最新記事

中国社会

中国・深センのマラソン大会、258人が不正で処分──でも実は「普通」のこと!?

2018年12月3日(月)18時50分
松丸さとみ

「マラソンとスポーツ精神をどうか尊重してほしい!」 写真は上海国際マラソン REUTERS/Carlos Barria

<中国・深セン市で開催されたハーフマラソン大会で、258人が不正行為をしたとして処分を受けたことが明らかになった。スポーツ協議会で不正が起きるのは、実は・・>

偽ゼッケン、替え玉、近道......258人が処分

中国南部の深セン市で11月25日に開催されたハーフマラソン大会で、258人もの人が不正行為をしたとして処分を受けたことが明らかになった。中国国営の通信社、新華社通信(英語版)など複数のメディアが、大会側の発表として報じている。

258人の内訳は、ゼッケンの偽造が18人、替え玉3人、近道237人の合計258人。具体的な処分内容は、偽造ゼッケンと替え玉の21人は同大会から永久追放、近道をした237人は2年間の出場禁止だ。

交通監視用のカメラがとらえた映像では、木が生い茂った広い中央分離帯がある片側3車線の広い道路(コース)で、大勢が中央分離帯を突っ切って反対側の車線へと近道をしている様子が映っている。新華社通信は大会側の説明として、本来はこの先少なくとも1キロ行ったところで折り返すコースになっており、つまり近道をした人たちが走った距離は、ハーフマラソンの21キロよりも2〜3キロ少なかったと報じている。


また、地元の写真家が撮影した画像には、全く同じゼッケンを付けて走っているランナーが2人映っていたという。

新華社通信によると、中国共産党の機関紙「人民日報」の英語版ピープルズ・デイリーは社説で、「マラソンとスポーツ精神をどうか尊重してほしい!」と書いた。また、大会側は「今大会で起こった違反行為を非常に残念に思っています。マラソンは単なるエクササイズではなく、人生を象徴するものであり、すべてのランナーは自分自身の行動に責任があります」と声明の中で述べた。

中国版ツイッター「微博(ウェイボー)」のユーザーの中には、「最近の中国にはマラソン大会がありすぎるし、いわゆるランナーとやらが多すぎるけど、本当に走るのが好きなランナーはまだまだ少ない」とぼやいた人もいるという。

実際に、BBCが中国体育協会からのデータとして報じた数字によると、2011年にはランニング大会はわずか22件だったが、今年は1072件もの大会が開催されているほどの人気ぶりだ。今回の深センでの大会は1万6000人が参加したとされている。

200人の不正発覚はいたって普通?

中国では最近、マラソン大会での不正を防止するため、顔認識技術を導入している。11月の杭州マラソン大会で採用されたほか(チャイナ・デイリー)、12月2日に雲南省の昆明(こんめい)市で開催されたマラソン大会でも使われたもようだ(財新グローバルー)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7

ワールド

高市首相、食料品の消費税2年間ゼロ「できるだけ早く

ワールド

英元王子アンドルー氏、エプスタイン被告と公的文書共
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中