最新記事

サーキュラー・エコノミー

トマトの廃棄物を使った夢の微生物燃料電池

2018年10月24日(水)16時00分
クリスティーナ・プロコピオー

フロリダ州では毎年、生産量の40%に当たる40万トン近くのトマトが廃棄される ADRIAN825/ISTOCKPHOTO

<米研究チームが、トマト廃棄物が微生物燃料電池の強力なエネルギー源になり得ることを発見>

全米1位のトマト産地カリフォルニア州と2位のフロリダ州では、商業用トマトの3分の2~4分の3を生産している。当然ながらここでは、傷んだトマトや、ケチャップを作る過程で取り除く皮や種といった廃棄物も大量に出る。

そんなトマト廃棄物が微生物燃料電池の強力なエネルギー源になり得ることを発見したのが、米サウスダコタ鉱業技術大学のベンカタラマナ・ガダムシェッティ准教授率いる研究チーム。16年の米化学学会の全米総会で途中経過を発表し、世界を驚かせた。現在は、350ミリリットルの缶に廃棄トマト3.5ミリグラムとミネラルウオーターを入れて、1時間当たり72ワットの電力量を10日間保つことが可能になっている。

フロリダ州では毎年、生産量の40%に当たる40万トン近くのトマトが廃棄される。これを全てエネルギーに変えたら、ディズニーワールドの90日分の電力を賄える。しかし「埋め立てれば強力な温室効果ガスであるメタンガスが発生し、廃水が湖や海などに流れ込む恐れもある。処理方法を見つけたかった」と、ガダムシェッティは言う。

微生物燃料電池は、微生物が有機物を分解して発生する電流を利用する。トマト発電の場合、まず地元の廃水処理施設で発生する微生物を燃料電池に組み込む。その働きでトマト廃棄物を酸化させ、発生した電子を燃料電池で回収して電流にする。

トマト以外の食品廃棄物や海洋廃棄物が燃料電池に利用できるとの研究結果も多い。それでもガダムシェッティの研究チームによれば、トマトが含む一部の微量栄養素が特に発電に適している。実用化に向けた課題は発電量の大幅向上。微生物燃料電池の部品(電極、微生物、生物膜、配線)のどれが最大の抵抗になっているかを突き止め、改良していくという。

研究は現在、NASAによる費用支援の対象になっている。そこでは宇宙船で発生するさまざまな廃棄物と微生物を使って発電する生物電気化学モジュールを開発中。このモジュールと、プロジェクトで得られた知見をトマト発電に生かしていく。

ゆくゆくはこのA技術は多様な用途や場所で活用できるようになるはず。廃棄トマトの山が豊富な代替エネルギー源へ、とおいしく変身するだろう。

[2018年10月16日号掲載]

ニュース速報

ワールド

新型コロナ、東京で新たに243人の感染確認 過去最

ワールド

香港警察、警官襲撃巡り7人逮捕 容疑者の逃走支援

ワールド

トランプタワー前に人種差別抗議のスローガン、NY市

ワールド

豪、帰国者を半数に制限 ビクトリア州は新規感染者が

MAGAZINE

特集:香港の挽歌

2020-7・14号(7/ 7発売)

国家安全法で香港の自由と繁栄は終わり? 中国の次の狙いと民主派を待つ運命

人気ランキング

  • 1

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 2

    ウイグル女性に避妊器具や不妊手術を強制──中国政府の「断種」ジェノサイド

  • 3

    やはり空気感染はあった? だとすれば対策の強化が必要

  • 4

    どこにも行かない台湾の「なんちゃってフライト」、…

  • 5

    「香港国家安全法」に反対の立場を取ったトルドーに…

  • 6

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊は…

  • 7

    「かくて私は教授を『クビ』になった」大月隆寛、地…

  • 8

    ヘビのような両生類アシナシイモリの謎 口腔の毒腺…

  • 9

    東京都、9日の新型コロナウイルス新規感染224人を確…

  • 10

    アフリカ、アジアだけでなく南米でも大繁殖──「地上…

  • 1

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 2

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 3

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求める

  • 4

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 5

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」…

  • 6

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 7

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 8

    東京都、3日の新型コロナ新規感染は124人 小池知事「…

  • 9

    英首相ジョンソン、香港市民の英市民権取得を確約 中…

  • 10

    ブラックホール爆弾から無限のエネルギーを取り出す…

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 3

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 4

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 5

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 6

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 7

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 8

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 9

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持…

  • 10

    自殺かリンチか、差別に怒るアメリカで木に吊るされ…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月