最新記事
セカンドオピニオン

【医療】セカンドオピニオンをもらうには、どうしたらいい?

2019年2月18日(月)16時40分
片山ゆき(ニッセイ基礎研究所)

2―セカンドオピニオンを「受けたことがある」患者は3割、「受けてよかった」が8割


では、セカンドオピニオンの需要や満足度は実際どれくらいあるのでしょうか。少し前の調査にはなりますが、「平成23年受療行動調査の概況」(厚生労働省)によると、セカンドオピニオンが必要と判断した外来患者は23.4%、入院患者は34.6%を占めました5。必要と判断した患者のうち、実際セカンドオピニオンを受けた患者は、外来・入院患者ともおよそ3割を占めています(図表1)。また、受けたセカンドオピニオンの満足度で「良かった」と回答した外来・入院患者は8割に達しました6。

0218nisssei.jpg

同調査によると、セカンドオピニオンを受けなかった理由として、外来・入院とも「受けた方がいいのか判断できない」、「どうすれば受けられるのかわからない」、「主治医に受けたいと言いづらい」が多くなっています(図表2)。

現在では、医療機関のウェブサイト上でどうすれば受けられるかについての詳細な紹介があります。また、医療環境の変化の中で、医療提供側と患者側のセカンドオピニオンの取得に関する意識も大きく変化し、ハードルも低くなっていると思われます。実際に受けた場合、患者の満足度が高い点からも、現在の治療に疑問点がある場合や納得がいかない場合は、受けてみるのもよいでしょう。

0218nissei2.jpg

――――――――

5 「平成23年受療行動調査の概況」の調査対象は、全国(岩手県、宮城県、福島県を除く)の一般病院を利用する患者(外来・入院)を対象として、層化無作為抽出した一般病院(500施設)を利用する患者を調査対象としている。セカンドオピニオンの必要性については、外来患者は「調査日における病気や症状」、入院患者は「入院の原因となった病気や症状」における必要性について質問したものである。また、「必要性」の質問に対して、上掲の回答以外に、「必要だと思わない」(外来患者52.8%、入院患者42.3%)、「セカンドオピニオンを知らない」(外来患者9.7%、入院患者15.3%)「無回答」(外来患者14.0%、入院患者15.3%)となった。
6 回答の結果は、「受けたことがある」者を100とし、 「良かった」(外来患者79.3%、入院患者82.0%)、「良くなかった」(外来患者2.5%、入院患者2.3%)、「どちらともいえない」(外来患者13.1%、入院患者10.9%)、「無回答」(外来患者5.1%、入院患者4.8%)であった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ネトフリ株一時9%超上昇、ワーナー買収断念の意向を

ビジネス

今年の米経済は「力強さ増す」、新企業成長で雇用創出

ワールド

米国務長官、3月2─3日にイスラエル訪問 イラン情

ビジネス

米建設支出、25年12月は前月比0.3%増 予想と
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石が発見される...ほかの恐竜にない「特徴」とは
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    習近平による軍部粛清は「自傷行為」...最高幹部解任…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中