最新記事

環境問題

死んだクジラの胃から大量プラスチックごみ　深刻なごみ対策にインドネシア、バスのフリーライド導入

2018年11月22日（木）12時55分
大塚智彦（PanAsiaNews）

大量のプラスチックごみの犠牲になったクジラがインドネシアのカポタ島の海岸に流れ着いた　 REUTERS

＜世界的に問題になっているプラスチックごみ。中国に次ぐ海洋ごみ投棄国といわれるインドネシアでもその深刻さを突きつける事件が起きた＞

インドネシアのスラウェシ島（旧セレベス島）の東南スラウェシ州ワカトビ県にあるワカトビ国立公園内のカポタ島の海岸に11月18日、１頭のクジラの死骸が流れ着いた。

地元の漁民や国立公園関係者さらに環境保護団体メンバーなどが海岸で死骸を調査したところ、胃の中から大量のプラスチック製のごみが出てきたという。

消化されることなく残された胃の中のプラスチックごみが直接このクジラの死因に関係しているかどうかは、死後の腐敗が激しいため特定することはできなかった、としている。だが今インドネシアなどの東南アジアでは海洋に投棄された大量のプラスチックのごみが海洋の環境汚染だけでなく、海洋生物の生態系にも深刻な影響を与え、プラスチックごみ対策が喫緊の課題であることを、このクジラの死骸は物語っている。

国立公園関係者などによるとカポタ島の海岸に流れ着いたのは体長9.5メートルのマッコウクジラで、その胃の中から合計で約5.9キロものブラスチックごみが回収されたという。

世界自然保護基金（WWF）インドネシア支部の発表によると、このマッコウクジラの胃から回収されたのは①硬いプラスチック片19個②プラスチックカップ115個③ビニール袋25枚④ビニールのヒモ3.26キログラム⑤ペットボトル４個⑥ビーチサンダル２足の合計5.9キロという。

クジラの胃の中に残されたプラスチックごみ


WWF同支部はAP通信に対し「このクジラの死因は推定することはできないが、目の前のこの現実は本当に酷い状況だ」と語ったという。

タイでも同様のクジラ受難

2018年5月にはマレーシアとの国境に近いタイの運河で衰弱したゴンドウクジラ１頭が発見され、保護された。クジラは保護中にビニール袋５枚を口から吐き出したことから、体内に大量のプラスチックごみが残されているとの懸念が起きたものの、発見から５日後に保護活動もむなしくクジラは死亡した。

その後専門家などがゴンドウクジラを解体したところ、やはり胃の中かから大量のプラスチックが発見されたという。この時はレジ袋80枚など合計８キログラムのプラスチックごみが発見され、これが胃に詰まりエサを食べられなかったことが死因との見方が強まった。

タイのクジラ専門家などによると、クジラはプラスチックごみをエサと勘違いして食べてしまい、それが胃の中で消化できないことから滞留して「満腹感」を与え、食欲がなくなるという。そしてエサを摂取しなくなるため栄養失調となり、最後は衰弱して死に至るケースが多いとされている。これまで東南アジアだけでなく、世界各地でこうしたプラスチックごみによるクジラの犠牲は発見されているが、専門家は「見つかるのはごく一部でさらに多くのクジラがプラスチックごみによって死んでいる可能性が高い」と警告している。

タイではクジラだけでなく、ウミガメ、イルカなど年間で300頭以上の海洋生物がプラスチックごみを食べて死ぬ事例が報告されており、早急な対策が環境問題や海洋問題の専門家から指摘されている。

次のページ中国に次ぐ海洋ごみ排出国
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ　過剰生産と消
2026.02.10

ビジネス

中国ＳＭＩＣ、第4四半期は60.7％増益　予想上回
2026.02.10

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し　利下げで相殺可能＝Ｅ
2026.02.10

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中