最新記事

超音速

これが超音速機からの衝撃波をとらえた画像だ

2019年3月8日（金）19時15分
松岡由希子

NASA

アメリカ航空宇宙局（NASA）は、2019年3月6日、アメリカ空軍の超音速練習機「T-38」2機からの衝撃波を鮮明にとらえた画像を公開した。

高度3万フィートで超音速で通過する「T-38」を待ち構えた

NASAの航空機部門（ARMD）で10年以上かけて開発された空対空撮影の新技術により、米カリフォルニア州エドワーズ空軍基地内のNASAアームストロング飛行研究センターで実施された飛行実験において撮影されたものだ。

f4_p3_rgb_planedrop.jpgNASA

この飛行実験では、この新技術を採用した最新のカメラシステムをNASAのサポート航空機「B-200キング・エア」に搭載し、高度3万フィート（約9.14キロメートル）で飛行させて、2000フィート（約610メートル）下を超音速で通過する「T-38」2機を待ち構えた。

f3_p3_knife_plane_drop_dy_2-22.jpgNASA

このカメラシステムは、より広角で、1秒あたり1400フレーム毎秒のフレームレート（fps）で撮影でき、従来に比べて3倍のデータ量を取得できるのが特徴だ。2機の「T-38」は約30フィート（約9.1メートル）離れ、後続機は先行機の10フィート下を飛行し、「B-200キング・エア」のカメラシステムがその様子を3秒間にわたって記録した。

NASAエイムズ研究センターのジェームズ・ハイネック研究員は、撮影された画像について「これほど鮮明で美しいものとは夢にも思わなかった」と驚き、「最新のカメラシステムによって、画像の質とスピードを格段に向上できた」とその成果を強調している。

画像では「T-38」2機からの衝撃波が相互に作用し合う様子も確認できる。エイムズ研究センターのニール・スミス研究員は、とりわけ興味深い点として「後続機の衝撃波が相互作用で曲がっている」ことを挙げ、「後続機は先行機の後を追って飛行するため、その衝撃波も異なる形状になるのだろう。この画像は、衝撃波がどのように作用し合っているのかを解明するのに役立つ」と述べている。

騒音を抑えた超音速機X-59 QueSSTの開発

一般に、航空機が飛行する際、前方の空気が押されて波を生じるが、「T-38」のように音速を超える速度で飛行すると、空気がスピードに追いつけずに圧縮し始め、衝撃波と呼ばれる特有の波が生成される。この衝撃波は人間の目には見えないが、大気中に伝わりながら結合し、ソニックブームと呼ばれる大音響が生じる。ソニックブームは、人間や動植物、地上施設などに被害を及ぼす可能性があることから、これまで陸地上空での超音速飛行は厳しく制限されてきた。

NASAでは、2022年末までの飛行開始を目指し、騒音を抑えた超音速機「X-59 QueSST」の開発に取り組んでおり、この新たな空対空撮影の技術は、「X-59 QueSST」の実用化に向けたデータ取得などにおいても活用される見込みだ。

low-boom2.jpgX-59 QueSST - NASA

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ　朝ロ同盟を称
2025.12.27

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間　紛争再燃に
2025.12.27

ワールド

アングル：求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ
2025.12.27

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃＝ウクライナ当局
2025.12.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化　米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中