最新記事

サイエンス

暴走する中国ゲノム研究

China’s Bioethics Struggles Enter the Spotlight

2018年12月6日(木)17時00分
マーラ・ビステンダール(サイエンスライター)

HIVはこの基準には当てはまらないと、多くの専門家は指摘する。父親がHIV感染者であっても子供に感染するリスクは低い。しかも賀が行ったと主張する遺伝子操作で西ナイル熱や日本脳炎など他のウイルスに感染しやすくなる可能性もある。

クリスパーの開発者の1人、マサチューセッツ工科大学のフェン・チャン教授は賀の発表に危機感を抱き、この技術でデザイナーベビーを誕生させる研究を一定期間禁止すべきだと声明を出した。

数年前から欧米の事情通の間では、デザイナーベビーが生まれるとしたら、それは中国だろうとささやかれていた。儒教の伝統もあって、中国では個人よりも親族など集団のニーズが重視される。受精卵や胚の遺伝情報の扱いには倫理的配慮が求められるという意識も希薄だ。また中国の医療・研究機関では、患者や被験者にリスクとメリットを十分に説明した上で同意を得るインフォームドコンセントがきちんと行われていない。

しかも「優生優育(優れた子を生み、優れた子に育てる)」を柱とする「一人っ子政策」の歴史がある上、親となるカップルよりも研究者や国家の都合が優先される。中国には賀のようなスタンドプレーが生まれる条件がそろっているのだ。

賀からメールをもらった13年、私は広西チワン族自治区の病院を取材した。チワン族にはβサラセミアという遺伝性の血液疾患が多く、この病院では大規模な遺伝子スクリーニングを実施していた。カップルの遺伝子を検査して、この病気の子供が生まれる確率を調べ、カウンセリングを行う。

それだけならいいが、既に妊娠している場合は出生前診断を実施し、胎児にこの病気を引き起こす遺伝子変異が見つかれば、人工妊娠中絶を強く勧める。

私は待合室にいたカップルに話を聞いた。彼らは自主的にプログラム参加を決めたと話していたが、どの程度趣旨を理解しているかは怪しいものだった。中国人は長年の人口制限で政府が生殖に干渉することに慣れっこになっている。そんな状況で少数民族を対象に優生学的な色合いを持つプログラムが実施されるとなると、当人たちが納得しているかはかなり疑わしい。

この取材の経験があったから、15年に広州の中山大学の研究チームがβサラセミアを引き起こす遺伝子変異をクリスパーで修正する実験を行ったというニュースを知ったときも私はあまり驚かなかった。中山大学チームが使ったのは生存不能の受精卵で、結果は完全な成功とは言えなかった。それでもこの研究が、賀が成功したと主張する実験に道を開いたのは確かだ。

「同胞として恥ずかしい」

賀が被験者の同意を得るために作成した文書では、この実験は「エイズワクチン開発プロジェクト」の一環とされ、受精卵に行う操作の説明には専門用語が多用されている。

不都合な点を曖昧にした専門用語だらけの文書を見せられたら、よく読みもせずに同意する人もいるだろう。そんなやり方で被験者を募れるなら、野心的な研究者が、世間をあっと言わせる実験をして一躍有名になろうとしても不思議はない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

過度な利上げで物価と賃金の循環壊さないよう、慎重に

ビジネス

世界のM&A、1月は前年比0.6%減の2325億ド

ビジネス

米KKR、AI巡る市場混乱は「好機」 スポーツ投資

ワールド

米が追加人道支援600万ドル規模、キューバは「偽善
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中