最新記事

米犯罪

ジョンベネ殺害事件で、遂に真犯人が殺害を自供か?

Sex Offender Allegedly Admits To Killing JonBenet Ramsey

2019年1月11日(金)13時15分
ドーン・ゲスケ

事件発生当時、6歳で殺害されたジョンベネの美少女ぶりが世間の注目を集めた ABC News/YOUTUBE

<児童ポルノ所持で収監中の男が、22年前のジョンベネ殺害を手紙で自供――世界中が注目した美少女殺害事件のミステリーがようやく解明されるのか>

1996年12月にコロラド州ボルダーで起きた6歳の少女ジョンベネ・ラムジーの殺害事件で、新たな展開があった。児童ポルノ所持の罪で、現在コロラド州の刑務所に収監されているゲイリー・オリバ(54)が、友人への手紙の中でジョンベネを「誤って」殺害したと認めた、と英タブロイド紙デイリー・メールが報じた。

「デイリー・メールTV」が入手した手紙によると、性犯罪者として登録されているオリバは、「私はジョンベネのように誰かを愛したことはなかった。しかしジョンベネを脱がし、頭を割って、死なせてしまった」と書いている。

また別の手紙では、「ジョンベネは私を完全に変え、私の中の悪を消し去った。ジョンベネの美しい顔、輝くように美しい肌、女神のような素晴らしい体を一目見て、他の子どもたちを殺害した私が間違っていたことを悟った。しかしアクシデントによって、ジョンベネは死んだ。それは私の責任だ」と、書いている。

オリバの手紙は、かつての同級生のマイケル・バイルに送られていた。バイルは長年にわたってジョンベネ殺害事件へのオリバの関与を疑っていた。バイルは、収監中のオリバがジョンベネ殺害を自供することを願い、連絡を取り続けていた。取材に対して、オリバの自供がジョンベネ事件でオリバを起訴する証拠となる、と語っている。

携帯にジョンベネの画像を所持

手紙では、ジョンベネが殺害された夜になぜオリバがジョンベネの自宅にいたか説明していない。しかしデイリー・メールの報道によれば、オリバは当時、現場から10ブロックの場所に住所があった。

地元ボルダーの警察は、すでにオリバの手紙を提示されたが、捜査の現状についてはまだコメントしていない。

オリバは、携帯電話に児童ポルノを所持していたとして2016年に逮捕され、数百点の画像にはジョンベネの写真も含まれていた。2020年に仮釈放されることになっている。

捜査当局は、ジョンベネが殺害された夜に男性容疑者(オリバもその1人)が、ジョンベネの自宅に侵入して殺害したと見ている。自宅で発見された11万8000ドルの身代金を要求する脅迫状の文字は、オリバの筆跡とは一致しなかった。しかし共犯者がいるのではないかという憶測は当時からあったと、デイリー・メールは報じている。

ジョンベネ殺害事件は、被害者が美少女コンテストで何度もグランプリを獲得し、全米有数のセレブ一家で発生したことから、世間の注目を集めてメディア報道が過熱した。これまで家族が真犯人として取り沙汰されたこともあったが、誰も被疑者としては起訴されていない。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中