最新記事

サーキュラー・エコノミー

トマトの廃棄物を使った夢の微生物燃料電池

2018年10月24日(水)16時00分
クリスティーナ・プロコピオー

フロリダ州では毎年、生産量の40%に当たる40万トン近くのトマトが廃棄される ADRIAN825/ISTOCKPHOTO

<米研究チームが、トマト廃棄物が微生物燃料電池の強力なエネルギー源になり得ることを発見>

全米1位のトマト産地カリフォルニア州と2位のフロリダ州では、商業用トマトの3分の2~4分の3を生産している。当然ながらここでは、傷んだトマトや、ケチャップを作る過程で取り除く皮や種といった廃棄物も大量に出る。

そんなトマト廃棄物が微生物燃料電池の強力なエネルギー源になり得ることを発見したのが、米サウスダコタ鉱業技術大学のベンカタラマナ・ガダムシェッティ准教授率いる研究チーム。16年の米化学学会の全米総会で途中経過を発表し、世界を驚かせた。現在は、350ミリリットルの缶に廃棄トマト3.5ミリグラムとミネラルウオーターを入れて、1時間当たり72ワットの電力量を10日間保つことが可能になっている。

フロリダ州では毎年、生産量の40%に当たる40万トン近くのトマトが廃棄される。これを全てエネルギーに変えたら、ディズニーワールドの90日分の電力を賄える。しかし「埋め立てれば強力な温室効果ガスであるメタンガスが発生し、廃水が湖や海などに流れ込む恐れもある。処理方法を見つけたかった」と、ガダムシェッティは言う。

微生物燃料電池は、微生物が有機物を分解して発生する電流を利用する。トマト発電の場合、まず地元の廃水処理施設で発生する微生物を燃料電池に組み込む。その働きでトマト廃棄物を酸化させ、発生した電子を燃料電池で回収して電流にする。

トマト以外の食品廃棄物や海洋廃棄物が燃料電池に利用できるとの研究結果も多い。それでもガダムシェッティの研究チームによれば、トマトが含む一部の微量栄養素が特に発電に適している。実用化に向けた課題は発電量の大幅向上。微生物燃料電池の部品(電極、微生物、生物膜、配線)のどれが最大の抵抗になっているかを突き止め、改良していくという。

研究は現在、NASAによる費用支援の対象になっている。そこでは宇宙船で発生するさまざまな廃棄物と微生物を使って発電する生物電気化学モジュールを開発中。このモジュールと、プロジェクトで得られた知見をトマト発電に生かしていく。

ゆくゆくはこのA技術は多様な用途や場所で活用できるようになるはず。廃棄トマトの山が豊富な代替エネルギー源へ、とおいしく変身するだろう。

[2018年10月16日号掲載]

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、対イラン「レッドライン」変わらず レバ

ワールド

イスラエル首相、ヒズボラ攻撃継続を表明 「停戦合意

ワールド

イラン、レバノン攻撃継続なら停戦離脱も トランプ氏

ワールド

ホルムズ通過の安全確保に懸念、大手海運各社 再開に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 6
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 7
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 8
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中