最新記事

テクノロジー

災害時の人命救助にゴキブリが活躍？

Cyborg Cockroaches

2018年10月11日（木）17時30分
アビー・インターランテ

狭い場所でも俊敏に動き回れるゴキブリに小型カメラを搭載すれば被災者の捜索に役立つ。ただし指令どおりに動くようになるには課題も多い　Eugene Kong-Eyeem/GETTY IMAGES

＜高性能のマイクロ回路を背負った「サイボーグゴキブリ」が倒壊した建物に入って不明者を捜索する＞

災害時に倒壊した建物内に閉じ込められた人を捜索し、救助する活動には危険が付き物だ。大掛かりな撤去作業や安全確保なしでは手が付けられない現場も多い。

そんな厳しい条件を難なく克服できる小さなヒーローが登場するかもしれない。それは「サイボーグ化されたゴキブリ」だ。

米コネティカット大学の研究チームは超小型のニューロコントローラーを付けたゴキブリを建物内に入れ、遠隔操作で動かす技術を開発。9月上旬にフィラデルフィアで開催された認知コンピューティングと神経科学の学会で実演してみせた。

「小型ロボットの基盤として昆虫を利用する技術は、災害現場や紛争地での捜索や救助など多くの用途に役立つだろう」と、開発を率いたアブヒシェク・ドゥッタ助教（専門は電気・コンピューター工学）は声明で述べている。「私たちが開発したマイクロ回路はより高度で信頼性の高い制御システムを実現し、この技術を実用化に一歩近づけるはずだ」

ドゥッタらが実験に使用したのはマダガスカル島に生息するゴキブリ。体長5～7.5センチで、寿命は2～5年だ。このゴキブリの背中に小さなバックパックのようにマイクロ回路を装着する。開発チームが特に苦労したのはゴキブリの体に合わせて高性能の回路を極端に小型化することだった。

回路から出たワイヤはゴキブリの脳の触角葉という領域に接続してある。ワイヤレスの装置で回路に微弱な電流を流すと、ゴキブリの触角の神経組織が刺激され、ゴキブリは前方に障害物があると思い込んで方向転換する。

この習性を利用してオペレーターはゴキブリの進む方向を制御できる。右の触角葉に電流を流せば、ゴキブリは左に行き、左に流せば右に行く。

過去にもこれと似た装置は開発されているが、ドゥッタらの回路は加速度や角速度を測る高度な慣性計測装置を組み込んでいる点がユニークだ。おかげでゴキブリの進行方向だけでなく、回転運動と直線運動の速度の変化も追跡できる。さらにこの装置は周囲の温度も感知する。ゴキブリの活動は温度の影響を受けるため、重要な機能だ。

とはいえ、まだ課題は多い。ドゥッタらの実験では、人工的な刺激を繰り返すうちにゴキブリの反応が鈍ることも分かった。

指令どおりに動いて、完璧にミッションを果たしてくれるようになるにはさらなる工夫が必要だろう。

＜本誌2018年10月02日号掲載＞

[2018年10月 2日号掲載]

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号（2月17日発売）は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中