最新記事
サイエンス

リバースエイジング! 英大学が、ヒトの老化細胞を若返らせることに成功

2018年8月22日(水)17時30分
松岡由希子

ヒトの老化細胞を若返らせることに成功 image credit:Lorna Harries / Matt Whiteman

<英エクセター大学の研究者が、ヒトの老化細胞を若返らせることに成功した>

寄る年波には勝てぬ----。私たちは、生きている限り、加齢には抗えない。しかし、このほど、組織や器官における老化細胞に着目し、細胞の若返りを試みる研究成果が公開された。

ヒトの老化細胞を若返らせることに成功

英エクセター大学の研究プロジェクトは、老化したヒトの内皮細胞に少量の硫化水素を加え、加齢に伴って体内での生成量が減っていく「スプライシング因子」のレベルを人為的に高めることで、ヒトの老化細胞を若返らせることに成功した。

老化細胞とは、本来のように機能しなくなり、周囲の細胞の機能を悪化させる古い細胞をいう。2011年11月に公表された米メイヨー医科大学の研究では、早老症マウスの老化細胞を除去することで、加齢に伴う疾病の進行を遅らせることができた。

加齢に伴って細胞が老化する原因については、DNA損傷や炎症といったストレスへの曝露のほか、細胞分裂に伴うテロメア(染色体末端)の短縮などが指摘されているが、まだ完全に解明されていない。

加齢で「スプライシング因子」の量が減っていく

英ブラントン大学の研究チームが2017年7月にまとめた研究論文では、「適時適所で遺伝子のオンオフを切り替える力が失われることが、老化の一因なのではないか」との見解が示されている。

ヒトの組織にある遺伝子の95%以上は細胞のニーズに応じて異なるメッセージを発することができ、「スプライシング因子」と呼ばれる約300種類のタンパク質が、ある時点でどのメッセージを発するかを決定している。

加齢に伴って、体内で生成される「スプライシング因子」の量が減っていくと、遺伝子が環境変化に対応してオンオフの切り替えをしづらくなるというわけだ。

(参考記事)老化はもうすぐ「治療できる病気」になる

硫化水素を細胞内のミトコンドリアに注入

英エクセター大学の研究プロジェクトでは、私たちの体内に存在し、加齢に伴う疾病の改善にも寄与する硫化水素を細胞内のミトコンドリアに直接注入することで、「スプライシング因子」に働きかけ、老化細胞の若返りを試みたところ、老化細胞の負荷を50%軽減できた。

データ解析により、とりわけ「SRSF2」と「hnRNP」の2種類の「スプライシング因子」が内皮細胞の老化に関与していることも明らかになっている。これらの「スプライシング因子」に集中的に働きかけることで、細胞の老化を効果的に調整することができるかもしれない。

加齢による疾患の進行を遅らせたり、さらには、若返りや不老不死の実現に近づく第一歩として、実に興味深い研究成果といえるだろう。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡の商船保護決議案、安保理で採決へ 中国

ワールド

アフリカ、中東紛争が半年以上続けば成長率0.2%低

ワールド

戦争長期化でイラン緊急医療物資が枯渇の恐れ=赤十字

ワールド

トランプ氏、イランの橋梁や発電所への攻撃警告
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中