最新記事

オリンピック

アジア大会は成功裡に閉会　開催地のインドネシアはメダル4位の大健闘で2032年五輪立候補へ

2018年9月2日（日）18時15分
大塚智彦（PanAsiaNews）

大統領宮殿にIOCのバッハ会長（左）、アジアオリンピック評議会のサバーハ会長（右）を招いたウィドド大統領　KOMPASTV / YouTube

＜8月18日からジャカルタ・パレンバンで熱戦が繰り広げられてきたアジア大会。開催国インドネシアは過去最高の成績を納め、次のステップへ踏み出そうとしている──＞

インドネシアのジョコ・ウィドド大統領は9月１日、インドネシアが2032年のオリンピックに立候補することを明らかにし、早急に必要な書類を関係機関に提出する方針を示した。もしジャカルタ・オリンピックが実現すれば東南アジア地域では初の開催となるため、実現性の可能性はないことはないとの見方が有力だ。

国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長とアジアオリンピック評議会（OCA）のファハド・アル・サバーハ会長をジャカルタ南郊のボゴールにある大統領宮殿に招いたジョコ・ウィドド大統領は１日の会談で今回2018年のアジア大会の成果などに加えて2032年のオリンピックについて協議、意見交換をしたという。

同日の記者会見でジョコ・ウィドド大統領は「バッハ会長、ファハド会長の両人から今回のアジア大会の成功を称える言葉を頂いた。インドネシア政府としてはそうした評価を踏まえて今後、より大きな国際大会を招致したいと考えている」とした上で「2032年のオリンピック開催への立候補に必要な書類、手続きを早急に進めたい」として近く正式な立候補の手続きに入ることを明らかにした。

参考記事：熱戦続くアジア大会、スタジアムの外では警備のため超法規的殺人

目指すは東南アジア初の開催

これまでのオリンピックはアジア中東地域で開催されたのは東アジア地区の東京（1964年）、ソウル（1988年）、北京（2008年）の３都市だけで、東南アジア、南アジア、南西アジアそして中東地域では開催されたことがない。
今後のオリンピックは2020年に再び東京で開催され、その後はパリ（2024年）、ロスアンゼルス（2028年）での開催が決まっている。このため最速でもインドネシアが目指すことができるのは自動的に2032年大会となる。

2032年のオリンピックには東南アジアからマレーシアとシンガポールが共同開催を狙っているとされ、もしインドネシアが正式に立候補することになれば、東南アジア同士での争いとなる可能性もあり、そうなればいずれの国が開催するにしろ、東南アジアでの初開催実現への夢は膨らむことになるとみられている。

次のページインドネシア選手の大健闘が後押し
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、恒久的な戦争終結へ停戦保証を要求＝高官筋
2026.04.02

ワールド

ルッテＮＡＴＯ事務総長が来週訪米、「かねてから予定
2026.04.02

ワールド

トランプ政権、鉄鋼・アルミ関税見直しへ＝米報道
2026.04.02

ワールド

ウクライナ、イースター停戦巡り米と協議　ＮＡＴＯ事
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中