最新記事

オリンピック

アジア大会は成功裡に閉会 開催地のインドネシアはメダル4位の大健闘で2032年五輪立候補へ

2018年9月2日(日)18時15分
大塚智彦(PanAsiaNews)

大統領宮殿にIOCのバッハ会長(左)、アジアオリンピック評議会のサバーハ会長(右)を招いたウィドド大統領 KOMPASTV / YouTube

<8月18日からジャカルタ・パレンバンで熱戦が繰り広げられてきたアジア大会。開催国インドネシアは過去最高の成績を納め、次のステップへ踏み出そうとしている──>

インドネシアのジョコ・ウィドド大統領は9月1日、インドネシアが2032年のオリンピックに立候補することを明らかにし、早急に必要な書類を関係機関に提出する方針を示した。もしジャカルタ・オリンピックが実現すれば東南アジア地域では初の開催となるため、実現性の可能性はないことはないとの見方が有力だ。

国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長とアジアオリンピック評議会(OCA)のファハド・アル・サバーハ会長をジャカルタ南郊のボゴールにある大統領宮殿に招いたジョコ・ウィドド大統領は1日の会談で今回2018年のアジア大会の成果などに加えて2032年のオリンピックについて協議、意見交換をしたという。

同日の記者会見でジョコ・ウィドド大統領は「バッハ会長、ファハド会長の両人から今回のアジア大会の成功を称える言葉を頂いた。インドネシア政府としてはそうした評価を踏まえて今後、より大きな国際大会を招致したいと考えている」とした上で「2032年のオリンピック開催への立候補に必要な書類、手続きを早急に進めたい」として近く正式な立候補の手続きに入ることを明らかにした。

参考記事:熱戦続くアジア大会、スタジアムの外では警備のため超法規的殺人

目指すは東南アジア初の開催

これまでのオリンピックはアジア中東地域で開催されたのは東アジア地区の東京(1964年)、ソウル(1988年)、北京(2008年)の3都市だけで、東南アジア、南アジア、南西アジアそして中東地域では開催されたことがない。
今後のオリンピックは2020年に再び東京で開催され、その後はパリ(2024年)、ロスアンゼルス(2028年)での開催が決まっている。このため最速でもインドネシアが目指すことができるのは自動的に2032年大会となる。

2032年のオリンピックには東南アジアからマレーシアとシンガポールが共同開催を狙っているとされ、もしインドネシアが正式に立候補することになれば、東南アジア同士での争いとなる可能性もあり、そうなればいずれの国が開催するにしろ、東南アジアでの初開催実現への夢は膨らむことになるとみられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

海運マースク、約2年ぶりに紅海航行を完了

ワールド

台湾中銀、通貨安抑制へ輸出業者のドル売り規制緩和=

ビジネス

ECBの賃金トラッカー、段階的な伸び率正常化を示唆

ビジネス

長期金利が26年ぶり水準に上昇、日銀利上げ継続観測
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 7
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中