『衝上断層』が近いことから、月は構造的に活発である」と結論づけている。

press_image_1_v2.jpgNASA/GSFC/Arizona State University/Smithsonian

「衝上断層」が活発な状態にあることは、NASAの月周回無人衛星LRO(ルナー・リコネサンス・オービター)が2009年以降に撮影した3500件以上の「衝上断層」の高解像度画像でも示されている。

月面の物質は太陽や宇宙放射線にさらされることで徐々に薄黒くなるものだが、一部の画像では、「衝上断層」やその近くにある地すべりや岩が比較的明るく映っていた。これはつまり、最近の月震で地滑りがおき、宇宙空間にさらされはじめたものだと考えられる。

人類の月探査において優先すべき課題

NASAゴダード宇宙飛行センターのジョン・ケラー博士は「アポロ計画を通じて観測した約50年前のデータとLROの画像データを組み合わせ、月への解明を前進させたことは、非常に素晴らしい」と一連の研究成果を高く評価している。

また、研究論文の共同著者でもあるNASAマーシャル宇宙飛行センターのレニー・ウェーバー博士は「月面に新たな地震観測網を構築することは、月の内部構造の解明をすすめるうえでも、危険な月震がどれくらい存在するかを測定するためにも、人類の月探査において優先すべき課題だ」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

欧州・中央アジア新興国、今年は景気急減速に直面 中

ビジネス

米オープンAI、年内予定のIPOで一部を個人投資家

ワールド

バンス米副大統領、ゼレンスキー氏発言を「言語道断」

ワールド

植田日銀総裁、午後1時15分から参院財金委に出席=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中