最新記事

エアライン

航空会社のリクライニング制限は、乗客の敵か味方か

Airlines Eliminating Reclining Seats

2019年4月17日(水)16時30分
ダニエル・アベリー

リクライニングシートは乗客同士のトラブルの元 Mike Blake-REUTERS

<狭い飛行機で座席の背もたれを倒すのは無礼か否か。航空業界長年の論争に終止符が打たれるときがきた?>

米デルタ航空は、新たに導入する航空機の一部で、座席のリクライニング角度を制限すると発表した。デルタ航空のエアバスA320の乗客は、これまで約10センチ座席を倒すことができたが、今後は約5センチになる。ファーストクラスのリクライニングも、これまでの約14センチから約9センチに縮小される。

もっと座席を詰め込むのが狙い? いや、乗客の「パーソナルスペース」を確保することだと、デルタ航空は説明する。

「素晴らしいアイデアだと思う」と語るのは、ジョニージェット・ドット・コムを運営する旅行エキスパート、ジョニー・ディスカラだ。「航空各社は前後の座席の間隔をもっと広げるべきだ。そうでなければ、リクライニング自体をなくすべきだろう。機内で起きる言い争いのほとんどは、背もたれを倒す角度が原因になっているのだから」

ほかの航空会社もデルタの後に続くだろうとディスカラは予想する。

乗客に残された最後の特権?

格安航空会社のなかには、すでにリクライニング機能を廃止しているところもある。スピリット航空(米)、イージージェット(英)、ライアンエアー(アイルランド)などだ。ナショナルフラッグ・キャリアにも同様の動きはある。2018年にはブリティッシュ・エアウェイズが、新たに導入する35機のエアバスA320neoおよびA321neoで、背もたれを少し後ろに傾けた状態で固定すると発表した。「機内の全員が快適な旅を楽しめるようにするため」だ。日本ではピーチ・アビエーションが同様の「プレリクライニング・シート」を導入している。

座席のリクライニングは、ますます窮屈になる航空機の乗客に残された数少ない特権のひとつのようにも思えるが、使い方を誤ると、リラックスどころかかえってストレスが増える。前の座席の乗客が急に背もたれを倒してきて、「飲み物がこぼれたり、ノートパソコンがあやうく壊れそうになったりしているのを見たことがある」とディスカラは話す。「ファーストクラスでさえ、問題が起こる」

今回デルタ航空の変更の対象となるのは62機(デルタ航空が所有する全航空機の10%未満)で、そのほとんどは短距離の路線だ。現在のところ、国際線の座席に変更を加える計画はない。

座席のリクライニングが失礼な行為であるかどうかについては、長らく議論の的になってきた。トリップアドバイザーのあるフォーラムでは、それについてさまざまな反応が寄せられた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

仏会計検査院、歳出削減促す 増税頼み限界

ビジネス

日立労組、26年春闘のベア要求1万8000円 一時

ビジネス

日銀、3月か4月会合で利上げの可能性「相応にある」

ワールド

アングル:米公民権運動導いたJ・ジャクソン師死去、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中