最新記事

地球温暖化

解けた氷河から大量のメタンガスが放出される

A Giant Methane Incubator

2018年12月7日(金)17時30分
ハナ・オズボーン(サイエンス担当)

アイスランドの氷河の下では火山ガスと水の流れによって大量のメタンが発生し、大気中に放出されている可能性がある Snorri Gunnarsson/iStock.

<氷の封印は解けてしまったのか――火山と氷河による相互作用が加速して危険なメタンが大量に大気中へ>

カトラ火山はアイスランド最大にして最も危険な火山。そのカトラ火山を覆う巨大氷河の一部であるソウルヘイマヨークトル氷河から、強力な温暖化ガスのメタンが毎日最大41トン放出されている──。そんな驚きの研究結果が、11月20日付でオンライン学術誌サイエンティフィック・リポーツに発表された。

メタンの温室効果は二酸化炭素(CO2)よりはるかに強い。北極地方では永久凍土に閉じ込められているが、温暖化の影響で凍土が解けてメタンが放出され、温暖化を一段と加速させる恐れがある。

未知のメタン発生源を突き止めることは、気候変動の予測に不可欠だ。今回発見されたような事例がほかにも存在するなら、人知れず大量のメタンが放出されていることになる。

氷河からこれほど大量のメタン放出が確認されたのは初めてだが、「同様に氷河と火山が互いに作用を及ぼしている場所でもメタンが放出されている可能性は十分ある」と、研究を率いる英ランカスター大学のピーター・ウィンは言う。「南極大陸とグリーンランドの氷床の下で広範囲の地熱活動を示す証拠が増えており、大量のメタンが発生している可能性がある」

研究チームによれば、氷河から解け出した水のメタン濃度は、付近の川や堆積物より高い。また、氷河底面の微生物がメタンの発生源であることも判明した。

メタンは通常、酸素と反応してCO2を発生させるが、ソウルヘイマヨークトルでは解けた水が氷河底面で火山ガスに触れる。火山ガスは水中の酸素濃度を低下させるため、発生したメタンはCO2に変わらず、水に溶けて氷河の外に運ばれる。つまり、火山は微生物が繁殖してメタンを水中に放出するのに必要な環境を提供する、巨大な「メタン培養器」なのだ。

研究チームは、グリーンランドと南極大陸でも同様の研究を実施したい構えだ。「地熱システムが水の流れと結び付いていれば、今回の観測結果をはるかに上回る規模のメタンが放出されている可能性がある」

だとしたら憂慮すべき事態だ。今のペースで温暖化が続けば「より多くの水が解け出して氷河の底面に触れ、氷の下の火山活動と地熱活動の結び付きが強まりかねない」と、ウィンは言う。「氷が薄くなって氷の下の火山・地熱システムへの圧力が減り、噴火活動と熱の流れが増す可能性もある。そうなれば氷河底面でのメタン生成が加速するはずだ」

<本誌2018年12月11日号掲載>


※12月11日号(12月4日発売)は「移民の歌」特集。日本はさらなる外国人労働者を受け入れるべきか? 受け入れ拡大をめぐって国会が紛糾するなか、日本の移民事情について取材を続け発信してきた望月優大氏がルポを寄稿。永住者、失踪者、労働者――今ここに確かに存在する「移民」たちのリアルを追った。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中