最新記事

大麻

思春期に大麻を摂取してなければうつ病が防げたかも　米国で40万件

2019年2月20日（水）17時30分
松丸さとみ

カナダでは、2018年10月に医療用だけでなく娯楽用でも大麻所持が合法化されている　Carlos Osorio-REUTERS

＜10代の時に大麻を摂取してなければうつ病が防げたかもしれないケースが英国で6万件、米国では40万件に達する可能性があることが明らかになった＞

2万3000人分のデータを分析

うつ病にかかっている35歳未満の人の中で、10代の時に大麻（マリファナ）を摂取してなければうつ病が防げたかもしれないケースが英国で6万件、米国では40万件に達する可能性があることがこのほど行われた調査で明らかになった。35歳未満のうつ病の14件に1件の割合になるという。英ガーディアン紙が報じた。

カナダのマギル大学や英オックスフォード大学など複数の大学の研究者が、1990年代半ば以降に発表された11の研究を分析したもので、データは2万3000人分以上になる。結果は、米国医師会発行の精神医学専門誌「JAMAサイキアトリー」に発表された。

18歳未満の時に医療目的ではなく大麻を使用していた人たちを34歳まで追跡調査し、うつ病や不安症の発症について、また自殺行動などについて調べた。年齢や、社会経済的な地位、最初から精神的な問題を抱えていたか、などを考慮した上で分析した結果、思春期に大麻を使用していた人は、後になってうつ病を発症したり、自殺を考えたり自殺未遂をしたりといった行動を取る可能性が高いことが分かった。

18歳未満で大麻を使用していた人の自殺未遂の割合は、使用しなかった人の3.5倍に達した。今回発表された報告によると、自殺を考えるのはうつ病の症状の1つで、精神疾患の後遺症として非常に深刻なものの1つだ。

思春期の2割が大麻を毎月使用

報告書によると、米国では思春期の人の20.9％が大麻を毎月使用しており、12年生（高校の最終学年）の約7％が毎日またはほぼ毎日大麻を使用している。本調査におけるうつ病の人口寄与危険度は7.2％と推定され、米国の18〜34歳の人口（約7000万人）とうつ病の発症率（8.1％）を使って計算すると、大麻が原因でうつ病になった可能性のある18〜34歳の人の数は41万人以上に達するという。14人に1人が、大麻を使用しなければうつ病の発症を避けられたかもしれないことになる。

今回の報告書の共著者であるオックスフォード大学のアンドレア・チプリアーニ博士によると、大麻の精神活性成分のデルタ-9-テトラヒドロカンナビノール（通称THC）は、脳の中でも感情や学習、合理的思考に重要な部分にあるレセプター（受容体）と結びつく。脳のこの部分にある受容体の密度は思春期にピークを迎える上に、この時期の脳はまだ発達段階であるため、思春期の大麻使用による脳への影響が懸念される、と同博士はガーディアンに説明する。
　
今回報告書を発表した研究者らは、両親や思春期の子供たちの両方に対し、大麻使用でどのような害があるのかをより広く教育していく必要があると訴えている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米コノコフィリップス、カナダで11月に人員削減＝社
2025.10.24

ビジネス

売り上げ低迷の米ターゲット、従業員1800人削減へ
2025.10.24

ワールド

米、対中通商合意の順守状況を調査へ　追加関税の可能
2025.10.24

ビジネス

カナダ、米国製ステランティス・ＧＭ車の関税免除を制
2025.10.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号（10/21発売）

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は？
  • 4
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月2…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 10
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中