日本の半導体はなぜ沈んでしまったのか？

2018年12月25日（火）10時19分

遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

80年代の全盛期、日本の半導体は総合電機としての自社のエレクトロニクスを高性能化させるサイクルの中で発展してきた。当時筆者は一橋大学にいて日立HITAC（ハイタック）の大型コンピュータを用いて分子間相互作用を分析するコンピュータ・シミュレーションを行っていたが、CPUタイムなどの関係上、シミュレーションが終わる前にタイムアウトしてしまって速度相関関数やそのスペクトルの計算に困難を来していた。そこで理研に通って富士通FACOMを使わせてもらいシミュレーションを完遂させたりしたものだ。それによりアメリカのアルゴン研究所がIBMを使って計算する速度相関関数やそのスペクトルと同等に競争することができた。つまり、日立や富士通などの大型計算機はIBMに近づいており、他のハイテク製品の性能を高めるための半導体の開発は、アメリカを凌いでいたと言っても過言ではない。

ところが1993年にインテルがマイクロプロセッサーPentiumを、 1995年にはマイクロソフトがPC用のOSであるWindows95を発売すると、世の中はワークステーション時代からPC時代に入り、いきなりインターネットの時代へと突入し始めた。

それまでのDRAMは供給過剰となって日本の半導体に打撃を与え（DRAM不況）、二度にわたる日米半導体協定によって圧倒的優位に立ったアメリカ半導体業界が進めるファブレス（半導体の設計は行うが生産ラインを持たない半導体企業）など、研究開発のみに専念する生産方式についていけなかった。時代は既に設計と製造が分業される形態を取り始めていたのである。

当時の通産省が率いる包括的な半導体産業に関する国家プロジェクトは、分業という新しい流れについていくことを、かえって阻害した側面がある。

一方、バブルの崩壊なども手伝って、1991年ごろには日本のエレクトロニクス関係の企業は、半導体部門のリストラを迫られていた。