最新記事

地球温暖化

解けた氷河から大量のメタンガスが放出される

A Giant Methane Incubator

2018年12月7日(金)17時30分
ハナ・オズボーン(サイエンス担当)

アイスランドの氷河の下では火山ガスと水の流れによって大量のメタンが発生し、大気中に放出されている可能性がある Snorri Gunnarsson/iStock.

<氷の封印は解けてしまったのか――火山と氷河による相互作用が加速して危険なメタンが大量に大気中へ>

カトラ火山はアイスランド最大にして最も危険な火山。そのカトラ火山を覆う巨大氷河の一部であるソウルヘイマヨークトル氷河から、強力な温暖化ガスのメタンが毎日最大41トン放出されている──。そんな驚きの研究結果が、11月20日付でオンライン学術誌サイエンティフィック・リポーツに発表された。

メタンの温室効果は二酸化炭素(CO2)よりはるかに強い。北極地方では永久凍土に閉じ込められているが、温暖化の影響で凍土が解けてメタンが放出され、温暖化を一段と加速させる恐れがある。

未知のメタン発生源を突き止めることは、気候変動の予測に不可欠だ。今回発見されたような事例がほかにも存在するなら、人知れず大量のメタンが放出されていることになる。

氷河からこれほど大量のメタン放出が確認されたのは初めてだが、「同様に氷河と火山が互いに作用を及ぼしている場所でもメタンが放出されている可能性は十分ある」と、研究を率いる英ランカスター大学のピーター・ウィンは言う。「南極大陸とグリーンランドの氷床の下で広範囲の地熱活動を示す証拠が増えており、大量のメタンが発生している可能性がある」

研究チームによれば、氷河から解け出した水のメタン濃度は、付近の川や堆積物より高い。また、氷河底面の微生物がメタンの発生源であることも判明した。

メタンは通常、酸素と反応してCO2を発生させるが、ソウルヘイマヨークトルでは解けた水が氷河底面で火山ガスに触れる。火山ガスは水中の酸素濃度を低下させるため、発生したメタンはCO2に変わらず、水に溶けて氷河の外に運ばれる。つまり、火山は微生物が繁殖してメタンを水中に放出するのに必要な環境を提供する、巨大な「メタン培養器」なのだ。

研究チームは、グリーンランドと南極大陸でも同様の研究を実施したい構えだ。「地熱システムが水の流れと結び付いていれば、今回の観測結果をはるかに上回る規模のメタンが放出されている可能性がある」

だとしたら憂慮すべき事態だ。今のペースで温暖化が続けば「より多くの水が解け出して氷河の底面に触れ、氷の下の火山活動と地熱活動の結び付きが強まりかねない」と、ウィンは言う。「氷が薄くなって氷の下の火山・地熱システムへの圧力が減り、噴火活動と熱の流れが増す可能性もある。そうなれば氷河底面でのメタン生成が加速するはずだ」

<本誌2018年12月11日号掲載>


※12月11日号(12月4日発売)は「移民の歌」特集。日本はさらなる外国人労働者を受け入れるべきか? 受け入れ拡大をめぐって国会が紛糾するなか、日本の移民事情について取材を続け発信してきた望月優大氏がルポを寄稿。永住者、失踪者、労働者――今ここに確かに存在する「移民」たちのリアルを追った。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中