最新記事

オリンピック

アジア大会は成功裡に閉会 開催地のインドネシアはメダル4位の大健闘で2032年五輪立候補へ

2018年9月2日(日)18時15分
大塚智彦(PanAsiaNews)

大統領宮殿にIOCのバッハ会長(左)、アジアオリンピック評議会のサバーハ会長(右)を招いたウィドド大統領 KOMPASTV / YouTube

<8月18日からジャカルタ・パレンバンで熱戦が繰り広げられてきたアジア大会。開催国インドネシアは過去最高の成績を納め、次のステップへ踏み出そうとしている──>

インドネシアのジョコ・ウィドド大統領は9月1日、インドネシアが2032年のオリンピックに立候補することを明らかにし、早急に必要な書類を関係機関に提出する方針を示した。もしジャカルタ・オリンピックが実現すれば東南アジア地域では初の開催となるため、実現性の可能性はないことはないとの見方が有力だ。

国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長とアジアオリンピック評議会(OCA)のファハド・アル・サバーハ会長をジャカルタ南郊のボゴールにある大統領宮殿に招いたジョコ・ウィドド大統領は1日の会談で今回2018年のアジア大会の成果などに加えて2032年のオリンピックについて協議、意見交換をしたという。

同日の記者会見でジョコ・ウィドド大統領は「バッハ会長、ファハド会長の両人から今回のアジア大会の成功を称える言葉を頂いた。インドネシア政府としてはそうした評価を踏まえて今後、より大きな国際大会を招致したいと考えている」とした上で「2032年のオリンピック開催への立候補に必要な書類、手続きを早急に進めたい」として近く正式な立候補の手続きに入ることを明らかにした。

参考記事:熱戦続くアジア大会、スタジアムの外では警備のため超法規的殺人

目指すは東南アジア初の開催

これまでのオリンピックはアジア中東地域で開催されたのは東アジア地区の東京(1964年)、ソウル(1988年)、北京(2008年)の3都市だけで、東南アジア、南アジア、南西アジアそして中東地域では開催されたことがない。
今後のオリンピックは2020年に再び東京で開催され、その後はパリ(2024年)、ロスアンゼルス(2028年)での開催が決まっている。このため最速でもインドネシアが目指すことができるのは自動的に2032年大会となる。

2032年のオリンピックには東南アジアからマレーシアとシンガポールが共同開催を狙っているとされ、もしインドネシアが正式に立候補することになれば、東南アジア同士での争いとなる可能性もあり、そうなればいずれの国が開催するにしろ、東南アジアでの初開催実現への夢は膨らむことになるとみられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談 パキスタン交

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランTVなど

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 6
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 7
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中