最新記事

サーキュラー・エコノミー

トマトの廃棄物を使った夢の微生物燃料電池

2018年10月24日(水)16時00分
クリスティーナ・プロコピオー

フロリダ州では毎年、生産量の40%に当たる40万トン近くのトマトが廃棄される ADRIAN825/ISTOCKPHOTO

<米研究チームが、トマト廃棄物が微生物燃料電池の強力なエネルギー源になり得ることを発見>

全米1位のトマト産地カリフォルニア州と2位のフロリダ州では、商業用トマトの3分の2~4分の3を生産している。当然ながらここでは、傷んだトマトや、ケチャップを作る過程で取り除く皮や種といった廃棄物も大量に出る。

そんなトマト廃棄物が微生物燃料電池の強力なエネルギー源になり得ることを発見したのが、米サウスダコタ鉱業技術大学のベンカタラマナ・ガダムシェッティ准教授率いる研究チーム。16年の米化学学会の全米総会で途中経過を発表し、世界を驚かせた。現在は、350ミリリットルの缶に廃棄トマト3.5ミリグラムとミネラルウオーターを入れて、1時間当たり72ワットの電力量を10日間保つことが可能になっている。

フロリダ州では毎年、生産量の40%に当たる40万トン近くのトマトが廃棄される。これを全てエネルギーに変えたら、ディズニーワールドの90日分の電力を賄える。しかし「埋め立てれば強力な温室効果ガスであるメタンガスが発生し、廃水が湖や海などに流れ込む恐れもある。処理方法を見つけたかった」と、ガダムシェッティは言う。

微生物燃料電池は、微生物が有機物を分解して発生する電流を利用する。トマト発電の場合、まず地元の廃水処理施設で発生する微生物を燃料電池に組み込む。その働きでトマト廃棄物を酸化させ、発生した電子を燃料電池で回収して電流にする。

トマト以外の食品廃棄物や海洋廃棄物が燃料電池に利用できるとの研究結果も多い。それでもガダムシェッティの研究チームによれば、トマトが含む一部の微量栄養素が特に発電に適している。実用化に向けた課題は発電量の大幅向上。微生物燃料電池の部品(電極、微生物、生物膜、配線)のどれが最大の抵抗になっているかを突き止め、改良していくという。

研究は現在、NASAによる費用支援の対象になっている。そこでは宇宙船で発生するさまざまな廃棄物と微生物を使って発電する生物電気化学モジュールを開発中。このモジュールと、プロジェクトで得られた知見をトマト発電に生かしていく。

ゆくゆくはこのA技術は多様な用途や場所で活用できるようになるはず。廃棄トマトの山が豊富な代替エネルギー源へ、とおいしく変身するだろう。

[2018年10月16日号掲載]

ニューズウィーク日本版 AIの6原則
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年7月22日号(7月15日発売)は「AIの6原則」特集。加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」/仕事・学習で最適化する6つのルールとは


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」

ワールド

米、インドネシアに19%関税 米国製品は無関税=ト

ビジネス

米6月CPI、前年比+2.7%に加速 FRBは9月

ビジネス

アップル、レアアース磁石購入でMPマテリアルズと契
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中