最新記事

環境問題

死んだクジラの胃から大量プラスチックごみ　深刻なごみ対策にインドネシア、バスのフリーライド導入

2018年11月22日（木）12時55分
大塚智彦（PanAsiaNews）

大量のプラスチックごみの犠牲になったクジラがインドネシアのカポタ島の海岸に流れ着いた　 REUTERS

＜世界的に問題になっているプラスチックごみ。中国に次ぐ海洋ごみ投棄国といわれるインドネシアでもその深刻さを突きつける事件が起きた＞

インドネシアのスラウェシ島（旧セレベス島）の東南スラウェシ州ワカトビ県にあるワカトビ国立公園内のカポタ島の海岸に11月18日、１頭のクジラの死骸が流れ着いた。

地元の漁民や国立公園関係者さらに環境保護団体メンバーなどが海岸で死骸を調査したところ、胃の中から大量のプラスチック製のごみが出てきたという。

消化されることなく残された胃の中のプラスチックごみが直接このクジラの死因に関係しているかどうかは、死後の腐敗が激しいため特定することはできなかった、としている。だが今インドネシアなどの東南アジアでは海洋に投棄された大量のプラスチックのごみが海洋の環境汚染だけでなく、海洋生物の生態系にも深刻な影響を与え、プラスチックごみ対策が喫緊の課題であることを、このクジラの死骸は物語っている。

国立公園関係者などによるとカポタ島の海岸に流れ着いたのは体長9.5メートルのマッコウクジラで、その胃の中から合計で約5.9キロものブラスチックごみが回収されたという。

世界自然保護基金（WWF）インドネシア支部の発表によると、このマッコウクジラの胃から回収されたのは①硬いプラスチック片19個②プラスチックカップ115個③ビニール袋25枚④ビニールのヒモ3.26キログラム⑤ペットボトル４個⑥ビーチサンダル２足の合計5.9キロという。

クジラの胃の中に残されたプラスチックごみ


WWF同支部はAP通信に対し「このクジラの死因は推定することはできないが、目の前のこの現実は本当に酷い状況だ」と語ったという。

タイでも同様のクジラ受難

2018年5月にはマレーシアとの国境に近いタイの運河で衰弱したゴンドウクジラ１頭が発見され、保護された。クジラは保護中にビニール袋５枚を口から吐き出したことから、体内に大量のプラスチックごみが残されているとの懸念が起きたものの、発見から５日後に保護活動もむなしくクジラは死亡した。

その後専門家などがゴンドウクジラを解体したところ、やはり胃の中かから大量のプラスチックが発見されたという。この時はレジ袋80枚など合計８キログラムのプラスチックごみが発見され、これが胃に詰まりエサを食べられなかったことが死因との見方が強まった。

タイのクジラ専門家などによると、クジラはプラスチックごみをエサと勘違いして食べてしまい、それが胃の中で消化できないことから滞留して「満腹感」を与え、食欲がなくなるという。そしてエサを摂取しなくなるため栄養失調となり、最後は衰弱して死に至るケースが多いとされている。これまで東南アジアだけでなく、世界各地でこうしたプラスチックごみによるクジラの犠牲は発見されているが、専門家は「見つかるのはごく一部でさらに多くのクジラがプラスチックごみによって死んでいる可能性が高い」と警告している。

タイではクジラだけでなく、ウミガメ、イルカなど年間で300頭以上の海洋生物がプラスチックごみを食べて死ぬ事例が報告されており、早急な対策が環境問題や海洋問題の専門家から指摘されている。

次のページ中国に次ぐ海洋ごみ排出国
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、イラン元司令官親族の永住権停止　移民当局の拘束
2026.04.05

ワールド

ウクライナとトルコ首脳が会談、安保協力強化で合意
2026.04.05

ワールド

米軍機撃墜で新防空システム使用、イラン「実戦で披露
2026.04.05

ワールド

イラン南部の原発に飛翔体、1人死亡　南西部の石化施
2026.04.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 6
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中