最新記事

オリンピック

アジア大会は成功裡に閉会　開催地のインドネシアはメダル4位の大健闘で2032年五輪立候補へ

2018年9月2日（日）18時15分
大塚智彦（PanAsiaNews）

大統領宮殿にIOCのバッハ会長（左）、アジアオリンピック評議会のサバーハ会長（右）を招いたウィドド大統領　KOMPASTV / YouTube

＜8月18日からジャカルタ・パレンバンで熱戦が繰り広げられてきたアジア大会。開催国インドネシアは過去最高の成績を納め、次のステップへ踏み出そうとしている──＞

インドネシアのジョコ・ウィドド大統領は9月１日、インドネシアが2032年のオリンピックに立候補することを明らかにし、早急に必要な書類を関係機関に提出する方針を示した。もしジャカルタ・オリンピックが実現すれば東南アジア地域では初の開催となるため、実現性の可能性はないことはないとの見方が有力だ。

国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長とアジアオリンピック評議会（OCA）のファハド・アル・サバーハ会長をジャカルタ南郊のボゴールにある大統領宮殿に招いたジョコ・ウィドド大統領は１日の会談で今回2018年のアジア大会の成果などに加えて2032年のオリンピックについて協議、意見交換をしたという。

同日の記者会見でジョコ・ウィドド大統領は「バッハ会長、ファハド会長の両人から今回のアジア大会の成功を称える言葉を頂いた。インドネシア政府としてはそうした評価を踏まえて今後、より大きな国際大会を招致したいと考えている」とした上で「2032年のオリンピック開催への立候補に必要な書類、手続きを早急に進めたい」として近く正式な立候補の手続きに入ることを明らかにした。

参考記事：熱戦続くアジア大会、スタジアムの外では警備のため超法規的殺人

目指すは東南アジア初の開催

これまでのオリンピックはアジア中東地域で開催されたのは東アジア地区の東京（1964年）、ソウル（1988年）、北京（2008年）の３都市だけで、東南アジア、南アジア、南西アジアそして中東地域では開催されたことがない。
今後のオリンピックは2020年に再び東京で開催され、その後はパリ（2024年）、ロスアンゼルス（2028年）での開催が決まっている。このため最速でもインドネシアが目指すことができるのは自動的に2032年大会となる。

2032年のオリンピックには東南アジアからマレーシアとシンガポールが共同開催を狙っているとされ、もしインドネシアが正式に立候補することになれば、東南アジア同士での争いとなる可能性もあり、そうなればいずれの国が開催するにしろ、東南アジアでの初開催実現への夢は膨らむことになるとみられている。

次のページインドネシア選手の大健闘が後押し
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中