最新記事

中国

Huaweiの頭脳ハイシリコンはクァルコムの愛弟子？

2018年12月10日（月）08時45分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

何庭波が北京郵電大学を卒業したのは1996年だが、クァルコム―北京郵電大学共同研究所が正式に設立されたのが1998年であって、クァルコムは非正式の形で早くから北京郵電大学に根を下ろしていたので、何庭波は直接クァルコムから半導体に関する指導を受けていたという可能性が高い。

そうでなかったら、なぜ、ここまでハイシリコンのレベルが高いのか、なかなか合点がいかないことが多いのが一般的な感触だろう。

ハイシリコンを絶賛する日本の半導体専門家たち

筆者だけがハイシリコンのレベルの高さを書くと、「お前は中国の回し者か」「親中だ」といった類の心ないバッシングが来るのは目に見えている。

そこで日本の高いレベルの半導体専門家が書いている論評をご紹介したい。

たとえば、2018年2月8日、田中直樹氏が、「中国とどう向き合うか。真剣に考えるべき」技術者塾「半導体チップ分析から見通す未来展望シリーズ」で講演をなさったテカナリエの清水洋治氏講演の重要性を日経ビジネスのウェブサイトで指摘している。

タイトルは「わずか6年で世界トップに、中国半導体メーカーの実力」である。その2ページ目に「'''トップレベルの半導体メーカーを持つHuawei'''」という小見出しがある。そこに以下のようなことが書いてある。

――Huawei社は傘下にHiSilicon Technology社という半導体メーカーを持っています。同社が2012年に突然「K3V2」というチップを発表したのですが、この発表の中で驚くべきことがありました。当時、150Mbps、LTE Cat.4に対応しているメーカーは世界中に1社もなく、Qualcomm社でさえCat.3、100Mbpsまでの対応だった中で、HiSilicon社はいきなり150Mbps対応のチップを発表したのです。

プロトタイプができただけだろうと思っていたら、すぐに日本で、このCat.4を搭載したWi-Fiルーターが当時のイー・モバイルから発売されたのです。中国が世界で最も速い通信用チップを一番先につくってしまったということで、とてつもない衝撃を受けました。それ以降、HiSilicon社は世界のひのき舞台のトップグループに躍り出て、現在もトップ中のトップをひた走っています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

「ホルムズ開放しなければ地獄見る」、トランプ氏がイ
2026.04.06

ワールド

「米兵救出は復活祭の奇跡」、トランプ氏の宗教発言に
2026.04.06

ワールド

ＵＡＥアルミ生産大手、イラン攻撃受けた精錬所は完全
2026.04.06

ワールド

米プラネット・ラボ、イラン周辺の画像公開を無期限停
2026.04.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中